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・COP28で諸宗教指導者たちが各国指導者に「協力と決断を伴う迅速な行動」を求める共同宣言
(2023.12.3 バチカン放送）
ドバイで開催中の国連気候変動枠組み条約第28回締約国会議（COP28）に参加した諸宗教リーダーたちは、12月3日、共同宣言を行った。教皇フランシスコは、バチカンの書斎から共同宣言に署名された。
COP28に集った諸宗教指導者たちは共同宣言を通して、「1.5℃目標」（気温上昇を産業革命前比で1.5℃までに抑える目標）を中心に据えるとともに、気候変動の影響を受ける共同体を支えるために革新的行動を必要とするこの気候変動の危機の中で、団結と、責任の共有、人類の兄弟愛の精神を強調。
そして、「この歴史の瀬戸際において、皆で立ち向かうべき挑戦の重大さを思いつつ、私たちは次世代への遺産を自覚し続ける」と述べ、「共通の行動と深い責任のタペストリーを紡ぐ」ため、また「傷ついた世界を癒し、私たちの”共通の家”の輝きを守る」ために、協力と決断を伴う迅速な行動をとるよう、COP28に集まった各国の指導者たちに呼びかけた。
（編集「カトリック・あい」）
・COP28議長国のUAEが二国間会談を利用して石油・ガス商談を画策、と英BBCが報道
(2023.11.29 カトリック・あい）
国連気候変動枠組み条約締約国会議（COP28）が３０日から、アラブ首長国連邦（UAE)で開かれるが、英国営放送BBCが27日、環境問題を中心に調査報道をしている「センター・フォー・クライメート・リポーティング（CCR）」と協力して入手した文書をもとに、議長国UAEが各国との二国間会談を利用して石油やガス取引の商談を画策していた、と報道した。石油や天然ガスなど化石燃料の使用を無くしていこうとする会議の主旨とは正反対の動きを議長国がしていることになり、国際的に批判が出ている。
BBCとCCRが入手した文書は、UAE側がCOP28の参加国政府代表団との個別会談のために準備した150ページ以上にのぼるもの。各国のCOP28での交渉ポイントのほかに、UAEの国営石油企業ADNOC、国営再生可能エネルギー企業MASDALとの取引や、将来的なビジネスの可能性も記されている、という。COP28で議長を務める予定のスルタン・ジャーベル氏はUAEの産業・先端技術大臣だが、ADNOCの最高経営責任者（CEO)も務めており、「利益相反」との指摘も出ている。
また米CNNが28日伝えたところによると、COP28の運営チームの広報担当者はCNNの取材に電子メールで答え、「BBCの記事で紹介された文書は不正確で、COP28（の準備）では、これらを会合で使用していない。BBCが信憑（しんぴょう）性を確認できない文書を報道に使用したとみられるのは極めて遺憾だ」と述べる一方、「COP 28の運営チームは、ＡＤＮＯＣから独立して活動しているのか」とのＣＮＮの問いには回答せず、ビジネス上の利益が話し合われていることについて明確に否定しなかった、という。
・エルサレム総大司教が、世界の教会に17日の聖地の平和の祈りに参加を呼び掛け、世界の女子修道会連合も参加
(2023.10.16 Vatican News Sr. Titilayo Aduloju, SSMA)
世界の女子修道会代表で構成する国際修道会総長連合（UISG）が16日、世界中のすべての女子修道会会員とその協力者に対し、17日に聖地で行われる「平和と和解のための断食と祈りの日」を共にするよう呼びかけた。
教皇フランシスコは15日の正午の祈りで、聖地でのこの断食と祈りを世界の信者たちが共にするよう呼びかけ、「祈りは憎しみ、テロリズム、戦争という悪魔の力に対抗する柔和で神聖な力… 聖地でも、ウクライナでも、他のどこでも、これ以上罪のない血を流さないでください！もう十分です！戦争は常に敗北です、常に！」と訴えられており、これに応えたものだ。
UISGは16日の声明で、聖地での最近の出来事に悲しみを表明し、「私たちが直面している状況に深い懸念と悲しみを抱いているこの時に、希望の光を分かち合いたい」と述べ、 「今こそ、私たちが、国際社会として一致し、平和が暴力に勝利し、正義が争いに勝利し、憎しみに和解が勝利する世界を祈る時。祈りで一致すれば、私たちは平和と正義への願いを父なる神に届けることができる」として、すべての会員とその協力者が世界祈りの日に参加するよう、心から奨励した。
エルサレム総大司教のピエルバティスタ・ピッツァバラ枢機卿は、世界のカトリック教会のすべての兄弟姉妹に対し、17日を断食と聖地の平和への祈りに捧げるよう要請している。
枢機卿は声明で、「前例のない暴力、激化する憎しみ、さらなる破壊をもたらしているイスラエルの現在の政治的・軍事的危機」を嘆き、「残念なことに、私たちがあまりにも長い間経験してきた憎悪がさらに増大し、その後の暴力のスパイラルはさらなる破壊を生み出している。 すべてが死について語っているようです」と述べた。
そのうえで、「私たちは失望と悲しみの真っただ中に無力なままでいることを望んでいません。私たちは死とその刺し傷（コリントの信徒への手紙1・15章55節）だけを耳にすることはできません。だからこそ、私たちは祈り、父なる神に心を向ける必要性を感じているのです」と言明。聖地のすべての教会指導者を代表して、世界のすべての教区と修道会を、平和と和解のための断食と祈りの日に招いた。 そして、「この方法でのみ、私たちはこの苦難のさなかに神に祈りととりなしを頼り、神に祈り、叫び求めることによって、この困難な時期に耐えるのに必要な強さと平穏を引き出すことができるのです」と訴えた。
・ニカラグア独裁政権の教会弾圧ー今度はイエズス会の法的立場を取り消し、土地、建物没収
（2023.8.24 バチカン放送）
ニカラグアのオルテガ政権が教会に対する弾圧を強める中で、今度は、現地で活動中のカトリック修道会、イエズス会の法的立場を取り消し、活動を停止させるとともに、会の所有する土地、建物を没収した。
