・2028年10月の教会総会に向けてー 「シノダリティに関するシノドス」実施への指針

2028年10月の教会総会(エクレジアル・アセンブリー)に向けて 「シノダリティに関するシノドス」実施に向けた指針発表 2026年5月20日

 「振り返り」「解釈」「方向づけ」「祝祭」という四つの段階が、2028年10月にバチカンで開催される「教会総会(エクレジアル・アセンブリー)」に至る道のりにおいて、各地方教会、各国司教協議会、および大陸ごとの教区連合体を導きます。各会議の終了時には、二つの文書が作成されます。共通の問いが、この歩み全体を導くことになります。

 シノドスの実施段階を支援するため、シノドス事務局は本日、本文書、『2027-2028年の「教会会議」に向けて:各ステージ、基準、準備のためのツール』を公表しました。この文書では、世界中の地方教会が、各国および各大陸の教区連合体とともに、2021年から2024年のシノドスの『最終文書』に従って歩んできた道のりの成果を分かち合い、2028年10月の「教会総会」へと至るための日程、方法論、および基準が示されています。

歩みの4ステージ

このプロセスは、各段階において、教会会議の開催が頂点となり、それは、教会的・霊的目的を浮き彫りにする重要な動詞によって特徴づけられた、連続する四つのステージを経て展開されます。

  • 振り返り — 2027年上半期。各教区および東方教会教区における「評価会議」。『最終文書』について実施してきた体験を、「体験の報告」および「他教会への書簡」を通じて読み直すことが求められます。
  • 解釈 — 2027年下半期。各国または地域の司教協議会による教会会議。そこでは、「神学的・司牧的報告書」および「他の地方教会への書簡」を作成します。
  • 方向づけ — 2028年最初の4カ月。「大陸別教会会議」が開催され、そこから共有された優先事項と方向性を特定できる「大局的報告書」が作成されます。
  • 祝祭 — 2028年10月。バチカンにおいて、教皇とともに、全教会を代表する「教会総会」が開催されます。これまで歩んできた道のりが一つにまとめられ、全教会による識別へとゆだねられます。

どのステージにおいても、「教会会議」は歩みの最終段階ではなく、むしろ評価とまとめを行う祝祭の時であり、何よりも教会がシノドス的に回心することに向けた新たな推進力を得る時です。

共通の問い

この歩みの一貫性を保たせるのは、一つの問いであり、各段階において、それぞれの文脈の中でこれを明確にすることが求められています。

「2021-2024年シノドスの終了後に歩んできた道のりに照らし、その実りを他の教会や教皇へのたまものとしてささげることを念頭に置きつつ。皆さんの共同体において、どのような『宣教するシノドス的教会』の具体像、どういったシノダリティの新たな道筋が現れてきていますか」

各ステージの成果:諸教会間の「たまものの交換」

これは、シノドスの意見聴取を繰り返すことでも、通常の共同体生活にさらなる任務を加えることでもなく、むしろ、すでに体験したことを読み直し、その成果と困難を認識し、得られた経験を教会間の「たまものの交換」という論理の中で共有可能にすることだと、本文書は明確にします。

最初の2度の「教会会議」(地方と国レベルのもの)では、互いに補完し合う二つの文書が作成されます。すなわち、「読み直しの文書」――教区および東方教会教区向けの「体験の報告」、および司教協議会向けの「神学的・司牧的報告」――に加え、「教会会議」自体の期間中に起草される「他の地方教会への書簡」です。まさにこの後者の文書こそが、たまものの交換における具体的な手段となります。つまり、各共同体は、自らが成熟させたものを提供すると同時に、他の教会が提供するものを喜んで受け入れる姿勢を示します。一方、「大陸別教会会議」では、2028年の「教会総会」に向けた『討議要綱』(作業文書)の起草に寄与する「大局的報告書」を作成します。

すべての資料は、厳格な日程に従ってシノドス事務局に提出されます。2027年6月30日までに、教区・東方教会教区ステージ分、2027年12月31日までに、各国司教協議会ステージ分、2028年4月30日までに、大陸ステージ分が、2028年10月の「教会総会」準備のために提出されることになっています。

グレック枢機卿のことば

シノドス事務局長のマリオ・グレック枢機卿は述べています。「わたしたちが各地方教会に提案しているのは、追加の働きではなく、むしろともに識別して感謝する時であり、霊が教会の中ではぐくむものをともに読み直し、歩むべき道を認識する時なのです。これらの『教会会議』は、社会学的調査や議論のプロセスとは異なり、技術的評価でもありません。むしろ、それは深い教会的・霊的識別の体験であり、この旅路をまとめ、新たに推進する時なのです。それによって、諸教会間でのたまものの交換が具体的な体験となり、シノダリティが、宣教に奉仕する教会生活の通常の態度として、ますます形づくられていくのです」。

「教会会議」の構成、責任、方法論

本文書は、各「教会会議」の「構成」がその目的に合致していなければならないことを強調しています。参加者の選定にあたっては、男女間のバランスや世代間のバランス、文化的・教会的な多様性(司祭、助祭、男女奉献生活者、諸団体・運動体・新しい共同体のメンバー、および組織体に属さない信者たちを含む)に十分な配慮を払うとともに、弱くされ、周縁化された人々の参加にも配慮すべきです。とくに、小教区で働く司祭が参加するよう、細心の注意を払うべきです。適切な場合には、他の諸教会やキリスト教共同体、また諸宗教の代表者も参加することができます。しかし、重要なのは、選ばれた人々が2028年以降もこのプロセスを支える意思をもち、それによって継続性が確保されるよう貢献することです。

この歩みの「責任」は、地方教会の「教会会議」については教区司教または東方教会教区の司教が、国や地域の「教会会議」については司教協議会会長が、大陸レベルではその責任者が担います。各レベルに設置される「シノドスチーム」が、活動の企画・調整を担当します。

方法論に関しては、本文書は、現在広く実践され採用されている「霊における会話」を、方法上の優れた枠組みとして継続採用することを、本文書は勧めます。

ツールと同伴

本文書は、「シノドス実施ステージ」の中に位置づけられます。これは、使徒憲章『エピスコパーリス・コムニオ』に概説されたプロセスの第3のステージであり、「神の民」からの意見聴取(2021年~2023年)、ならびに2023年10月と2024年10月の世界代表司教会議(シノドス)第16回通常総会の2回の会期を頂点とする開催のステージに続くものです。このステージは、教皇フランシスコによる『最終文書』発布をもって始まり、その後、教皇レオ十四世によって確認、推進されました。本日発表された文書は、『シノドス実施ステージの旅程』(2025年6月29日)においてすでに示されていた内容を、より具体的な形にしています。

この歩みには、『最終文書』や『旅程』に加え、シノドス第1会期後に教皇フランシスコによって設置された「研究部会」による『最終報告書』も伴っており、これらはウェブサイトwww.synod.vaにて順次公開されます。また、シノドス事務局は、各地方教会における、この歩みの責任者を支援するため、追加の作業資料を提供し、オンラインでの養成の会合を開催する予定です。

(暫定翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

2026年6月5日

・シノドス事務局が、2028年の世界の教会総会に向けた道筋に関する文書を発表

(2026.5.20   Vatican News)

   バチカンのシノドス事務局が20日、2028年10月に予定されているEcclesial Assembly(教会総会)に向けた『2027–2028年総会に向けて:2027–2028年総会に向けた準備の段階、基準、およびツール』と題する世界の現地教会を導くための段階、基準、および手段を概説した文書を公表した。

 この文書は、2021–2024年シノドスの最終文書を受けて始まった歩みの成果を、2028年10月の教会総会に向けて世界中の現地教会およびその国別・大陸別組織が分かち合うために求められる日程、方法論、基準を定めたもの。「記憶し、解釈し、方向づけ、祝う」-が現地の教会、司教協議会、および大陸別グループを導く4つの主要な段階となる、としている。

*歩み

 各段階で総会を開催することにつながるこのプロセスは、その教会的・霊的な目的を強調する重要な動詞によって特徴づけられた、4つの段階を経て展開される。2027年の前半は「回顧」に充てられる。各教区および教区管区における評価総会では、報告書および他教会への書簡を通じて、最終文書を実施した経験を再検討することが求められる。後半は「解釈」の時となり、(国または地域)の司教協議会の総会は、神学的・牧会的報告書と、他の現地教会に向けた書簡を準備する。

*方向づけ

 「方向づけ」は2028年の最初の4か月間の段階となり、大陸レベルの司教協議会総会が、共通の優先事項と方向性を特定できる将来を見据えた報告書を作成。そして同年10月は、「祝う」時となる。世界の全教会の代表が、教皇と共にバチカンに集まる。このようにして、”シノドスの道”の歩みは一つにまとめられ、教会全体の識別へと委ねられることになる。

 国、地域、大陸、世界のどの段階においても、プロセスの最終段階ではなく、評価と統合、そして何よりも教会の「共議的な回心」に向けた新たな推進力を得るための場となる。

*守り

 各段階に合わせて調整された共通の問いが、このプロセスの統一性を守る。2021年の”シノドスの道”の開始から2024年10月の世界代表司教会議第16回定例総会の閉幕以降歩んできた道のりに照らし、「その実りを他の教会や教皇への贈り物として捧げることを念頭に置き、世界各地の教会共同体において、宣教的、シノダル(共働的)な教会の具体的な姿として何が現れ、シノダリティ(共働性)の新たな道として何が浮かび上がっているだろうか?」という問いかけだ。

 この文書は、これがシノドス事務局諮問の繰り返しでも、共同体の生活にさらなる課題を加えるものでもなく、すでに経験されたことを再読し、その実りと困難を確認し、得られた経験を教会間の賜物の交換という論理の中で共有可能にするものだ、ということを明らかにしている。

*大陸段階の総会の報告

 最初の2つの総会(地方および国の段階のもの)は、互いに補完し合う2つの文書を準備する。一つは考察文書(教区向けの記述報告書、司教協議会向けの神学的・牧会的報告書)、もう一つは総会そのものの中で起草される、他の現地教会への書簡だ。 賜物の交換の具体的な手段となるのは、この後者の文書である。すなわち、各共同体は自らが成熟させたものを提供し、他の教会から提供されるものを受け入れる準備を整えるのである。

 一方、大陸段階の総会では、2028年の世界全体の教会総会に向けた『作業文書(Instrumentum laboris)』の起草に資する、将来を見据えた報告書を作成する。

 すべての資料は、教区段階は2027年6月30日までに、司教協議会段階は2027年12月31日までに、そして2028年10月の教会総会に向けた大陸段階は2028年4月30日までにシノドス事務局に送付される。

 

*グレック事務局長「共に識別を行う時」

 今回の文書発表に当たり、シノドス事務局長のグレック枢機卿は、「私たちが各地方教会に提案しているのは、単なる追加の課題ではない… 今は、共に識別を行い、感謝を捧げる時であり、聖霊が教会の中で育まれているものを共に読み解き、私たちが歩むべき道を認識する時なのです。総会は、社会学的調査でも、審議プロセスでも、技術的評価でもない。深い教会的・霊的な識別体験であり、総括と新たな推進力を得る時であり、それによって教会間の賜物の交わりが具体的な体験となり、シノダリティが宣教に奉仕する教会生活の日常的な様式としてますます具現化されるようになるのです」と説明。

 「この文書は、総会の構成がその目的に沿ったものでなければならないこと、また参加者の選定にあたっては、男女間や世代間の関係、ならびに文化的・教会的な多様性に適切な配慮がなされるべきであることを強調している」と述べ、文書では、「これには、司祭、助祭、奉献生活者、諸団体・運動・新しい共同体のメンバー、組織的な構造に属さない信徒に加え、脆弱な状況や周縁化された状況にある人々の参加も含まれる」としている。

 このプロセスの責任は、教区レベルでは教区司教が、国または地域レベルでは司教協議会会長が、大陸レベルでは大陸の機関(注・司教協議会連盟など)の長が負う。各レベルに設置されるシノドス・チームが、組織と調整を監督する。

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

2026年5月21日

・「新司教選出の協議には、一般信徒、若者、貧しい人々の代表者も含めることを推奨する」ーシノドス事務局が第7、第9グループの最終報告書発表

Bishops gathered in the New Synod HallBishops gathered in the New Synod Hall  (@Vatican Media)

(2026.5.5 Vatican News   Antonella Palermo)

   バチカンのシノドス事務局が5日、「司教職候補者の選任基準」に関する第7研究グループの最終報告書の第1部、および「教義的・司牧的・倫理的問題を見極めるための神学的基準とシノダル(共働的)な手法」に関する第9研究グループの最終報告書を公表した。

 シノドス事務局長のマリオ・グレック枢機卿によると、第7、第9研究グループの最終報告書は、司教選出の核心には「識別」があることを再確認するとともに、教会が直面する最も困難な課題にどう対処すべきかを識別するための具体的な神学的基準を採用している。

・・・・・・・・・・・

【「司教職候補者の選任基準」に関する第7研究グループの最終報告書の第1部】

 

  第7研究グループの最終報告書では、司教の司法的機能、ad limina apostolorum(使徒座への訪問)、および司教養成に関する考察が続く中、第1部の「司教選出の基準」に関する序文部分が公表された。

  そこでは、「羊のいないところには羊飼いはおらず、羊飼いのいないところには羊の群れはない」という根本的な前提を再確認。司教候補者に求める「シノダル(共働的)資質」には、「交わりを築く能力」「対話する能力」「地域文化に対する深い知識」、そしてそれらに「建設的に溶け込もうとする意欲」が含まれる。

  また、教皇大使に対し「シノダル的かつ宣教的な資質」を持つことを求めており、それによって教皇大使もまた、司教候補として提案される人物の中にこの資質を見出せるようにすべきであるとしている。

  そして、各教区が自らの状況と必要性について定期的に見極めのプロセスを実施し、そのプロセスがシノダル的かつ宣教的な教会の基準を満たしているかを確認し、最良の実践例の共有を促進すべきであると述べている。

  新司教の選任については、「司教の継承が近づいた際、司教は司祭評議会および教区司牧評議会を招集しなければならない。そのメンバーは、共同体的(コロギアル)な方法で教区の必要性について意見を表明し、司教職に適任と考える司祭の名前を、封印された封筒に入れて司教に提出する」とし、「可能であれば、協議には大聖堂参事会、財務評議会、信徒評議会、ならびに奉献生活者、若者、貧しい人々の代表者も含めるべきだ」と述べている。

*協議への奉献生活者と信徒の参画

 そして、「神の民のすべての構成員が識別力を高めるのを助ける」ことを目的とした、いわゆる「形成への投資」を奨励。また、「司教が聖職者の継続的な養成を行うのを支援するための専門チーム」を設置することを提案している。

 また、教区長・司教が空席となっている場合、教区内に委員会を設置することを提案。「教皇大使は、教区の状況、新たな司牧者の資質、および候補者候補を明確にするために、この委員会と協議することできる」としている。さらに、協議には「聖職者だけでなく、可能な限り同数の奉献生活者(男女)、および信徒(男女)も参加させること」を推奨、その目的は、「真実を可能な限り完全に引き出すことにある」と説明している。

 報告書はバチカンの各省庁に対し、その手続きをより「シノダル(共働的)」な方向へと見直すよう求め、司教の選任プロセスに対する定期的な独立評価の実施を提案している。

*第7研究グループの最終報告書の第一部公式要約の日本語試訳

 第7研究グループの報告書は、聖霊に導かれ、祈り、傾聴、そして識別という姿勢を特徴とする教会的な出来事として、司教職候補者の選定プロセスを理解し、実行する一助となることを目的としている。このプロセスには、様々な立場で多くの主体が関与している。

 第一に、その司教に導かれる地方教会、次に、同一の教区管区に属する、あるいは司教協議会に集う司教たち、そして最後に、ローマ教皇庁と連絡を保つ、使徒座大使が主宰する教皇庁代表部である。

 司教の選任にあたっては、求められる資質の中に、候補者の「共議的な能力」、すなわち共議的かつ宣教的な教会の必要性に対する感受性を考慮に入れるよう推奨した上で、同グループは、教皇大使自らがまず共議的かつ宣教的な資質を備え、それによって、司教候補として指名された者たちの中にも同様の資質を見出せるようになることを期待している。

 初期の時代から、各地方教会がその司教を選出する過程において様々な形で諮問を受けてきたという認識に基づき、同グループは、各教区が定期的に、自らの現状と必要性に関する識別プロセスを実施することを提案する。

 このプロセスは、一方で教区内で司教職の候補者として提案すべき司祭を特定し、他方でその地方教会の将来の牧者の資質像を策定することを可能にするものである。

 特に、教区管区(または司教協議会)の司教たちが、使徒座に提出する司教職候補者名簿を作成するよう求められている会議に鑑み、 本グループは、司教が少なくとも司祭評議会および教区司牧評議会を招集することを提案する。

 これにより、各構成員は、封印された封筒に、自教区で活動する司祭のうち司教職に適任と判断する者の氏名、ならびに自教会の将来の司教像に関する意見(後継者として適任と考える司教または司祭の氏名を含む)を記し、司教に提出することができる。

 これらの協議の結果は、司教によって教区管区または司教協議会の司教総会に提示され、同総会は可能な限り合意を反映した司教職候補者名簿を作成する。また、当グループは、司牧者の後継者が決定する時期が近づいた際、退任する司教が共同の識別を行うための具体的な機会を設けることを提案する。

 さらに、教区が空位となる時点、あるいは聖座が後継手続きの開始を承認した時点で、教区内に「教区後任者選定委員会」を設置することを提案している。使徒座大使はこの委員会を活用し、教区の状況や新司教の資質を明確にし、また候補者に関する意見を求める。

 一方、教皇大使は、各教区および各教会管区(あるいは司教協議会)で行われた協議の結果を受け取り、さらなる協議と統合する。この点に関して、聖職者だけでなく、同数の信徒および奉献生活者にも相談することを推奨する。

 この協議の目的は、教区の状況やニーズ、そして司教職の候補者たちの資質や適性について、可能な限り真実を明らかにすることにある。本グループは、情報提供者に対して配布する質問票を更新・細分化すること、また、状況や人物について十分な理解を得るために書面による質問票だけでは不十分と思われる場合には特に有用な、個人面談を活用することを提案する。

 第9研究グループは、ローマ教皇が各地の教会を司牧するのを補佐する任務を負うローマ教皇庁の各省庁もまた、教会的な識別の手法が日常の活動に反映されるよう、自らの手続きを見直すよう求められていると考える。2021年から2024年にかけてのシノドス・プロセスの精神に基づき、さらに、司教職候補者の選定プロセスに関する評価の方法を設けることを提案する。

 このような評価は定期的に行われ、そのプロセスがシノダル(共働的)かつ宣教的な教会の基準を満たしているかを確認し、優れた実践例の共有を促進し、必要とされる措置を講じるものでなければならない。最後に、本グループは、教皇の裁量により、定期的に独立した教会委員会を設置することを提案する。同委員会は、その評価においてローマ教皇庁の各省庁の活動も対象に含めるものとする。

 

・・・・・・・・・・・・・・・

【「教義的・司牧的・倫理的問題を見極めるための神学的基準とシノダル(共働的)な手法」に関する第9研究グループの報告書】

 第9研究グループの最終報告書は、『使徒言行録』第10章から第15章に見られる聖書のイメージを引用。そこでは、「福音の新たな本質を裏切ることなく、いかに文化的多様性を尊重できるか」が示されている。そのうえで、教会が最も困難な教義的、司牧的、倫理的な問題に取り組む方法において、パラダイムの転換を提案している。

 第一に、これらの問題を表現する際、「物議を醸す」という形容詞よりも、「出現しつつある」という形容詞を用い、「目的は単に問題を解決することではなく、関係性の回心、共有された学び、そして透明性を通じて、共通の善を築くことにある」と説明している。

 さらに、「すでに聖霊が働いている」対話者に対して責任を負うことなしには、福音の宣教はあり得ないことから、「司牧的原則」を導入している。

 また、これらの課題に取り組むための方法論的ステップとして、「自分自身に耳を傾けること」「現実に耳を傾けること」、そして「多様な知識を統合すること」を挙げ、「聖霊による対話」こそが、教会におけるシノダリティ(共働性)の文化を育むための特権的な手段であり続ける、と指摘している。

*識別のための基盤としての具体的な証言

 最終報告書は、これらの指針を、同性愛者のカトリック信徒の体験や、積極的な非暴力の実践に具体的に適用するよう求め、特に非暴力の形態に関しては、初期教会のキリスト教徒からインスピレーションを得て、ミロシェヴィッチの平和的な失脚に貢献したセルビアの若者たちの運動の証言が、検討グループの指針となったとしている。

 いずれの場合においても、証言は、倫理的・神学的識別への道のり、そして未解決の問いに対する出発点として機能し、それによってあらゆる共同体が、「歴史や人々の経験の中で神が働かれる善を認識し、促進する責任」を担うことができるようになる、と述べている。

・・・・・・・・・・・・・・

( 第9研究グループ最終報告書の公式要約)

 

 

 

 

 

2026年5月6日

・シノドス事務局、第2研究グループの「貧困と環境」とアフリカ・マダガスカル司教協議会連合の「一夫多妻制」に関する最終報告書を公表

(2026.3.24  Vatican News)

 バチカンのシノドス事務局が24日、第2研究グループによる「貧しい人々と地球の叫びに耳を傾ける」、アフリカ・マダガスカル司教協議会連合(SECAM)委員会による「一夫多妻制の司牧的課題」についてのそれぞれ最終報告書を公表した。

 両報告書は、そのテーマの多様性において、教会のシノダル(共働的)な歩みを証ししている。「耳を傾け、見極め、寄り添い、福音に根ざして、あらゆる男女に寄り添い続け、現代の課題に応えていく教会」の姿だ。 最終報告書および5カ国語による要約は、シノドス事務局のウェブサイトwww.synod.vaで閲覧可能。

 教皇レオ14世は、透明性と説明責任の精神に基づき、シノドス期間中に実施された考察と識別による成果を神の民全体と分かち合うため、これらの最終報告書の公表を指示しておられる。これらは世界代表司教会議(シノドス)の作業文書と見なされ、シノドス総事務局に提出されたことにより、研究グループは任務を完了し、解散したとみなされる。

*第2研究グループ「貧しい人々と地球の叫びに耳を傾ける」最終報告書

 「貧しい人々と地球の叫びに耳を傾ける」をテーマとする第2研究グループの最終報告書は、バチカンの総合的人間開発省のミハエル・チェルニー長官による考察を冒頭に掲げ、教会がいかにして貧しい人々と地球の叫びにより良く耳を傾けることができるかについて、同グループに委ねられた5つの根本的な問いに応えることを目指した。

 そして、「貧しい人々と地球の声に耳を傾けることは、単なる牧会的選択肢ではなく、愛の二重の掟と善きサマリア人の模範に根ざし、教会の使命を構成する信仰の行為だ」という神学的確信に基づいている。チェルニー長官が序文で述べているように、「傾聴」という言葉は、出会い、問題の理解、行動、評価、そして霊的支援を含む包括的なプロセスを指し、自らを貧しいと感じる人々を含め、すべてのキリスト教徒に関わるものである。

 したがって、同グループの活動の指針となる課題は、「貧しい人々の叫びに応えることは地球の叫びに応えることでもあり、その逆もまた然りであることを自覚しつつ、教会はいかにしてこれら二つの相互に関連する叫びにより良く耳を傾けることができるか」ということになる。

 報告書は、採用された作業方法、直面した制約、そして得られた教訓を概説。教会内に既に存在するツール―小教区、基礎共同体、運動団体、カリタス機関、エキュメニカルおよび国際的なネットワークなど―を特定し、その豊かさを強調すると同時に、専門組織への不適切な委任という誘惑を克服するよう求め、すべての洗礼を受けた者に共同責任を想起させている。

 具体的な提案の一つとして、主に障害者で構成される小グループから提言された「Ecclesial Observatory on Disability(障害に関する教会観測所)」の設立が挙げられている。これは、あらゆる周縁化されたグループに発言の場を与えるため、地方や地域レベルで再現可能なモデルとして提案されたものである。

 神学的レベルにおいて、報告書は、貧しい人々や地球を真の神学的「場(loci)」として傾聴することから生まれる神学の必要性を強調し、「最も脆弱な共同体の神学者たちが教導文書作成に積極的に関与するように」と求めている。信者の養成には特に注意が払われ、信徒、修道者、神学生のための養成プログラムが検討されている。プログラムについては、単なる技術や社会分析としてではなく、霊的修練としての「傾聴」の能力、そして「実存的な周縁部との直接的な出会いを統合しなければならない」と指摘されている。

 最後に、単に傾聴のための構造を持つだけでなく、その構成員一人ひとりを最も脆弱な人々の傍らに立つ宣教的な存在へと変容させることで、それ自体が傾聴の道具となり得る「シノダルな教会」というビジョンを提示している。

*アフリカ・マダガスカル司教協議会連合の一夫多妻制委員会の沿革

 「一夫多妻制」という問題に焦点を当てたアフリカ・マダガスカル司教協議会連合(SECAM)の委員会は、2023年10月に開かれた世界代表司教会議第16回通常総会第1回会合の要請に応えて設立された。同会合は、SECAMに対し、一夫多妻制に関する神学的・牧会的見極めを促進し、信仰に導かれつつある一夫多妻関係にある人々を伴走するよう奨励していた。これを受け、アフリカの教会は、その大陸機関であるSECAMを通じて専門家チームを設置した。

 アフリカおよびその島々の各地域から集まった12名の専門家で構成され、教義神学・基礎神学、聖書学、司牧、教会法、人類学など多様な分野を代表するこの専門家チームは、対面およびオンラインで会合を開いた。

 まとめられた草案は、シノドス事務局を通じて教理省に提出された。SECAMは、同省庁から前向きなフィードバックと、検討すべき具体的な指摘を受け、文書はさらなる精緻化のため専門家チームに返却された。暫定版は、2025年7月30日から8月4日までルワンダのキガリで開催されたSECAM総会において、司教や神学者らによって提示・討議された。この総会での知見が、文書の最終版に反映された。

 総会での審議を経て、最終案はさらなる指針を得るため、シノドス事務局および教理省に提出され、24日、最終報告書が公表された。

*SECAM報告書の概要

 したがって、SECAMは、アフリカ大陸の文化的、人類学的、神学的文脈に根ざし、一夫多妻制という司牧的問題について有機的な考察を展開した。

 報告書は、人間集団間、先祖、そして神との契約に基づいて築かれたアフリカの家族の神聖な価値を認めることから始まる。そこでは、子供は神からの祝福と見なされ、多くの子孫を望むことは共同体のアイデンティティの不可欠な部分を形成している。一夫多妻制の歴史的実在は、この視野の中に位置づけられる。この現象はアフリカに特有のものではないが、特にアフリカに深く根ざしており、司牧上の緊急性を帯びている。

 聖書的分析は、その両義性を明らかにしている。旧約聖書では容認されていたが、新約聖書の啓示によって次第に超越されていく。そこでは、イエスが創造主の本来の計画を想起し、結婚の一体性と不可解性を明確に断言している。