一連の政権による行為は、法的手続きを無視して強行され、イエズス会には、公平な法的判断を求める機会も与えられなかった、という。
オルテガ政権は、今回の強硬措置に先立って、イエズス会が設立、運営している「ニカラグア中米大学（UCA）」と、マナグアのイエズス会の施設を「テロとの戦い」を理由に閉鎖、没収している。その際、施設で生活していたイエズス会士たちに、個人的な身の回り品を持ち出すことさえ認めなかった。
このような政権の不当行為に対して、イエズス会の中米管区は声明を発表。「我々の修道会に対する攻撃であるにとどまらず、ニカラグア国民に対する国家レベルの組織的弾圧の一部だ」と強く非難。「国民や教会に対する弾圧を直ちに中止し、真理、正義、対話、人権と法治国の尊重が勝る理性的解決に努めるよう、同国の政治家たちに訴えた。
オルテガ政権による教会や教育機関に対する弾圧はここ一年、特に強まっており、マタガルパ教区のロランド・アルヴァレス司教は昨年8月に逮捕された後、裁判も開かれないまま、「国家反逆罪」という罪状で26年の懲役を科せられた。
ニカラグア国内の大学に対する圧力は増し、マナグア大司教区のインマクラーダ・コンセプシオン大学をはじめ、多くの私立大学が「自主的解散」という名目で大学としての扱いを取り消され、閉校に追い込まれている。
（編集「カトリック・あい」）
・豪司教協議会の代表団がウクライナ訪問、ロシアの軍事侵略の惨状を確認、被災者たちを激励
代表団はまた、聖ペテロ・パウロ教会で行われた戦死した兵士の葬儀ミサに招かれた。葬儀は、この教会だけで一日に十数件も行われることがあるという。 キエフでは、復活大聖堂でウクライナ・ギリシャ・カトリック教会（UGCC）のキエフ大司教区のアンドリー・ヒミャク補佐司教と会談した。復活大聖堂はまだ建設中だが、秘跡と司牧活動の重要な中心となっている。ロシアによる軍事侵攻が始まった当初の数日、300人以上の人々が身を守るために大聖堂の地下に避難した。 今も、大聖堂は避難所、祈りとミサ典礼の場所、そして被災者の支援とケアを行う拠点であり続けている。被災して日々の暮らしに困窮している人々に毎日最大 800 食の食事を提供してもいる。
キエフの郊外には、ロシア軍の無差別的な攻撃で多くの一般人が殺戮されたルピンとブチャの町がある。 イルピンでは、住宅や建物の7割が破壊された。代表団は、イルピンの小さなコミュニティを率いるギリシャのカトリック司祭ヴィタリ・コレスニク神父と面会した。 近くのブチャでは、地元の戦死した兵士の墓地と民間人の集団墓地を訪れ、殺害された人々、後に残された人々のために祈りを捧げた。
ACBCは今回の訪問についての報告を「短い期間だったが、ウクライナ訪問で、ウクライナの人々を支援する、というオーストラリアの教会の兄弟的決意を確認することができた」と締めくくっている。 司教たちは帰国後、「これまでに築いたつながりをさらに強化し、オーストラリアの信徒たちに祈りで苦しみの人々に寄り添い続けるよう促す」と記している。
（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）
・米日のカトリック4教区が核兵器廃絶で共同行動の声明‐日本側のホームページには見当たらず？
(2023.8.13 カトリック・あい）
米国の有力カトリック・メディアCRUXが12日伝えたところによると、 日本の長崎への原爆投下から78周年を迎えた8月9日、原爆投下に関わりを持つ日米４教区のカトリック司教たちが、過去の行為に焦点を当て、「核兵器のない世界」実現に向けて協力する共同声明を出した。 「原爆投下80周年にあたる2025年8月までに具体的な進展がなされることを」と当面の目標とする、という。
共同宣言に参加したのは、米国のサンタフェ教区長のジョン・ウェスター大司教と シアトル教区長のポール・エティエンヌ大司教、日本の広島教区長の白浜 満・司教、長崎教区長の中村倫明・大司教と高見三明・元大司教の５人。
声明で5人は、「核兵器の保有は道徳に反するもの」と糾弾し、「（広島、長崎の惨状を）記憶し」、「（核全廃に向けて）共に歩み」、「（核の悲劇の再発から）守る」の三つを重点に、世界の教区、聖職者、修道者、信徒に、この運動にに積極的に参加するよう呼びかけた。また、この問題に関わる人々―広島と長崎の原爆犠牲者、ウラン鉱山労働者、平和活動家、核技術者、軍関係者、外交官―などとの対話を進め、、核兵器のない世界を目指す特別な意向で少なくとも年に一度ミサを捧げるほか、核被害者を支援し、兵器が破壊した環境を回復するための特別募金を呼びかける、という。
そして声明の最後に、核兵器の全廃を目指す核兵器禁止条約に、米、英、仏、ロシア、中国、インド、パキスタン、北朝鮮など核兵器保有国や、核を持たないが強い影響力を持つ日、独、伊など主要国首脳会議（G’7）メンバーに署名を求めるとともに、核兵器廃絶に向けた具体的な措置を講じるよう呼びかけた先のG７広島サミットの内容を確認している。
米国科学者連盟が3月に発表したデータによると、世界で最も多くの核弾頭を保有しているのはロシアで5899発、米国が5244発でこれに次ぎ、3位は410発の中国だが、現在急ピッチで核弾頭を増産している。4位はフランスの290発、5位が英国の225発。以下、パキスタン 170 発、インド 164 発となっている。
今回の共同声明について、日本の司教協議会会長の菊地功・東京大司教はCRUXに対して、 「私たち日本は、この破壊的な兵器を最も大量に保有する国の一つである米国の司教や友人の日本の司教たちが核兵器に反対し、核兵器の廃絶を訴えてくれたことを歓迎します」とし、「平和を求める被害者の側からの声はもちろん重要ですが、核兵器を使用する可能性のある国の人々の側からも声を上げる必要があり、米国の人々、特に一部の司教たちが勇気を持って核兵器廃絶を訴えてくれたことをうれしく思う」と強調。 「世界中の教会で自らの行動を通じて、対話が連帯と信頼を得る唯一の方法であることを証明することに努めねばなりません。それは、教会のSinodalirity（共働性）を促進し、sinodal(共働的）な教会は神の平和の世界のモデルとなるでしょう」と期待を述べた。