 そして報告書は、教会の教えを明確に再確認している。すなわち、「キリスト教徒の結婚は、文化的強制によるものではなく、神学的本質において一夫一婦制」だということだ。司牧的な観点から、SECAMは一夫多妻制のいかなる形態の承認も排除し、一夫多妻制を実践する求道者に対しては、「一夫一婦制の結婚への誓約を自発的に受け入れるまでは洗礼を授けない」ことを勧告する。これは排除や烙印を押すことではなく、キリストの憐れみに導かれた、忍耐強く敬意ある伴走である。

 この司牧的アプローチの中心には女性の尊厳が据えられており、文化の中に具現化された福音宣教の模範として、イエスの母マリアが提示されている。結論では、霊的・実存的な周縁に生きる人々に対して教会の扉を開くことのできる「近接の司牧」へと道を開き、あらゆる人を、忠実な愛と契約へと招かれた神の子として認めている。

*一夫多妻制に関する報告書の結論

 報告書は、一夫多妻制が「今日でも、アフリカ社会において現実であり続けていること」を認めつつ、その存在と広がりは「各国の政策、支配的な宗教、伝統的な文化的影響によって異なる」とし、「こうした文脈において、福音の宣教と一夫一婦制の結婚関係を遵守するよう求める提案は、文化的理由によって正当化される一定の抵抗に直面することがある」とも指摘している。

 また、「福音宣教の歴史を通じて、一夫多妻関係にある人々をキリスト教共同体へ受け入れる試みがなされてきたこと」を認めつつ、その形は「多様であり、時には同じ社会文化的空間内にあっても、教区ごとに、あるいは司教協議会ごとに異なる場合があった」とした。

 そして、「教会が、すべての者の交わりと参加の中で、その共議的な性格を十分に生きようとする今、アフリカの教会にとって、「これらの形を共有し、教義的・司牧的に評価し、適切な場合には、すべての人にキリストとその福音との出会いの可能性を提供することを目的として、他の道を提案することが急務となっている」と強調。

 さらも。「教会への受け入れを求める一夫多妻制の夫婦に寄り添うアフリカの教会の司牧活動は、結婚およびキリスト教家庭に関する教会の理解に忠実であろうとする試みとして現れており、個人や家族を受け入れ、伴走する必要性はますます明らかになっている」と指摘。「それは、教会や社会における家族の召命と使命について、福音によって啓示された真理が彼らに投げかける呼びかけに、より明確に答えることができるようになるためだ」と言明している。

 報告書は結論として、「結婚の秘跡を単なる社会的慣習としてではなく、配偶者の聖化と救いのための賜物として理解できるよう助けるために、親密さと配慮に満ちた司牧的アプローチを持つことが緊急に求められている」とし、「召命と使命として、それは賜物として受け取られる」と述べている。

 

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

・・・・・・・

二つの最終報告書の公式要約英文は以下の通り。

【To Hear the cry of the poor and the earth Executive Summary of the Final Study Group 2 (Original Text: English)】

Study Group 2 explored how the Church can deepen its listening to the interconnected cries of the poor and the earth. Its Final Report begins with a reflective Preamble by Cardinal Michael Czerny, Prefect of the Dicastery for Promoting Integral Human Development. Part 1 of the Report outlines how the Study Group carried out its work, the limitations and lessons learned, while Part 2 provides a synthesis of recommendations responding to the five questions entrusted to the group. Six appendices offer reflections and further details of recommendations.

Methodology

Study Group 2’s methodology was grounded in synodal principles: participation, diversity, encounter, discernment, and collaboration. Its membership brought together clergy, lay experts, theologians, and pastoral practitioners from Asia, Africa, Latin America, Europe, North America, and Oceania, deliberately ensuring diversity of geography, vocation, lived experience, and gender parity. The group met 23 times via Zoom from July 2024 to October 2025, supported by Dicastery staff.

Two specialised subgroups were formed. The Disability Subgroup, largely composed of persons with disabilities, contributed expertise and drafted Appendix B while the Theology Subgroup, composed of theologians engaged with communities experiencing poverty or marginalisation, drafted Appendix E.

The Study Group used multiple methods to gather global insights including:

  • Analysis of Synod-generated materials which showed that they raised significant questions rather than offering answers, signalling a need for deeper listening and research.
  • Four short surveys sent in five languages to bishops, ministries, organisations, theologians, formators, and Dicastery staff exploring obstacles to listening, effective practices, proposals for new structures, and reflections on formation.
  • A session during the Second Assembly of the Synod.
  • A worldwide call for written submissions.
  • Partnering with USIG in a formation survey of Women’s Religious Institutes that generated more than 200 responses, contributing richly to the analysis of Question 5 (Appendix F).
  • A global feedback loop that circulated draft recommendations widely producing responses from every continent, including 21 Bishops Conferences and 15 organisations and individuals, ensuring global testing and refinement of proposals.

The Study Group identifies several constraints that shaped its work including:

  • Geographical gaps, particularly lacking a Middle Eastern member despite receiving some input from the region.
  • Linguistic limitations, as English was the working language, affecting the depth of integration of insights expressed in other languages.
  • Insufficient time and resources for culturally appropriate consultation with Indigenous communities, whose protocols require extended relational processes.
  • Scope boundaries, intentionally excluding topics such as digital listening and LGBTQIA+ issues, which were expected to be addressed by other Study Groups.
  • Limited time for a fully circular synodal process, which would have required more extensive local engagement and feedback loops with communities made poor or marginalised.

Several cross-cutting insights emerge from reflection on the group’s own synodal process:

  • Synodality requires time, trust, and diversity: Truly synodal work depends on patient relationship-building across cultures and states of life, with an intentional effort to include women and people with lived experience of marginalisation.
  • Listening must be relational and participatory: Authentic listening demands sustained, mutual relationships, especially with people who are poor, marginalized, or excluded. Structures alone cannot substitute for relational encounter.
  • Listening to the earth requires new capacities: The group noted gaps in how local churches currently listen and respond to the cry of the earth, suggesting a need for new skills and deeper ecological awareness.
  • Examples must be offered with care: The group struggled to balance the need for concrete examples with the risk of unintentionally privileging certain contexts. General principles were therefore emphasised to support contextual adaptation.
  • Synodal processes are open-ended: Genuine encounter and listening unfold through iterative feedback loops, not linear planning. The group emphasised humility, openness to conflict, and trust in the Holy Spirit in discerning next steps.

Synthesis of Recommendations

Part 2 of the Report gathers the recommendations developed through the Study Group’s listening and discernment. They respond to five overarching questions given to the Study Group related to listening, linking community and service, networking, theological research, and formation.

Listening: Existing and New Means (Question 1)

Key themes included that: the Church already listens through parishes, ministries, participatory bodies, Indigenous Catholic groups, safeguarding structures, and international networks; listening must expand beyond passive consultation to deeper mutual relationships confronting fears, biases, and structural barriers; and the interconnection of the cry of the poor and the cry of the earth must be more intentionally integrated. Appendix A details the Church’s existing spaces, times, and processes of listening, while identifying obstacles and proposing improvements.

The 11 recommendations concerning means of listening included:

  • Establishment of online platforms to share global examples of good practice (e.g., Laudato Si’ Action Platform).
  • Encouragement of use of the Mass for the Care of Creation during the Season of Creation.
  • Expansion of inclusiveness in participatory bodies, ensuring representation of vulnerable groups, women, and those from territories affected by climate change and conflict.
  • Establishment of regional or international structures for listening to Indigenous Peoples and monitoring caste-based discrimination.
  • Creation of an Ecclesial Observatory on Disability and adaption of this model locally to listen to other marginalised groups.

Linking Community and Service (Question 2)

Key messages were that social ministry cannot be delegated; all Christians bear responsibility for listening and responding and that two-way communication between parishes, ministries, bishops, and agencies is essential for shared mission. Appendix C emphasizes that responding to the cries of the poor and the earth is integral to the mission of the entire Christian community, not just specialists.

The 3 recommendations concerning linking community and service addressed:

  • Strengthening communication and collaboration among pastors, bishops, ministries, and agencies.
  • Requiring ongoing formation in social and ecological justice for pastoral personnel, with direct experiences of listening and encounter.
  • Providing spiritual and pastoral support—chaplains, pastoral workers, theologians—to accompany those working in charitable and justice ministries.

Networking Initiatives and Rights-Based Advocacy (Question 3)

Key themes were that: the cries of the poor and the earth must be addressed together, not separately, recognising their structural interconnections; networking—across dioceses, regions, religious traditions, and civil society—strengthens effectiveness; and reflection, evaluation, gender analysis, and transparency are essential to improving listening and action. Appendix D stresses that charitable works, advocacy, research, and ecological care must be interconnected and mutually reinforcing.

The Report’s 7 recommendations concerning networking and combining different kinds of initiatives included:

  • Promotion of integrated responses to both cries, using expertise and multi-level networking.
  • Formation in Catholic Social Teaching of those engaged in social ministry, advocacy, conflict resolution, and alliance-building.
  • Supporting spiritual nourishment and communal discernment practices, including spiritual conversation methods.

 

Theological Research That Listens (Question 4)

Key messages were that the lived experience of the poor and the earth is a privileged locus of theological wisdom and insight, and that theologians must cultivate intercultural competence, deepen relationships with marginalized communities, and work in transdisciplinary ways. Appendix E presents a vision for a synodal theology rooted in encounter with communities made poor and ecological communities.

The Report’s 7 recommendations concerning how theological research can listen to what those made poor and the earth have to teach include:

  • Appointment of theologians from poor, marginalized, or underrepresented communities to advisory bodies across all levels of the Church.
  • Facilitation of access to theological education for lay people, especially women from marginalized communities.
  • Creation of global networks linking theologians with organisations working with people who are poor or ecological communities.
  • Strengthening dialogue among poor communities, Christians of other confessions, and interreligious partners on issues of marginalisation and ecology.
  • Enhancing communication training for theologians, including digital and pastoral communication.

 

Formation for Listening to the Poor and the Earth (Question 5)

Key themes were that formation should be shared across vocations—lay, religious, and ordained—fostering mutual esteem and collaboration and that listening must be taught explicitly, not assumed, and its transformational impact must be evaluated. Appendix F identifies practices that support formation for listening and highlights the need to integrate listening across intellectual, spiritual, relational, and experiential dimensions.

The Report’s 20 recommendations concerning the crucial area of formation included:

  • Prioritising direct encounters with people made poor and vulnerable ensuring a diversity of voices such as women, children, Indigenous communities, and creation itself are heard.
  • Recognizing persons made poor as agents of evangelisation, not just recipients of service.
  • Teaching listening as integral to Catholic Social Teaching, advocacy, and spiritual discernment.
  • Integrating ecological and social concerns.
  • Ensuring access to formation for those on the margins, especially First Nations peoples, women, and people with disabilities.
  •  Providing resources for listening, intercultural competency, gender and cultural analysis, and responsiveness to the cry of the earth.

Conclusion

The Report articulates a synodal vision of listening that is relational rather than merely procedural, inclusive and attentive to those most often unheard, integrated across ministries, disciplines, and levels of the Church, and committed to ongoing conversion through encounter, discernment, action, and evaluation.

The Study Group sought to model the very synodal dynamics it recommends; diverse participation, humble learning, listening across boundaries, and responsiveness to the concrete cries of people and the earth. Its recommendations offer strategic pathways for strengthening the Church’s capacity to become ever more a community that listens with the heart of Christ.

・・

【The Pastoral Challenge of Polygamy Executive Summary of the Final Report of SECAM Commission (Original Text: English)】

The Pastoral Challenge of Polygamy

 

1.       INTRODUCTION

The African family is built on covenant: covenant between human groups, covenant with ancestors, covenant with God. At the heart of this family, the child represents a priceless treasure, a divine blessing. The child perpetuates the lineage name while also helping to strengthen present life. Having numerous descendants is a gift from God.

It is in this context that the institution of polygamy must be understood. This refers to a marital system in which an individual is bound, at the same time, to several spouses. For a woman with several husbands, the term is polyandry. For a man with several wives, the term is polygyny. This is certainly the most frequent case. The term “polygamy” has become commonplace to describe the practice of a man living with several wives, because polyandry has almost completely disappeared. But this reality is not unique to Africa. It is universal. This is why it challenges the pastoral care of the entire Church. Nevertheless, the practice of polygamy is most visible on the African continent, and it is there that Christians feel most deeply affected.

 

2.       POLYGAMY IN AFRICA, FROM YESTERDAY TO TODAY

The causes of polygamy are numerous. In agrarian or nomadic societies, the pursuit of a large family was driven by imperatives of survival and expansion. Marriage had a strong communal and religious dimension: it involved extended families and inscribed the union within a sacred order. Divorce was exceptional. Anthropological studies, however, show that even within polygamous societies, the symbolic ideal often remained monogamous: the first wife held a unique status, while the others occupied a secondary position. Subsequent contact with Islam and Christianity modified these structures, sometimes reinforcing, sometimes transforming, marital practices.

 

3.       LISTENING TO BIBLICAL EXPERIENCE

To inform pastoral discernment, it is necessary to compare this cultural reality with the biblical understanding of marriage. In the Old Testament, polygamy is attested and legally tolerated. Patriarchs—Abraham and Jacob—as well as royal figures like David and Solomon, lived in polygynous relationships, often linked to the desire for offspring or the assertion of power. Mosaic law regulates these situations without elevating them to an ideal.

However, a theological movement runs through Scripture. The creation narratives present the union of a man and a woman as the original paradigm. The prophets, developing the theology of the Covenant, describe the relationship between God and his people as one of exclusive love. The wisdom literature extols fidelity to “the wife of one’s youth”, and the Book of Tobit offers testimony to a fully embraced monogamous ideal. Thus emerges a divine pedagogy: what was tolerated throughout history is not thereby proposed as a definitive norm.

The New Testament offers a crucial insight. Referring to the Creator’s plan, Jesus recalls the original unity of marriage: “the two will become one flesh”. In the spirit of Matthew’s antitheses, Jesus reaffirms the monogamous marriage willed by the Creator: one man and one woman (cf. Mt 19:4-5). The Apostle Paul incorporates this requirement into the life of the Church, asking leaders to be “husbands of one wife”. The revelation in Jesus Christ thus demonstrates that marital unity and exclusivity belong to the profound truth of marriage as willed by God (cf. 1 Cor 7,2; 1 Tim 3,2.12).

 

4.       CHRISTIAN MARRIAGE: ONE MAN AND ONE WOMAN

The form of marriage is rooted in the Christian theology of marriage, which itself draws inspiration from the word of God. The text of Genesis reminds us that: “God created man in his own image, in the image of God he created them man and woman” (Gen 1,27). This shift from the singular to the plural clearly demonstrates the equal dignity of man and woman before God. The second, older creation text (cf. Gen 2,21-23) is more explicit on this point. Woman is taken from man. Man himself recognizes woman as his partner of the same nature: “This is now bone of my bones and flesh of my flesh; she shall be called Woman – Ishsha – because she was taken out of Man” (Gen 2,23). Is this not one of the places where the unique bond in the couple is affirmed: that of a man and a woman? It is indeed on these passages from the book of Genesis that Jesus relies to affirm the unique value of monogamous marriage.

In the Bible, the human couple is meant to transmit life, even God’s own life, thus continuing his work. However, one of the causes of polygamy is female infertility. While the question of motherhood is crucial, the term “mother” does not refer solely to the one who has given birth. In a biblical sense, the term “mother” is therefore broader than biological motherhood and encompasses other ways of giving and promoting life. This is fundamental for every woman.

From now on, the believer’s gaze is no longer obstinately fixed on biological fertility. The works produced by virtue render one even more immortal than offspring. Sterility is gradually embraced and transfigured. Thus, a spiritual fertility is proclaimed, a testament to the gratuitous nature of God’s salvation and the immensity of His love. Therefore, polygamy is not presented as a palliative to a situation of biological sterility.

 

5.       PASTORAL EXPERIENCES

The pastoral approach implemented by the missionaries focused primarily on combating polygamy. Monogamous marriage was therefore a requirement for being or becoming a Christian. For the missionaries, polygamy was a form of enslavement of women and, as such, profoundly immoral. For the Fathers of SECAM, there could be no ambiguity whatsoever: there was absolutely no room for compromise with the official doctrine of the Church: “the pastoral approach to polygamists […] must avoid anything that could appear as a recognition of polygamy […] by the Church”.[1] The Fathers of SECAM encourage the promotion of the monogamous dimension of marriage by embracing the teachings of Scripture on the uniqueness and indissolubility of marriage.

In the contemporary African context, several pastoral practices have been adopted to address situations of polygamy. Some require a polygamous man wishing to receive the sacraments to choose only one wife, while guaranteeing justice and support for the other wives and their children. Others establish a “permanent catechumenate”, welcoming the individual into the community without access to the sacraments. Sometimes, the first wife is baptized when she is considered a victim of an involuntary polygamous union. Finally, “veiled polygamy” – unofficial multiple unions – requires specific support, often focused on the woman and children.

 

6.       THEOLOGICAL EVALUATION OF PRACTICES

Baptism, by which a human being becomes a person in the Church – that is, a subject of rights and obligations (CIC/83, can. 96) – is the sacrament of faith that transforms us into the image of Christ. In the name of faith in the unity of sacramental marriage, which is closely linked to the sacrament of baptism, and knowing that the latter is a sacrament of character, it would be preferable not to have it brought forward for polygamous catechumens who request it. Doing so would create more problems than it would solve, especially considering the rights that flow from baptism, particularly the right to receive the other sacraments.

Therefore, it is recommended that polygamists who wish to identify with Christ through baptismal grace be thoroughly prepared, free themselves from certain cultural constraints, accept the Gospel message, adhere to the Christian ideal, and commit to monogamous marriage before receiving baptism. Thus, the Church will not baptize a polygamist based on a promise or who will continue to be so, even after receiving this sacrament. Ultimately, there is no need to anticipate the sacrament of baptism for polygamists, but rather a need for accompaniment within the framework of an inculturative pastoral approach, which opens pathways to a pastoral approach to polygamy.

 

7.       A PASTORAL RESPONSE TO POLYGAMY

A patient and demanding preparation, geared towards a concrete commitment to monogamous marriage before receiving baptism, should be prioritized. This is not about rejection or stigmatization, but about accompanying individuals towards genuine conversion and full sacramental integration.

This pastoral care must be characterized by closeness, listening, welcoming people, and respect for their individual journeys. This pastoral care of proximity must also aim to uphold the dignity of women. Like Mary, the mother of Jesus, she is at the forefront of an inculturated pastoral approach to marriage and family. The proclamation of Gospel truth cannot be separated from mercy. The Church is called to support this aspiration, to strengthen marriage preparation, and to broaden the understanding of fertility beyond its purely biological dimension.

Finally, the issue is also ethical, anthropological, and ecclesiological. If marital union represents “the gift of oneself to the other”, one can ask how a man or woman can live this “gift of self” by giving themselves to several wives or husbands at the same time. Similarly, from the beginning, the Creator made them male and female. And He said, “For this reason a man will leave his father and mother and be united to his wife, and the two will become one flesh”. So they are “no longer two, but one flesh”. How can a man or woman in a polygamous relationship “become one flesh” with several wives or husbands? The Christian theology of marriage affirms that its unity and indissolubility stem from God’s creative design. The promotion of monogamy thus contributes to the effective recognition of the dignity and equality of men and women. The question of polygamy does not only concern a family structure; It refers to the truth of the Covenant and to the vocation of conjugal love as a visible sign of the faithful unity of Christ and his Church.

 

8.       CONCLUSION

The Church’s pastoral work in Africa, accompanying polygamous couples seeking acceptance into the Church, appears as an attempt to remain faithful to the Church’s understanding of marriage and the Christian family. The need to welcome and accompany individuals and families is becoming increasingly evident, so that they may respond more clearly to the call of the Gospel’s revealed truth regarding the vocation and mission of the family in the Church and in society.

This pastoral approach of closeness and attentiveness will foster a respectful and fraternal dialogue between these polygamous couples and the pastor (priest, bishop), the representative of the merciful Christ who seeks out the “lost sheep” and accepts to sit at the same table as tax collectors and sinners. It will thus open the doors of the Church to the children of God who languish on the spiritual or “existential” peripheries. This aims to help these people discover the infinite love of God manifested in Christ Jesus, who “did not come to judge men, but to save men through Him”.

 

[1] SCEAM, Recommendations on marriage and family life of Christians in Africa, «Catholic Documentation» (1981), 1021.

2026年3月24日

・シノドス第3研究フループが「デジタル環境における宣教に関する報告書」を発表+要約全文

Young people during the Jubilee of Digital Missionaries inside Saint Peter's BasilicaYoung people during the Jubilee of Digital Missionaries inside Saint Peter’s Basilica  (ANSA)

(2026.3.16  Vatican News   Fr. Mark Robin Destura, RCJ)

 バチカンのシノドス事務局が16日、世界代表司教会議(シノドス)第16回通常総会の第3研究グループ「デジタル環境における宣教」の最終報告書を公表した。報告書は、教会が福音宣教、対話、そして司牧的伴走のための不可欠な場として、デジタル環境に関与する必要性を強調している。

 「デジタル領域における教会の存在は、キリストの慈悲深い御顔を映し出すことのできる、交わりのしるしであり、希望の証しとなり得る」として、デジタル環境が今日の世界における教会の宣教にとって不可欠な場になりつつあることを指摘した。

 そして、デジタル環境が「単なる技術的ツールの集合体」ではなく、「独自の言語、力学、そして関係性を形成する方法を備えた文化的空間」であり、デジタル環境は、教会が福音を宣べ伝えるよう招かれている新たな宣教の場となっている、と述べている。

 

*デジタル時代の宣教者が求められている

 また、教皇レオ14世の最近の考察を踏まえ、報告書は、キリスト教徒に対し、ソーシャルネットワークやオンライン空間において「キリスト教の希望を分かち合う」という誓いを新たにするよう、促している。教皇は復活された主の恵みを世界に伝え、オンラインで出会う人々のニーズに耳を傾ける人たちを求めておられる、とし、デジタル環境が、特に若者たちの間で、日々の社会生活とますます密接に結びついており、司牧と福音宣教にとって極めて重要な領域となっている、と指摘している。

 さらに、デジタル空間について、「『二次的あるいは補足的なもの』と見なすのではなく、特に多くの人々にとってオンラインが主要な関与手段となっている現代において、教会は、『自らの使命に不可欠な要素』として認識せねばならない」とし、「人々が福音に関する情報や神を見つけることなど、あらゆる目的でデジタル環境を訪れる、霊的な出会いの場」になっていることを強調した。

*5つの主要なテーマ

 

 以上の認識をもとに報告書では、次の3つの問いかけがされている。「私たちは何を聞いたか?」「それは何を意味するのか?」「私たちは何を推奨するのか?」。そして、これらを通じて、以下の5つの重要なテーマが導き出された。

 第一に、デジタル環境は単に習得すべき一連のツールではなく、一つの文化である。

 第二に、デジタルへの関与は、声が届かない人々の声に耳を傾け、彼らに寄り添い、その声を高めることを可能にし、教会の社会的使命の表れである。

 第三に、このデジタル文化には、あらゆる異文化宣教において私たちが注ぐのと同じ意図、養成、そして宣教の精神が求められる。

 第四に、最良の場合、デジタル・エンゲージメントは、傾聴、参加、そして責任の共有という共議制の要素を自然に育む。

 第五に、同時に、デジタル環境は計り知れない課題をもたらす。それは大きなリスクを伴い、私たちをエコーチェンバー(同調的な意見の渦)に閉じ込め、操作しうるアルゴリズムによって形作られている。

  これらを理解する、という課題は、特に”デジタル宣教師”の出現に伴い、発展し続けている。

*まだ展開中の宣教

 

第3研究グループは、ローマ教皇庁、司教協議会、および教区の各レベルに向けたこの最終報告の締めくくりに、デジタル世界における教会の宣教を実践するためのいくつかの段階を示唆し、「新たな宣教のフロンティアとして、デジタル環境における宣教が進行中の旅路にある」と指摘。

 デジタル技術が進化し続ける中で、「デジタル宣教」「オンライン・シノダリティ」「デジタル・アコンパニメント」といった概念を理解するために「さらなる神学的、司牧的、そして教会法的な考察が必要となるだろう」とし、急速に変化する文化的状況において、デジタル環境における教会の存在は、「キリストの慈悲深い御顔を映し出す」交わりと希望のしるしとなり得る、と期待を込めている

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

【第3研究グループ最終報告書の要約(原文:英語)】

The Mission in the Digital Environment

 神は、すべての洗礼を受けた者に福音を宣べ伝えるよう招き、この宣教の使命をすべての人に託している。宣教的な教会において、カリスマは歴史的に発展し、時代や文化の異なるニーズに応えてこの使命を実践してきた。現在の歴史的状況において、第16回司教シノドス通常総会の『最終文書』(FD)は、今や教皇の通常教導権の一部となっているが、デジタル環境を、独自の力学、言語、相互作用の様式を持つ文化として認識している。この観点から、シノドスは「デジタル文化は、現代文化における教会の証しの極めて重要な側面であり、新たな宣教の場である」と断言している(『最終文書』149項)。

 私たち洗礼を受けた者は皆、この環境で出会う人々に福音を伝えるよう招かれている。その特有の特性に応じた宣教的アプローチを通じて、その機会を活用しつつ、課題やリスクに正面から向き合うのである。

 前任者が切り開いた道を継承し、教皇レオ14世は「デジタル宣教師とカトリック・インフルエンサーのジュビリー」の参加者に対し、「ソーシャルネットワークやオンライン空間において、キリスト教の希望を育むという誓いを新たにする」よう呼びかけた。[1] 教皇レオ14世は次のように断言した。「私たちには、復活された主の賜物を世界に伝える宣教の弟子たちが必要だ。イエスが私たちに与えてくださる希望を地の果てまで告げ知らせる者たち(『使徒言行録』1:3-8参照)。そして、待ち望み、求め、必要としている心があるところならどこへでも行く者たちだ。[…] オンラインで出会うすべての兄弟姉妹の中に、常に『キリストの苦しむ肉』を見出さなければならない」。[2] 教皇はまた、「デジタルプラットフォームをどのように活用して福音を伝え、共同体を形成し、消費主義、権力、自給自足という偽りの神々に立ち向かうかを、見極める必要がある」と強調した。[3]

 両回のシノドス総会を通じて、シノドスは、このデジタル時代において教会の使命をいかに最善の形で実践できるかを理解すべきという、高まる要請を認識した。このテーマは、第16回司教シノドス通常総会第1回会合の『総括報告書』(SR、第17項)の第17章で述べられ、さらに『最終文書』の第58、59、113、149項においてより明確に示された。

 第3研究グループには、教会のデジタル宣教を忠実に推進するための具体的な方法を特定する任務が委ねられた。我々の取り組みは、社会生活のあらゆる領域、とりわけ若者たちの間で、デジタル環境と物理的環境が密接に相互接続されているこの時代に、教会がすでにどのようにイエス・キリストの福音を証ししており、また最も効果的に証しし続けることができるかに焦点を当ててきた。このデジタル革命は、画期的な変革の核心に位置しており、この新たな文脈において、我々が忠実に応答し、福音の使命を果たすよう求めている。[4]