なお、共同声明を主導した米国のサンタフェ教区は、広島、長崎に投下された原子爆弾の開発、製造を行ったニューメキシコ州のロスアラモス国立研究所を管内にもつ。同研究所は、現在でも、核兵器開発やテロ対策など米国の軍事・機密研究の中核となる研究部門を持っている。
また、シアトル教区の管内には、シアトル郊外にある海軍の戦略原潜基地があり、米国内でもっとも核兵器が集中配備されているといわれ、いずれも、現在に至るまで核兵器の開発、製造、配備で、米国を”代表”する研究所や基地を抱える教区だ。
今回、核廃絶を訴える共同声明を出したことは評価するが、特にサンタフェ教区の場合、広島、長崎原爆投下時、あるいはそれから間もない時期に、その二つの原爆の開発、製造を行い、今も続けている研究所が自らの教区内にあることを知っていたはずであり、なぜ80年近くも”沈黙”していたのか、という疑問が残る。
また、同教区は聖職者による性的虐待に対する被害者の損害賠償訴訟多発に教区財政が耐え切れず、今年初めに 破産手続きで原告と合意に達したばかり、しかも3月半ばには ウェスター大司教名で、性的虐待を受けた信徒たちに謝罪する公開書簡を出す、という具合に、教区に対する教会内外の人々の信頼が大きく揺らいでいる最中だ。”規模”は違うが、日本側も長崎教区が、長崎地方裁判所から、性的虐待にからんで損害賠償命令を受け、さらに性的虐待問題を扱い教区事務局の担当者を精神的傷つけたとして訴えられるなど、問題を抱えている。
そうしたことが影響したのか定かでないが、この共同声明も、日本側はカトリック中央協議会のホームページにも、長崎、広島両教区のホームページにも、13日現在、見当たらないようだ。せっかく日米共同で出された核廃絶への決意を示す声明が、肝心の日本の信徒と共有されないのは、極めて遺憾としか言いようがない。
ちなみに、米側の両教区はホームページで9日付けで、以下の共同声明を報じている。
Partnership for a World Without Nuclear Weapons From the Archbishops of Santa Fe, Seattle, Nagasaki, and Bishop of Hiroshima
Nagasaki, Japan, August 9, 2023 – On the 78th anniversary of the atomic bombings of Hiroshima and
Nagasaki, we, the bishops of four Catholic arch/dioceses in areas impacted by nuclear weapons, declare
that we will begin working together to achieve a “world without nuclear weapons.” We urge that there be
concrete progress made by August 2025, the 80th anniversary of the atomic bombings.
In the spirit and teaching of Pope Francis, we recognize that even the possession of nuclear weapons is
immoral. Therefore, we call upon the leaders of the world, as we urged the leaders of the G7 meeting in
Hiroshima in May 2023, to also undertake the following concrete steps toward the abolition of nuclear
weapons:
• Acknowledge the tremendous, long-lasting human suffering that the Hiroshima and Nagasaki atomic
bombings inflicted upon hibakusha;
• Acknowledge the tremendous, long-lasting human suffering and environmental impacts caused by
uranium mining and nuclear weapons research, production and testing around the world;
• Reiterate that a nuclear war cannot be won and must never be fought, as well as emphasize that, as the
G20 agreed to in November 2022, the use and the threat of use of nuclear weapons are “inadmissible;”
• Announce and commit to concrete steps to prevent a new arms race, guard against nuclear weapons
use, and advance nuclear disarmament;
• Honor the international mandate to enter into serious multilateral negotiations leading to nuclear