 この委任に基づき、当グループは、教会がデジタル環境においていかに学び、関わり、その使命を推進できるかについて、シノドス総事務局[6]が提示した質問[5]に取り組んだ。当グループは、教会が継続的に取り組んでいる「傾聴と対話」の姿勢を反映し、これらの質問を世界中の多様な団体や個人と共有した。

 まず初めに、こうした広範な協議を経たとはいえ、我々の結論はあくまで暫定的なものであることを認識しておくことが重要だ。教会は創設当初からデジタル環境に関与してきたが、教会のあらゆるレベルでこの関与を育むには時間がかかる。デジタル技術が進化し続ける中、教会がどのようにしてその使命を生きるべきかについての見極めは、完了した課題ではなく、継続的な旅路であり続ける。

 同時に、我々は広範なシノドス協議と傾聴の取り組みを通じて、多くのことを学んだ。本報告書は、デジタル技術と絶え間ない革新が特徴的なこの時代における、使命の多くの現在の現れを特定し、そこからこれまでに得られた貴重な教訓を導き出している。これらの洞察に基づき、教会がデジタル世界において福音を宣べ伝える使命をいかにして前進させ続け、その宣教史におけるこの新たな章をいかにして生き抜くかについて、具体的な提案を行う。私たちの提言は、5つのテーマによって構成されている:

  1. 第一に、デジタル環境は単に習得すべき一連のツールではなく、一つの文化である。これを理解するには、私たちが互いにどのように関わり合い、どのように共同体を形成し、そして最終的に、ますますデジタルを介した世界においていかに福音を分かち合うかを理解することが必要である(『信仰と教導』113a参照)。

  1. 第二に、デジタルへの関与は、声が届かない人々の声に耳を傾け、彼らに寄り添い、その声を高めることを可能にし、教会の社会的使命の現れである。デジタル環境は、人々が真に神を求め、深い霊的必要性を表現する場となり得ると、我々は一貫して聞いてきた(『SR』17b参照)。したがって、それは教会の社会的使命を実践する一つの方法であり、貧しい人々への優先的選択の新たな次元となり得る。   周辺部へと出向く「野戦病院」のような教会という教皇フランシスコのビジョンは、苦しむ人々に応答する準備が整った、デジタル環境における宣教者たちの働きに反映されている。そうしてデジタル空間は、単なる情報交換の場ではなく、真の人間的なつながりの場となり得る。最良の場合、デジタル・エンゲージメントは対面での出会いに取って代わるものではなく、むしろそれへと導き、関係や共同体を豊かにするものである。教皇レオが強調するように、「私たちの使命――あなたの使命――は、キリスト教的人間主義の文化を育むことであり、それを共に成し遂げることだ。これこそが、私たち全員にとっての『ネットワーク』の美しさである」。[7]

  1. 第三に、このデジタル文化には、あらゆる異文化宣教において私たちが注ぐのと同じ意図、養成、そして宣教の精神が求められる。歴史を通じて宣教師たちが、福音の完全性を保ちつつ言語を学び、習慣を理解し、アプローチを適応させてきたように、すべての洗礼を受けた者は、カトリック信仰の真理、善、美に根ざしたままで、この新しい文化において塩と酵母となるよう招かれている(『信仰と教導』59項参照)。

  1. 第四に、デジタル・エンゲージメントは、その最善の形において、自然とシノダリティの要素を育む。すなわち、傾聴、参加、そして責任の共有である。最良の場合、オンラインでの関わりは、異なる背景、地理的領域、視点からの多様な声――特に伝統的な教会の場ではしばしば周縁化されがちな声――に耳を傾ける前例のない機会をもたらす。最良の場合、デジタル文化は、ネットワークのネットワークとしての教会自身のアイデンティティを反映し、キリストの体における特徴である「多様性の中の統一」を映し出すことができる(『信仰と教導』149項参照)。[8]

  1. 第五に、同時に、デジタル環境は計り知れない課題をもたらす。そこには大きなリスクが存在し、私たちをエコーチェンバーに閉じ込め操作しうるアルゴリズム、私たちの注意を金銭化し行動を監視するビジネスモデル、そして交わりではなく分極化を助長し、虚無主義や暴力を招きかねない力学によって形作られている。つながりを可能にするのと同じプラットフォームが、非人間化をも可能にしてしまう。だからこそ、デジタル時代において、私たちは秘跡に養われ、対面での共同体の中で、成熟し祈りに満ちた信仰生活を送り、人間の尊厳を尊重し、真の出会いを促進し、愛をもって真理を証しする対面およびデジタル上の交流を育むよう求められている。これは、しばしばオンライン上で初めて信仰と出会う若者たちにとって、特に当てはまる。教皇レオ14世が警告するように、デジタル空間でのみ発見された信仰は、「実体を持たない」まま、現実の人間関係や教会の生活に根ざすことなく、アルゴリズムによって形作られた孤立の中で、個人を「自分自身と向き合うだけの孤独」に陥らせる危険性がある。[9]

 こうした共通認識は、司教協議会、シノドス・プロセスに関わる人々、学者や専門家、若者、そしてデジタル宣教に積極的に関わる人々など、多くの個人やグループとの傾聴と対話という、我々のシノドス的取り組みの結果である。このシノドス的協議により、より具体的な一連の洞察と提言が導き出され、それらを詳細にまとめたものが本報告書である。

 あらゆる新たな道と同様に、デジタル環境における共通の使命は、現在進行中の旅路である。教会はこの新たな文化が提示する課題、機会、そして言語を、その道のりで学んでいる。「デジタル・ミッション」「オンライン・シノダリティ」「管轄権」「デジタル・アコンパニメントおよびディスカーム」といった概念については、その神学的、牧会的、そして教会法的な意味を明らかにするために、より深い研究が必要である。また、このデジタル宣教に携わる人々の養成と関与についても、継続的な考察が必要である。この学びと識別(ディスカッション)のプロセスは、それ自体がシノダリティの体験であり、私たちは共に歩みながら、聖霊がどのように教会を導き続け、忠実さと創造性をもって福音を体現し、デジタル文化を出会い、証し、交わりの場とするかを識別していくのである。

 デジタル環境における宣教は、聖霊が今日教会に求めている牧会的、宣教的、そして共議的な回心のプロセスの一部である。それは単にデジタルツールを使って福音を宣べ伝えることではなく、関係性、言語、共同体の形態が新しく独特な形をとるデジタル環境における文化的変容の中で、この宣教を体現することである。デジタル領域における教会の存在は、キリストの慈悲深い御顔を映し出すことのできる、交わりのしるしであり、希望の証しとなり得る。この見極めが、創造性と忠実さをもって福音を宣べ伝えるという召命に忠実な、より共議的かつ参加型で宣教的な教会を強める助けとなることを願う。

——————–

[1] レオ14世、『カトリックのデジタル宣教師およびインフルエンサーへの演説』、2025年7月29日。

[2] 同上。

[3] レオ14世、『イエズス会総長への演説』、2025年10月24日。

[4] 同上。

[5] (1) 共議的な宣教教会は、デジタル環境へのより深い没入から何を学ぶことができるか;(2) デジタル宣教を教会の生活や教会組織にいかに日常的に統合し、既存の教区や教区組織の刷新に向けた新たなデジタル宣教のフロンティアが持つ意味合いを深めることができるか(『SR』第17j項参照); (3) 主に地理的領域と結びついた管轄権の概念は、デジタル環境に対してどのような適応を必要とするか;(4) デジタル環境における教会の宣教に関して、どのような実践的な提言や提案があるか;(5) このテーマに関して、他に共有したい貢献や優れた実践例はあるか。あるいは、この研究と省察の旅において取り組むべき他の課題や課題を追加したいか。

[6] 司教シノドス総事務局、『ローマ教皇庁各省庁との協力の下で検討される、第16回司教シノドス通常総会第1回会期で提起された問題に関する研究グループ。作業概要』、2024年3月14日、第3節:「デジタル環境における宣教」。

[7] レオ14世、『デジタル宣教師への演説…』、同上。

[8] その優れた一例として、2022年にバチカンの複数の部署と南北アメリカの大学との間で開始された「Building Bridges」イニシアチブが挙げられる。この取り組みでは、学生が大陸間のシノドス形式の傾聴セッションに参加するよう招かれ、最終的には教皇フランシスコとのバーチャル対談も実現した。このモデルは後に拡大・複製され、アフリカおよびアジア太平洋地域の学生、教授、司牧者、大学も参加するようになった。参照:教皇、南北アメリカの学生に対し、より良い世界を築くよう激励、2022年2月24日、バチカン・ニュース、https://www.vaticannews.va/en/pope/news/2022-02/pope-encourages-students-from-the-americas-to-build-better-world.html。

[9] レオ14世、『国際青年諮問機関のメンバーへの演説』、2025

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

2026年3月18日

・「教会における権限領域の再定義は、女性に新たな責任領域を認める道を開く可能性」-シノドス事務局が第5研究グループの最終報告書を発表

(2026.3.10  Vatican News)

 バチカンの シノドス事務局が10日、第16回世界代表司教会議(シノドス)通常総会第1回会期後に、教皇フランシスコがさらに検討を要する事項を研究する10のグループのうち第5グループ「教会の生活と指導における女性の参加」の最終報告書を公表した。

 教皇レオ14世は、透明性と説明責任の精神に基づき、シノドス期間中に実施された考察と識別作業の成果を神の民全体と共有するため、10の研究グループの最終報告書の公表を指示しており、シノドス事務局は、先に第3研究グループ「デジタル環境における宣教」と第4研究グループ「宣教的シノダルの視点から見た司祭の育成」の最終報告書を公表。今後も他のグループの最終報告書をまとまり次第、公表する方針だ。

 第5グループ「教会における女性の生活と指導への参加」の最終報告書の全文および要約はシノドス事務局のウェブサイトwww.synod.va で閲覧できる。

 最終報告書は三部構成で、第一部は、研究グループ5の歴史と作業方法の簡潔な再構成を提供する。

 第二部では、シノドス研究から浮上した主題について、論理的に統合した要約を提示する。この部分は、教理省の女性顧問たちへの傾聴、同省の諸機関(教理局、会議、フェリアIV)による作業、寄せられた寄稿の読解、そして教理省自身が求めた数多くの証言の成果である。

 このセクションは「下から」始まる考察を提示する。すなわち、教会内で責任ある立場にある女性たちの経験や貢献に耳を傾け、聖霊が何を成し遂げ、何を促しているのかを見極めるための考察である。

 主要なテーマとしては以下の点が挙げられる。

①「女性問題」が真の時代の徴であり、聖霊ご自身が教会に語りかけている、という認識。各地方教会とその文化、多様で具体的な状況に対するシノダル(共働的)配慮

②「教会生活における女性の存在が持つカリスマ的側面」を強調する関係性重視のアプローチ

③「バチカンにおいて女性に統治職を委ねる」という選択が、教会全体が考察すべき模範を示すフランシスコ教皇とレオ14世の具体的決定の分析

 最後に、第三部は広範な資料から成り、教理省が受領・収集した膨大な資料を六つのセクションに分類している。

①旧約聖書と新約聖書における女性像

②教会史における重要な女性像

③教会の指導層に参加する現代女性の証言

④マリアの原理とペトロの原理:批判的視点

⑤ 教会的権威(ポテスタス)

⑥ 教会の生活と指導における女性の役割に関する教皇フランシスコと教皇レオ14世の貢献。

最終報告書の性質と公表

 先週公表された第3研究グループ最終報告書と共に、シノドス事務局は研究グループの起源と使命、報告書の性質、想定される運用上のフォローアップを概説する覚書も公表した。

 この覚書によれば、最終報告書は構造化されたプロセスの成果である。このプロセスには、多様な専門性と専門的知見への傾聴、数多くの貢献の分析、学術研究、司教協議会からカトリック大学に至る様々な教会機関との対話、そして何よりも識別と祈りが含まれている。

 これらは作業文書として理解されるべきである。教皇レオ14世は、透明性の精神に基づき、総会議長事務局に提出される最終報告書を順次公表するよう指示した。そして、浮上した内容を具体的な指針、決定、プロセスへと転換するため、教皇はバチカンの関係機関とシノドス事務局に対し、「最終報告書に基づき、採用された選択と採用されなかった要素についても説明を加えた運用提案」を策定するよう要請した。

 シノドス事務局の声明はさらに、「この共同作業によって、教会会議のダイナミズムとの整合性と、教会の宣教的視点への基本が確保される。と述べた。こうして策定された運用提案は教皇に提出され、教皇はこれを評価し、承認する可能性がある。

 最終報告書がシノドス事務局に提出されたことで、これを提出した研究グループは、彼らに委ねられた任務を終えたものとみなされ、解散したものと見なされる。

・・・・・・・・・・・・・・・・

【「女性の教会生活と指導層への参加について」第5研究グループ最終報告書の要約(原文:イタリア語)】

第5グループの最終報告書は三部構成だ。。

 第一部は、シノダリティに関するシノドスにおける第5研究グループの歴史を述べ、最終報告書作成に関わる歴史的・方法論的段階を概説する。

 第二部は、シノダルな考察から浮かび上がった主題の詳細な統合を提供する。これは五つのセクションから成る:約束を果たすこと根本的問題、第一部:人間関係の本質根本的問題、第二部:権威(ポテスタス)基本課題、第3部:奉仕職焦点:教会における女性の役割のカリスマ的側面

この最終報告書の簡潔な要約において、特に第2部で展開された二つのテーマを強調することが適切である。

最初のテーマは、教会における女性の参加に関する考察には、「交わりの教会論的文脈において同じ使命の共有者として、男性性と女性性の両方を共に考慮することが必要」だという事実に関わる。したがって、聖職の権限領域の再構築について考察する必要がある。

実際、「司祭が頭であるキリストに似せられること―すなわち、恵みの主要な源としてのキリストに似せられること―は、彼を他者より上に置くような高揚を意味するものではない」(教皇フランシスコ、使徒的勧告『福音の喜び』104項)。むしろ、「司祭が『頭であるキリスト』のしるしである、と言われるとき、それは主に、キリストがすべての恵みの源である、という事実を指す。キリストが教会の頭であるのは、『キリストが教会のすべての成員に恵みを注ぐ力を持っている』からである」 (教皇フランシスコの使徒的勧告『愛するアマゾニア』87項;トマス・アクィナス『神学大全』III, q. 8, a. 1, resp. を引用)。

このため、聖ヨハネ・パウロ二世教皇が繰り返し述べたように、「教会は『階層的』構造を有するが、この構造はキリストの肢体の聖性に向けて完全に秩序づけられている」ことを思い起こすのが良い(使徒的書簡『女性の尊厳について』、27項)。この原則は、教会階層が保持する権威の本質を理解する上で極めて重要である。なぜなら「その鍵と軸は、支配として理解される権力ではなく、聖体秘跡を管理する力にある。これがその権威の起源であり、それは常に神の民への奉仕である」(教皇フランシスコの使徒的勧告『福音の喜び』104項)。

これらの教導的声明が、教会の生活に具体的な帰結をもたらすことは明らかである。これらの権限領域を再定義することは、教会における女性の新たな責任領域を認める道を開く可能性がある。この文脈において、それはまた、信徒の女性と男性、そして修道女と修道士に対して、共同体の指導を含む新たな奉仕の機会を開く可能性も示している。

第二のテーマは、教会における女性の役割のカリスマ的側面の再発見に関係する。確かに、公認された奉仕職に加え、「儀式によって制定されたものではなく、安定して行使される」奉仕職も存在する(『2023-2024年シノドス最終文書』76項)。聖ヨハネ・パウロ二世教皇は既にこの事実を認め、「叙階された奉仕職と共に、他の奉仕職—正式に設立されたものであれ、単に認められたものであれ—が、共同体全体の益のために、その多様な必要を支えながら、花開くことができる」(使徒的書簡『新千年紀の始まり』46項)と述べている。

こうした儀式によって設けられていない奉仕の役割は、神の民の真の必要に応えるものであり、奉仕者側の個人的な願望の単なる実現ではない。それらは、教会の体の益に必要なあらゆる賜物を常に与える御霊によって蒔かれる賜物によって豊かにされている。福音宣教の必要性が存在する場所には、すでに聖霊がその必要に応えるために誰かに賜物を授けていることを思い出すべきである。

女性の教会指導への参加に関して、形式的に制定された奉仕職の枠組みのみに留まることは、私たちを制限し、貧しくする。なぜなら、この奉仕の道は、特定の存在様式や行動様式とより密接に関連する特性、能力、スタイルを持つ一部の女性のみに関わる可能性があるからである。

確かに聖職は大きな善であるが、教会の生活において全ての女性が実を結ぶ可能性を促進する必要性を解決するものではない。これに対し、カリスマはより広範かつ普遍的な存在であり、それを有する者が通常の構造では到達できない場所に届くことを可能にする。こうしたカリスマは主観的あるいは周辺的な現実ではなく、教会の構造的経路では充足されない人々の多くの切実な必要に直面した客観的賜物なのである。

 第三部『最終報告書』には、第二部で取り上げられた神学的・牧会的・教会法上の問題をより深く考察する複数の資料が含まれている。これらの資料には、グループ5に提出された様々な提案や情報も掲載されている。付録は以下の通りである:

資料 I  旧約聖書と新約聖書における女性

資料 II   教会史における重要な女性たち

資料 III 教会の指導的立場に参与する女性たちの現代的証言

資料 IV マリア的原理とペトロ的原理

資料 V   教会におけるpostestas

資料 VI 教会の生活と指導における女性の役割に関する教皇フランシスコと教皇レオ14世の貢献

2026年3月10日

2026年3月11日

・シノドス事務局、先のシノドス総会でさらに検討が求められた10の課題研究グうち第3グループ「デジタル環境における宣教」と第4グループ「宣教的シノダル(共働の)視点からの司祭養成基本綱領の改訂」に関する最終報告書公表

(2026.3.3 Vatican News)

 シノドス事務局が3日、第16回世界代表司教会議(シノドス)通常総会第1回会期後に教皇フランシスコが設置された10の研究グループのうち、第3グループ「デジタル環境における宣教」と第4グループ「宣教的シノダル(共働の)視点からの司祭養成基本綱領(Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis)の改訂」に関する最終報告書を発表した。同事務局は今後、残るグループの最終報告書も順次公表することにしており、次回の公表は3月10日の予定だ。

 全世界のカトリック教会による”シノドスの道”をお始めになった教皇フランシスコは、透明性と説明責任の精神に基づき、シノドス期間中に実施された考察と識別作業の成果を神の民全体と共有するため、会議中に最終的な結論が持ち越された10のテーマについて各研究グループに、さらなる検討と最終報告書の公表を指示しておられた。

 それぞれの研究グループの最終報告書は英語とイタリア語で公表され、原語と作業翻訳が明記。要約が添付され、多言語で利用可能だ。また、第3グループと第4グループは、今回の最終報告書の提出をもって任務を完了し、解散したものとみなされる。他のグループもこれに倣う見通し。

 シノドス事務局長のマリオ・グレック枢機卿は、報告書について「内容の価値を超えて、バチカンの関係機関との共同作業の証しだ。共同作業は初めてではないが、今回の協力は従来以上のもの。真の共同の聴取、省察、識別の実践。単なる官僚的な協力ではなく、シノダリティ(共働性)の実践だ」と述べている。

*デジタル環境における宣教-「”デジタル宣教”を教会の通常の構造に統合する必要」など

 

 第3グループは、第16回シノドス総会で浮上した核心的な問い、すなわち「デジタル領域によって形成が進む文化の中で、教会の使命をいかに果たすか」を主題にした。全大陸の司牧者、専門家による、教会実態を巻き込んだ広範な協議に基づき、経験を収集し、課題を分析し、具体的な提言を最終報告書にまとめた。

 最終報告書が取り上げた主要テーマには、「”デジタル宣教”を教会の通常構造に統合する必要性」「”オンライン共同体”という観点からの地域管轄権の深い分析」「デジタル文化における司祭と司牧者の養成」などがある。そして、バチカン、司教協議会、教区の三つのレベルでの具体的な運用の提案で締めくくられている。また、採用された方法論と協議対象機関に関する詳細な指摘も含まれている。

*司祭養成-「有能な女性を養成の共同責任者として参画」などを提案

 

 第4グループは、基本原則において依然として有効と見なされている『司祭養成基本綱領』(2016年)の改訂を進める代わりに、第16回総会の最終文書に沿い、宣教的・共議的観点からその実施に向けた『指針文書案』を策定することを選択した。

 最終報告書は、二部構成で、第一部では教会論的・司牧的枠組みを示し、司祭養成において必要な転換-関係性への転換、宣教への転換、交わりへの転換、奉仕への転換、そしてシノダルなスタイルへの転換-を列挙。核心には、司祭のアイデンティティは神の民から分離してではなく、「神の民の中で、神の民から」形成されるという中心的な洞察がある。

 第二部は指針として、これらの転換を具体的な実践的道筋として示し、特に重要な提案には、「神学校と教区共同体(あるいは他の教会的文脈)での居住を交互に行うこと」「予備段階から信徒、奉献生活者、聖職者との共同の養成体験や交流の機会を設けること」「養成チームを含む全養成段階において、有能な女性を共同責任者として参画させること」「共同責任と共同的識別のための技能を習得させること」が含まれる。

 また、提示された実践的指針の普及と実施に向けた道筋も提案されている。

*最終報告書の性質と公表

 第3グループの最終報告書と共に、事務局は研究グループの設置の経緯と使命、報告書の性質、想定される実践的フォローアップを概説する覚書も公表した。

 覚書では、これらの研究グループの最終報告書が構造化されたプロセスの成果であることを強調。具体的には、多様な専門性と専門的知見への傾聴、数多くの貢献の分析、学術研究、司教協議会からカトリック大学に至る様々な教会機関との対話、そして何よりも識別と祈り、を挙げている。

 教皇レオ14世は、透明性の精神に基づき、各研究グループの最終報告書がシノドス事務局に提出された段階で公表するよう指示された。

 各最終報告書の提言を具体的な指針、決定、プロセスへと転換するため、教皇はバチカンの関係機関とシノドス事務局に対し、最終報告書で採用された選択と採用されなかった要素について説明を加えた運用提案を策定するよう要請された。

 シノドス事務局の声明はさらに、「この共同作業によって、シノダル(共働的)なダイナミズムとの整合性と、教会の宣教的展望への根ざしが確保される」と述べている。そして、今後策定される運用提案は教皇に提出され、教皇はこれを評価され、承認されることになる。

 

・・・・・・・・・・・・・・・・

*第3グループ,第4グループの最終報告要旨(シノドス事務局公表=英語原文のまま)は以下の通り。

 

The Mission in the Digital Environment-Executive Summary of the Final Report of Study Group 3 (Original Text: English)

The Mission in the Digital EnvironmentExecutive Summary

 

God calls every baptized person to proclaim the Good News, entrusting this missionary mandate to all. Within our missionary Church, charisms have historically developed to live out this mission in response to the needs of different times and cultures. In the present historical moment, the Final Document of the XVI Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops (FD), now part of the Ordinary Magisterium of the Pope, has recognized the digital environment as a culture, with its own dynamics, languages, and modes of interaction. In this perspective, the Synod affirms that “digital culture constitutes a crucial dimension of the Church’s witness in contemporary culture and an emerging missionary field” (FD, no. 149).

We all, as the baptized, are called to bring the Good News to people we meet in this environment through missionary approaches that respond to its specific characteristics, engaging its opportunities while facing its challenges and risks directly.

Continuing the path opened by his Predecessor, Pope Leo XIV invited the participants in the Jubilee of Digital Missionaries and Catholic Influencers to “renew your commitment to nourish Christian hope in social networks and online spaces”.[1] Pope Leo XIV has affirmed that “we need missionary disciples who convey the gift of the Risen Lord to the world; who voice to the ends of the earth the hope that Jesus gives us (cf. Acts 1:3-8); and who go wherever there is a heart that waits, seeks, and is in need. […] Always look for the “suffering flesh of Christ” in every brother and sister you encounter online”.[2] The Pope has likewise emphasized that “we need to discern how to use digital platforms to evangelize, to form communities and to challenge the false gods of consumerism, power and self-sufficiency”.[3]

Over the course of both Synodal Assemblies, the Synod identified a growing call to understand how the Church’s mission can best be lived out in this digital era. This theme was articulated in Chapter 17 of the Synthesis Report of the First Session of the Sixteenth Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops (SR, no. 17), and, more explicitly, in paragraphs 58, 59, 113, and 149 of the Final Document.

Study Group 3 was entrusted with the task of identifying concrete ways through which the Church’s digital mission might be faithfully carried forward. Our work has focused on how the Church is already witnessing and can most effectively continue to witness to the Gospel of Jesus Christ in a time in which digital and physical environments are closely interconnected in every area of social life, especially among young people. This digital revolution stands at the heart of an epochal shift, one that challenges us to respond faithfully and to carry out our Gospel mission in this new context.[4]

Pursuant to this mandate, our Group sought to address the questions[5] set forth by the General Secretariat of the Synod[6] concerning how the Church can learn from, engage with, and carry forward its mission within the digital environment. Our Group shared these questions with diverse groups and individuals around the world, reflecting the Church’s ongoing commitment to listening and dialogue.

It is important to acknowledge from the start that even with this broad consultation, our conclusions are preliminary. The Church has been engaged in the digital environment from its beginning, yet fostering this engagement across all levels of the Church takes time. As digital technology continues to evolve, the Church’s discernment of how to live her mission remains an ongoing journey rather than a finished task.

At the same time, we learned a great deal during our extensive synodal consultation and listening efforts. This report identifies many current expressions of mission in a time so characterized by digital technology and continuous innovations, and draws from them valuable lessons learned to date. Building on these insights, we offer concrete suggestions for how the Church can continue to advance the mission of proclaiming the Gospel in the digital world and live out this new chapter in her missionary history. Five themes frame our recommendations:

    1. First, the digital environment is not merely a set of tools to be mastered; it is a culture. Understanding it involves understanding how we relate to one another, how we form community, and ultimately how we share the Gospel in a world that is increasingly digitally mediated (cf. FD, no. 113a).
    1. Second, digital engagement enables listening to, accompanying, and raising the voices of those whose voices are not heard, and is an expression of the Church’s social mission. We have consistently heard that the digital environment can be a place where people genuinely search for God and express deep spiritual needs (cfr. SR, no. 17b). It can therefore be a way of living out the Church’s social mission, and a new dimension of the preferential option for the poor.
      Pope Francis’s vision of a “field hospital” Church that goes out to the peripheries is reflected in the work of missionaries in the digital environment, ready to respond to suffering individuals. Digital spaces can then become places of genuine human connection, not just information exchange. At its best, digital engagement does not replace in-person encounters but can instead lead to them, enriching relationships and communities. As Pope Leo emphasizes, “our mission – your mission – is to nurture a culture of Christian humanism, and to do so together. This is the beauty of the “network” for all of us”.[7]
    1. Third, this digital culture requires the same intentionality, formation, and missionary spirit that we bring to any cross-cultural ministry. Just as missionaries throughout history have learned languages, understood customs, and adapted their approaches while maintaining the integrity of the Gospel, all the baptized are called to be salt and leaven in this new culture, remaining rooted in the truth, goodness, and beauty of our Catholic faith (cf. FD, no. 59).
    1. Fourth, at its best, digital engagement naturally fosters elements of synodality: listening, participation, and shared responsibility. At its best, online engagement enables unprecedented opportunities to hear diverse voices from different backgrounds, geographic areas, and perspectives – especially those often marginalized in traditional Church settings. At its best, digital culture can reflect something of the Church’s own identity as a network of networks, reflecting the unity in diversity that is the hallmark of the body of Christ (cf. FD, no. 149).[8]
  1.  Fifth, at the same time, the digital environment poses immense challenges. It presents great risks, and is shaped through algorithms that can isolate us in echo chambers and manipulate us; by business models that monetize our attention and monitor our actions; and by dynamics that foster polarization rather than communion, and can drive nihilism and violence. The same platforms that enable connection can also enable dehumanization. This is why in the digital age we are called to live our faith maturely and prayerfully in face-to-face communities, nourished by the sacraments, and to foster in-person and digital interactions which respect human dignity, promote authentic encounter, and witness to the truth in love. This is especially true for young people who often encounter the faith first online. As Pope Leo XIV warns, a faith discovered only in digital spaces risks remaining “disembodied,” never rooted in real relationships or the life of the Church, and can leave individuals “alone with themselves” in algorithm-shaped isolation.[9]

These convergences are the result of our synodal work of listening and dialogue with many individuals and groups, including episcopal conferences, those involved in synodal processes, scholars and experts, young people, and those involved intentionally in the digital mission. This synodal consultation resulted in a more particularized series of insights and recommendations that we summarize in detail in the full report.