disarmament, pledged to more than a half-century ago in the 1970 Non-Proliferation Treaty;
• Support the Treaty on the Prohibition of Nuclear Weapons, which was first signed and ratified by the
Vatican.
At the same time, in recognition of our own responsibility as religious leaders to exercise leadership, we
have agreed to create a new initiative to promote the realization of a world without nuclear weapons. In the
spirit of “remembering, walking together, and protecting,” as Pope Francis said in his message in
Hiroshima on November 24, 2019, we will work hand-in-hand with our four arch/dioceses as well as with
other dioceses and other faith traditions to build an interfaith partnership.
To remember is to learn from our painful history, to examine the current situation, and to build a culture of
peace. To walk together is to pray together, to support each other, and to act. To protect is, among other
things, to help all victims of nuclear weapons, to restore the environment destroyed by nuclear weapons,
and to protect our common home, the earth.
We invite all religious traditions to develop specific activities in accordance with the spirit of this
partnership introduced above.
In our four arch/dioceses, more specifically,
(1) In order to remember, we will listen to and dialogue with hibakusha, uranium miners, peace
activists, nuclear engineers, military personnel, diplomats, and others on a regular basis;
we will create opportunities to learn about the threat of nuclear weapons and the devastation caused
by nuclear weapons.
(2) In order to walk together, we will ask for God’s help as individuals and as community with specific
prayers (as introduced at the end of this declaration); we will offer Mass at least once a year with a
special intention for a world without nuclear weapons and, wherever possible, call for a special
collection to support nuclear victims and to restore the environment destroyed by nuclear weapons.
(3) In order to protect, we will promote the signing and ratification of the Treaty on the Prohibition of
Nuclear Weapons; we will urge the leaders of the world to redirect the funds spent on the
development and maintenance of nuclear weapons toward helping vulnerable populations and
addressing environmental issues.
We, the bishops of four arch/dioceses in areas that have experienced the devastation caused by nuclear
weapons, call on our priests, religious, and lay people to participate actively in this partnership to
“remember, walk together and protect” so that we may create a legacy of peace for current and future
generations.