Like any new path, the common mission in the digital environment is a journey in progress. The Church is learning along the way the challenges, opportunities, and languages presented by this emerging culture. Concepts such as digital mission, online synodality, jurisdiction, and digital accompaniment and discernment require deeper study to illuminate their theological, pastoral, and canonical meaning. Continued reflection is also needed regarding the formation and engagement of those on this digital mission. This process of learning and discernment is, in itself, a synodal experience, as we walk together to discern how the Holy Spirit continues to guide the Church to embody the Gospel with faithfulness and creativity, making digital culture a space of encounter, witness, and communion.

The mission in the digital environment is part of the pastoral, missionary, and synodal conversion process to which the Holy Spirit is calling the Church today. It is not merely about using digital tools to proclaim the Gospel, but about embodying this proclamation within the cultural evolution in the digital environment, where relationships, languages, and forms of community take on new and particular configurations. The Church’s presence in the digital sphere can be a sign of communion and a witness of hope, capable of reflecting the merciful face of Christ. May this discernment help strengthen a more synodal, participatory, and missionary Church, faithful to its vocation of announcing the Gospel with creativity and fidelity.

——————–

[1] Leo XIV, Address to Catholic Digital Missionaries and Influencers, 29 July 2025.

[2] Ibid.

[3] Leo XIV, Address to the Major Superiors of the Society of Jesus, 24 October 2025.

[4] Ibid.

[5] (1) What can a synodal missionary Church learn from a deeper immersion in the digital environment; (2) How can the digital mission be more routinely integrated into the life of the Church and its ecclesial structures, deepening the implications of the new digital missionary frontier for the renewal of existing parish and diocesan structures (cf. SR, no. 17j); (3) What adaptation to the digital environment is required by the notion of jurisdiction primarily linked to a geographic territory; (4) What practical recommendations or proposals are there concerning the Church’s mission in the digital environment; (5) Would you like to share any other contribution or good practice on this topic? Or perhaps add any other issue or challenge that should be addressed in this journey of study and reflection?

[6] General Secretariat of the Synod, Study Groups for questions raised in the First Session of the XVI Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops to be explored in collaboration with the Dicasteries of the Roman Curia. Work Outline, 14 March 2024, section 3: “The mission in the digital environment”.  

[7] Leo XIV, Address to Digital Missionaries…, cit.

[8] One excellent example of this is the “Building Bridges” initiative launched in 2022 between multiple Vatican offices and universities in North and South America where students were invited to participate in synodal style listening sessions between the continents and that ultimately included a virtual conversation with Pope Francis. This model was later expanded and replicated to include students, professors, pastors and universities in Africa and Asia Pacific. Cf. Pope encourages students from the Americas to build better world, 24 February 2022, Vatican News, https://www.vaticannews.va/en/pope/news/2022-02/pope-encourages-students-from-the-americas-to-build-better-world.html.

[9] Leo XIV, Address to the members of the International Youth Advisory Body, 31 October 2025.

The revision of the Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis in a missionary synodal perspective

Executive Summary of the Final Report of Study Group 4 (Original Text: Italian)

The revision of the Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis in a missionary synodal perspectiveDOWNLOAD THE FULL FINAL REPORT IN ENGLISH OR IN ITALIAN

 

Executive Summary

 

The fruits of the Study Group’s work are compiled in a “Proposed Document”, which outlines points of reference and practical pathways for updating formation to the ministry of the priesthood, in tune with the synodal-missionary conversion of the Church. By so doing, the intention was not to change the Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis, as it is relatively recent (2016), and offers principles, criteria and guidelines that already direct formation pathways consistent with the figure of a missionary and therefore synodal Church. Consider, for example, its insistence on discipleship as a decisive condition for configuration to Christ the Shepherd and Servant; the essential communitarian dimension of formation; the requirement for an integral formation; and the involvement of a variety of agents in discernment.

At the same time, in docile listening to the Final Document, the requests of the Synodal Assembly concerning the relational identity of ordained ministry “in and from” the People of God must be addressed without delay: a formation that takes place within the normal life of Christian communities; regular (not merely sporadic) moments of formation shared with other members of the People of God; broader participation of people from various vocations in the formation of future pastors, with particular attention to the contribution of women and families; the acquisition of the indispensable competencies for a synodal Church, such as listening skills, the ability to dialogue, co-responsibility and ecclesial discernment. This is always in view of a more generous correspondence to the missionary mandate of Jesus.

Consequently, the Study Group prepared a proposal for a “Guiding Document for the implementation of the Ratio Fundamentalis and the Ratio Nationalis in a synodal missionary perspective”.

The proposed Document first provides an ecclesiological-pastoral framework (Preamble) with which to review and implement priestly formation according to the synodal “novelty”. It focuses on the figure of the Church and, respectively, that of priests. Without rewriting ecclesiology or a theology of the ordained ministry, it highlights those features of the communion and mission of the People of God and, within it, the ordained ministry, that the Synodal Assembly specified by the reception and integration of the Council’s legacy.

In line with the Final Document, conversions are identified to which the Church is called in docility to the Spirit of the Lord, starting from relational conversion (Preamble 1), whereby the People of God lives in new relationships, shaped by mutual love, thus becoming an effective leaven of fraternity in the various spheres of society.

The missionary conversion (Preamble 2) of the Church seeks to foster the awareness of the co-responsibility of all the faithful in the witness and proclamation of the Gospel; a co-responsibility that implies the involvement of all in the discernment and implementation of the necessary steps of conversion to walk in the “delightful and comforting joy of evangelizing” (EG 10).

The common mission of all the baptized is based on a great variety of gifts, which by their evangelical nature, bear fruit in the communion of the People of God which is missionary by its very nature. Conversion to communion (Preamble 3), together with the courageous recognition of charisms and ministries, must include fruitful practices of mutual recognition capable of supporting a real apostolic collaboration.

Consistent with this synodal development of conciliar ecclesiology, the identity of priests must be outlined in relational and communal terms. If the reference to Jesus Christ as Head, Servant and Shepherd is foundational, it becomes truly fruitful when, by valuing the ecclesiological dimension of the ordained ministry, it is conceived “in and from” the People of God. Drawing from the ever-valuable insights of Presbyterorum Ordinis, a conversion to service takes shape (Preamble 4), for which the fraternity of the People of God is far from secondary to the identity of the ordained ministers. Nor, therefore, can fraternity within the Christian community be neglected or lived only sporadically in formation. It is not merely a backdrop, but a vital place, good soil from which the identity of priests blossoms and grows: men of presbyteral fraternity around the Bishop together with the deacons, men who know the faces and the needs of their brothers and sisters in the Christian community to which they belong, men who in this attitude of service preside over the building up of the People of God on the Word and the Eucharist. Avoiding models of formation marked by sacred separation of the ordained minister from the People of God, this conversion drives every formation project, with its places, times and communities, to ensure a wider participation of candidates in the life of Christian communities.

If formation aims to shape a relational identity of priests in their configuration to Jesus Christ the Head, Servant and Shepherd, it must also accompany candidates to acquire the dispositions and competencies proper to a conversion to a synodal style (Preamble 5). The missionary and synodal conversion of the Church will bear results worthy of the Gospel if those who preside over Christian communities strive for ecclesial discernment. Together with the Bishop, priests have a particular responsibility to ensure that the sensus fidei of the People of God be expressed and that the expectations of the poor be heard. They are therefore called to practice differentiated co-responsibility in decision-making processes and to ensure transparency, accountability and evaluation in the choices that affect the life of the Christian community.

The proposed Document recalls the conversion of formation (Preamble 6) alluding to “operational pathways”, which are specified below in the Guidelines. The formative experience should be more consistent with the life that candidates will subsequently lead: in pastoral ministry, being with Jesus leads to an apostolic journey with and for the People of God. From this perspective, the appropriate updates of the formative community of the Seminary must go ahead. However, it is also opportune to prepare other formative ‘places/times’ necessary for education in mission and synodality. If the conversion also concerns the structural side of the Church’s formative responsibility, it is good to develop pathways to the priesthood in which the ‘Seminary’ is not the sole place for formation.

Certainly, what must be guaranteed is the necessary time and space to deepen and verify the call to priestly ministry (“come away”) and, for the Latin Church, the charism of celibacy with an intense spiritual life marked by guarded and guided rhythms. At the same time, however, the Seminary should not be a prolonged experience far from the People of God. It seems necessary to provide other formative modules along the way, not alternative but complementary to the ‘place/time’ of the Seminary; these can guarantee candidates a real experience of ordinary human life and stable immersion in the life of the Christian community and ensure solid growth in an integral manner. This will avoid the condition of separation where irresponsibility, dissimulation and clerical infantilism are more easily bred. A modulation of different places and times in the journey towards the ordained ministry also facilitates a shared formation with brothers and sisters engaged in other vocational/ministerial paths, activating dynamics of mutual recognition and appreciation. Only thus can we hope to ensure a solid integral maturation for our times.     

 

In the second part (Guidelines), the proposed Document offers indications for a review and implementation of the Ratio Fundamentalis and the Ratio Nationalis in a synodal and missionary perspective: “operational pathways” for a renewal which, on the cultural and training level, on the structural and institutional level, as well as on the normative level, already benefit from experiments and updates currently underway that are collected in the Appendix (Best Practices) of the Document.

Attention to the educational environment and care for a shared formation of the People of God introduces the first operational pathways (Guidelines 1).

Formative experiences detached from the ordinary life of the faithful prove detrimental for the journey towards ordained ministry. Rather, the formation process should take place in close contact with the daily life of the People of God, in order to truly be part of the human condition, thus ensuring both a true experience of God and the complementarity of diverse vocations.

From this point of view, an authentic lived experience of faith and commitment within the Christian community is an indispensable prerequisite for initial vocational discernment, before specific paths are undertaken.

Beginning with the propaedeutic stage, experiences and moments of shared formation with lay people, consecrated persons and ordained ministers are required, so that in the everyday reality of relationships, self-knowledge takes place and one learns to collaborate fraternally with all.

Regarding the formative environment, the proposed Document considers it appropriate to alternate the traditional module, which necessarily entails residence in the Seminary during the early years, with other modules that involve residence in parish communities or other ecclesial environments, especially during the configurative stage. This should not prolong the formation period.

Choices in this direction promise to facilitate a truly integral formation; such formation would benefit from the ordinary relationships with all members of the People of God, favouring the growth of responsible and mature personalities, including the area of affectivity and sexuality.

A second set of operational pathways (Guidelines 2) concerns the participatory and synodal style that must permeate priestly formation. It is above all a matter of cultivating and safeguarding the intimate link between the deep relationship with Jesus Christ and the fraternal life of the community (Guidelines 2.1). In order to ensure a formative community a sufficient number of seminarians and formators is required. Within the Seminary, if the community is large enough, “fellowship groups” should be formed that allow a more personalised accompaniment and foster a real experience of fraternal sharing in the community. In this way, experience of ‘normal life’ is guaranteed, whereby everyone can acquire responsibility and a spirit of service in everyday matters, sheltered from tendencies towards clerical elitism. A spiritual life can thus emerge, deeply marked by passion for the community, its mission and its synodality.

Further operational pathways concern the theoretical-practical curriculum for the formation of a priesthood in favour of a missionary and synodal Church (Guidelines 2.2). From the propaedeutic stage of formation, the Final Document of the Synod should be studied so that attitudes and skills related to co-responsibility and community discernment are acquired. It is also necessary to revise the academic proposal, from a biblical and theological perspective, as well as that of the human sciences and of philosophy. This is required so that studies contribute to the concrete appropriation of a relational anthropology, of an ecclesiology of the missionary and synodal People of God, and of the presbyteral identity in a relational-communitarian perspective, which then must be verified and strengthened on the ground during the pastoral stage.

The proposed Document also identifies operational pathways aimed at establishing a synodal approach to priestly formation (Guidelines 2.3). Since priestly ministry ultimately receives its Christological identity “in and from” the People of God, priestly formation must have the People of God as its proper subject, in its charismatic-hierarchical configuration. A key area for greater investment is the training of formators, particularly their ability to live in fraternity and work synodally. It is not enough to continue the already established practice of involving competent men and women religious, together with the laity in academic and practical teaching. Moreover, well-prepared and competent women must necessarily be included as co-responsible at all levels of formation, also within the formation team, in order to benefit from their indispensable contribution to vocational discernment and to the accompaniment of candidates to the priesthood. This development is to be promoted – where not yet underway – through a process involving the educational community, while respecting the various cultural contexts and responding to the renewal required by a synodal and missionary Church.