The road to peace is difficult—we cannot travel it alone.
We conclude by calling upon Christ, the Prince of Peace, our Partner and Companion on the journey, to
bless our partnership, and we ask for the intercession of Mary, Queen of Peace.
・教皇、WYD大会閉幕ミサで、次回2027年大会はソウル、2025年にローマで「若者の聖年」と発表
教皇フランシスコは6日、リスボンのテージョ公園で行われた世界青年の日（WYD）大会閉幕の記念ミサの終わりに、次回2027年大会の開催地を韓国・ソウルとすることを発表された。
また、2025年の聖年にローマで「若者の聖年」の行事を行い、世界中の若い信者たちを招くことも明らかにされた。
（編集「カトリック・あい」）
【教皇 リスボン訪問3日目】WYD大会参加の若者たちと昼食懇談
(2023.8.4 バチカン放送）
ポルトガル訪問３日目の4日昼、教皇フランシスコは、リスボン市内のバチカン大使館で世界青年の日（WYD）大会に参加する若者たちと昼食を共にされた。
WYD国際大会では、参加者を代表する世界各国の若者たちと教皇が昼食を共にすることが、一つの「伝統」となっており、今回は、ポルトガルから3人、ペルー、フィリッピン、赤道ギニア、米国、パレスチナ、コロンビア、ブラジルからそれぞれ1人の若者たちが出席し、リスボン総大司教、補佐司教と共に、教皇と歓談した。
教皇と若者たちの対話の中では、「平和」や「命の保護」「新しい世代の挑戦」などがテーマとなったという。
【教皇、ポルトガル訪問】教皇、「世界青年の日（WYD)」大会出席などポルトガル訪問開始
(2023.8.2 カトリック・あい）
教皇フランシスコが2日朝、リスボンでのWYD大会出席などのため、ローマを発ち、現地時間午前10時に同市のフィゴ・マドゥーロ空軍基地に到着された。海外司牧訪問（イタリアを除く）は今回で42回目。WYD大会は1日から6日まで開かれるが、教皇は開催地のリスボンを始め、カスカイス、ファティマでも若者たちとの出会いを予定しておられる。
訪問初日の2日、教皇はリスボン到着後、市内の大統領公邸・ベレン宮殿に向かわれ、正門前での歓迎式の後、公邸の芳名帳に署名と共に「ポルトガルにおける希望の巡礼者として、心若きこの国が兄弟愛の水平線に漕ぎ出し、出会いの都市リスボンがヨーロッパと世界の重要な問題に共に立ち向かうための方法に霊感を与えることを、祈り、望みます」と記帳された。
公邸にマルセロ・レベロ・デ・ソウザ大統領を表敬訪問された後、騎馬隊に先導され、ポルトガル各界要人や外交団との会見が行われるベレン文化センターへ車で移動された。沿道には、ワールドユースデー大会に参加する若者たちや市民が詰めかけ、教皇を熱心に歓迎した。
続いてバチカン大使館でアントニオ・コスタ首相と会見した後、ジェロニモス修道院で司教、司祭、助祭、修道者、神学生たちと夕の祈りを捧げられる。
3日木曜日は、午前に、リスボン市内のポルトガル・カトリック大学で学生たちと、続いてカスカイスのスコラス・オクレンティス本部で若者たちとお会いになる。夕には、リスボン市内のエドゥアルド7世公園での歓迎式に臨まれる。
4日金曜日は朝、市内のプラサドインペーリオ庭園 で若者代表たちと赦しの秘跡をなさった後、セラフィナ地区にあるセントビンセントデポールの社会教区センターを訪問され、代表たちをお会いになる。バチカン大使館で若者代表たちを昼食を取られ、夕方には、エドゥアルド7世公園で若者たちと十字架の道行きをされる予定。
5日土曜日は、ヘリコプターでファティマに向かわれ、聖母大聖堂で病気の若者たちとロザリオの祈りを捧げられた後、リスボンに戻られ、夕方にブリットの聖ヨハネ学園でイエズス会士たちと私的な会合を持たれ、夜、市内のテージョ公園で若者たちと夕の祈りをされる。
最終日の6日日曜日は「主の変容」の祝日。テージョ公園でWYD大会のミサを大会参加者たちと捧げられ、正午の祈りをされる。午後は「海のプロムナード」でWYD大会のボランティアたちと集いを持たれ、フィゴ・マドゥーロ空軍基地で歓送会の後、午後6時過ぎに同基地から空路、ローマへの帰途に就かれる。ローマ着は現地時間午後10時過ぎの予定だ。