How should the People of God contribute to the formation process, naturally with the Bishop and those directly appointed to this task? The operational pathways call for decisions and practices that embody the differentiated co-responsibility that is the Church’s commitment to priestly formation (Guidelines 3). In drafting the Ratio Nationalis and the formation project of individual Seminaries, Bishops must promote the contribution of people of different vocations. In the care and accompaniment of vocational journeys, the vitality of lay people, families, educators and catechists must be recognized and supported, also through Vocational Centres. Moreover, the periodic evaluation of the candidates’ progress must not remain the exclusive responsibility of those ultimately in charge of formation; those who share the environments in which the candidates live, study and work should be more involved. Additionally, the scrutinies for the conferral of Holy Orders should include a non-formal, yet authentic listening to the People of God, giving particular importance to the perspective and judgment of women.

Finally, operational pathways are offered for formation in that apostolic zeal which must inspire future priests in serving the missionary Church (Guidelines 4). Since the mission of the Gospel is at stake, formation must include proclamation and service to the poor, within a comprehensive sensitivity to the cry of the peripheries and of the planet. In missionary outreach and throughout the whole journey of formation, ecumenical and interreligious fraternity must be cultivated. Furthermore, being immersed in the human condition facilitates a homiletic and catechetical formation that teaches how to connect the heart of the Gospel with the life experiences of people. Therefore, formation processes should provide skills, tools and, above all, criteria for navigating the digital culture and for sowing therein the seed of the Gospel. Regarding initiation to mission, an invaluable aspect is a rigorous formation in the culture of safeguarding, thus laying foundations for a more decisive prevention from all kinds of abuse. The proposed Document also highlights the value of periods of formation spent in other countries or in Dioceses where the sense of mission can become even more alive.

In conclusion, the Group presents an itinerary for the dissemination and implementation of the operational pathways offered in the proposed Document (Corollary).

 (翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

 

2026年3月4日

・”シノドスの道”で「女性の参加」など12の研究グループの中間報告-「教会法改訂」など二テーマを追加+英語版全文

Round tables at the Synod of Synodality during the General Assembly in the Paul VI Hall in 2024Round tables at the Synod of Synodality during the General Assembly in the Paul VI Hall in 2024  (ANSA)

 シノダル(共働的)な教会を目指して”シノドスの道”を始められた教皇フランシスコが課題検討のため昨年3月に設置された10の研究グループが17日、中間報告を公表した。

 研究グループは、一昨年10月、昨年10月と二度にわたって「シノダルな教会」のあり方を話し合う世界代表司教会議(シノドス)第16回通常総会がまとめた最終文書で課題として残されたこれらのテーマの検討を続けてきた。

 中間報告で扱われたテーマは。デジタル世界における宣教活動から、教会における奉仕活動と女性の参加、東方カトリック教会とラテン教会の関係から、教皇大使の役割と司教の選出、エキュメニズムから「論争の的となる」教義問題(より正確には「新たな課題」と定義される)まで、例えば戦争下における女性への暴力の問題など、多岐にわたる。

*新たに「一夫多妻制」「シノダルな視点における典礼」が検討テーマに

 さらに、新たなテーマとして、教会法委員会と、SECAM(アフリカ・マダガスカル司教協議会シンポジウム)による一夫多妻制への対応に関する貢献、「シノダルな視点における典礼」グループによる貢献が新たに示された。

 後者は、シノドス第16回総会の最終文書を踏まえて教皇レオ14世が設置を望んだ二つの新たなグループの一つであり、今年7月末から活動を開始した。もう一つのグループは現在準備中で、司教協議会、教会総会、個別評議会の規約に関するものだ。

*最終報告書提出期限の延長

 

全てのグループは当初、今年6月末までに教皇へ考察を提出するよう求められていたが、フランシスコ教皇の死去、レオ14世の就任、検討時間の追加の必要性から、期限延長が不可欠となった。7月にレオ14世は延長を認めたうえ、「可能な限り」2025年12月31日までに最終報告書を提出するよう求められた。シノドス事務局長のマリオ・グレック枢機卿は付随文書で「現在、作業を終えつつあるグループもあれば、今後数か月間継続するグループもある」と記している。

 

【12の研究グループの中間報告】

*東方教会との関係

 東方カトリック教会とラテン教会との関係に関する報告は、バチカン東方教会省が選出したメンバーで構成される第1研究グループによって作成された。25項目の質問票、中東カトリック総主教評議会が作成した「提案と提言」、そして「共通関心事項」に関する協議が、第1グループと準備グループの作業を示した。準備グループは、司教団を持たないディアスポラ(離散)の東方信徒の牧会のみに焦点を当てた。同グループが発展させようとしているテーマの一つは、東方教会法規範の改正の可能性である。

 

 

*貧しい者と地球の叫び

 

 5大陸から集まった修道者と信徒を含む女性4名と男性3名が、第2研究グループで「貧しい者と地球の叫びに耳を傾ける」というテーマに取り組んだ。メンバーは多数のネットワークや現地教会と連絡を取り、Zoomで数回の会議を開催し、これまでに作成された報告書では司教、神学者、牧会従事者らの提案をまとめた。

 同グループはまた、UISG(国際修道女会連合)に諮問し、女性修道会から200件以上の意見を集め、オーストラリア司教協議会障害者担当事務局と、障害者の教会生活への参加について対話した。

 最終報告書は現在起草中である。一方、この「フィードバック・ループ」において、グループの各メンバーは「出身大陸で貧困化または周縁化されたコミュニティの人々と関わる」ことに取り組んでいる。

*デジタル環境における宣教

 

 シノドスの「シノダリティ(共働性)」への呼びかけに応え、第3研究グループはデジタル環境における教会の宣教課題を探求した。その焦点は、聖座代表、神学者、コミュニケーション専門家、学識者など多様な声に耳を傾けることに置かれた。同グループはまた、コミュニケーション省庁の調整のもと、84の司教協議会広報局にも意見を求めた。

 「教会はあなたを聴く」という取り組みも開始され、67カ国から集まった1,618人のデジタル宣教師が、若者や社会の周縁に生きる人々とのデジタル伴走体験を共有した。

 教皇庁未成年者保護委員会との対話も重要であった。同委員会のメンバーは、デジタル環境における倫理的・保護上の課題を指摘した。

 活動効率化のため、世界各国の学者、牧会専門家、デジタルクリエイター、35歳未満の若者を集めた3つのテーマ別作業部会を設置した。現在最終報告書の作成を進めており、カトリックインフルエンサーの聖年中に得られた成果も反映させる予定だ。

 

 

 

*司祭養成に関する『ラティオ』の改訂

 

 第4研究グループの報告書は、司祭養成に関する2016年の文書『司祭養成基本綱領(ラティオ・ファンダメンタリス・インスティトゥティオニス・サクレダルリス)』に焦点を当て、長い道のりを描いている。

 その視点は『ラティオ』のシノダルな改訂にあるが、同時に『ラティオ』は「まだ受け入れの過程にある最近の文書」であり、「教会のシノダル性と宣教的側面に関する重要な革新を既に導入している」ことも考慮されている。現時点では、Ratio Nationalis(各国版司祭養成要綱)が準備中である(一部は司祭省によって既に承認され、他は草案段階にある)。したがって、Ratioの全面的な見直しは現時点では適切ではないと考えられる。

 同時に、第4グループの報告書は、現在の時代の転換期において「一連の必要性」が存在し、これを無視できない事実を強調している。これには「神の民の生きられた経験により深く根ざした」養成の必要性、「信徒、奉献生活者、聖職者、神学生が共に参加する養成の機会」、そして「聖職者養成における女性と家族のより大きな参加」が含まれる。

 こうした状況を踏まえ、我々は『基本規則(ラティオ・ファンダメンタリス)』の予備文書を起草する可能性を検討している。これには2024年10月以降のシノド参加者による「重要な提言」も反映されるべきであり、ソーシャルネットワークやAIの課題、神学校の体制構築などが含まれる。

*女性の教会活動への参加

 

 シノドス事務局の指示に沿い、教義省(グループ5に対応)は「女性の教会生活と指導層への参加」という特定テーマに関する最終報告書の起草を進めている。同省は「膨大な量の資料」を収集・評価するとともに、「既に教会の使命と指導に深く関わる多くの女性たちからの貢献を積極的に求めた」のである。

 具体的には、最終報告書は女性の役割に関する主要な知見と合意点の要約に加え、教理省が受領した「実質的な資料」を7部構成で分類した付録で構成される。これには以下が含まれる:・教会の指導層に参加する女性、あるいはローマ教皇庁で働く女性の証言 聖職者主義や男性優越主義に関する批判的緊張、そして教皇フランシスコと教皇レオ14世による教会における女性の役割に関する寄稿が含まれる。

 報告書初稿は2025年7月に教理省諮問委員と協議された。彼らの意見は第二部でも活用される。

 「女性の助祭職へのアクセス」問題については、教皇フランシスコが女性助祭職に関する第二研究委員会の作業を「再開」した課題であり、中間報告書は「この主題に関連する全てのシノドス貢献は、同委員会に検討のため送付された」と説明している。

 今後数ヶ月以内に遅滞なく作業の最終成果を提出する予定。

 

 

*司教と奉献生活者、教会団体との関係

 

 第6研究グループの作業は3つのテーマ別小グループに分かれ、司教と奉献生活者の関係、司教協議会と主要修道会長会議の協力、教会団体と地方教会との関係を分析した。

 司教、奉献生活者、信徒らが地理的に異なる地域から集い、教導権と直接の経験に基づき意見を交わした。

 対話、インタビュー、アンケート、議論(「課題」も少なくなかった)を経て、各サブグループは要約報告書を作成し、最終報告書の草案作成に進んだ。この最終段階では、修道院長連合(UISGおよびUSG)および所管の教皇庁局も意見を述べる予定だ。

*司教の位格と職務

 

 司教職候補者の選定基準(当該地域の司教と信徒の参加を含む)、司教の初期養成と継続的養成、司牧者の司法的機能、アド・リムナ訪問の性質と実施方法――これらが第7研究グループの作業指針であり、ここ数ヶ月で約200名の意見を聴取した。同チームは司教会議第2回会期終了後、毎月会合を重ねてきた。

 司教職候補者選抜の件では、研究グループは当時の司教省長官ロバート・フランシス・プレヴォスト枢機卿を通じて、教皇フランシスコから「司教省及び福音宣教省の管轄区域内における司教任命手続きに関する」駐在大使館宛「機密指示書の審査権限」を付与された。

 バチカンでのシノドス期間中、同グループは約80名のメンバーから質問や期待事項を収集した。ある機会には「国際企業における幹部人事選考の専門家を招き、市民社会の手法から有益な知見を得るための報告を提出させた」。

 その後、司教団長と教皇代表に対し、アンケートを通じて意見が求められた。信徒の男女にも書面で意見が求められ、シノドス事務局に寄せられた約25件の自発的寄稿も検討された。

 こうした広範な協議を通じて、グループは特定の視点について合意に達した。例えば「神の民の形成へのより大きな投資」の促進や、司教による地方教会への「より鋭い関与」といった視点である。

*教皇大使の役割

 

 第8研究グループは「教皇代表の職務が…より宣教的かつシノダリティの視点で展開される方法を検討する」任務を負った。この使命に基づき、ローマのシノドス総事務局本部やZoomを通じて数多くの会議が開催された。

 まず、2024年10月のシノドスに出席した司教協議会会長らとの特別会合が招集された。出席者61名のうち45名が参加し、残りは研究グループメンバーと個別面談を行った。続いて世界各国の教皇大使を招いたウェビナーを開催し、シノダリティについて議論した(参加者87名)。

 また、グレッチ枢機卿とインド・ボンベイ大司教区名誉大司教オズワルド・グラシアス枢機卿が連名で、各司教団議長宛てに書簡を送付し、教皇大使の職務に関する提言を求めた。外交官自身にも意見や提案を求める書簡が送られた。いずれの場合も、反応は前向きで非常に有益なものだった。

 したがって現在の段階は、研究グループのメンバーとの間で内容を精緻化し、分析し、共有する段階である。地理的な距離を考慮すると、これには時間を要するが、最終報告書は2025年12月末までに提出される見込みだ。

 重点分野は次の通りである:アカデミー候補者の選抜プロセスとその養成、外交官の初期勤務段階における支援、教皇大使間の地域別会合、退職後のケア。

*教義・司牧・倫理上の論争的課題

 

 「イエスの福音への文脈的忠実性における思考の転換と実践の変革」が、教義・司牧・倫理上の論争的課題に関する第9研究グループの作業の出発点であった。

 また「同性愛、紛争と福音の非暴力的実践、武力紛争下における女性への暴力」など、論争的というより「新興」と定義すべき課題にも取り組んだ。

 報告書は目的を「あらゆる事例に適用できる解決策を提供することではなく、参照基準を示すこと」と明記している。その地平となるのは「牧会性の原理」、すなわち「他者の主体性を認め促進すること、対話者への寛容と責任の態度を伴わなければ、神の福音の宣教はありえない」という論理である。

*エキュメニカルな歩み

 

 シノダリティとキリスト教の統一は相互に依存する二つの主題である。この原則に基づき、グループ10は三つの課題に照らしてエキュメニカルな歩みの成果を探求した:シノダリティとペトロの首位権、特に異宗派のカップルや家族に焦点を当てた聖体拝領におけるもてなし、そして「無宗派」共同体とキリスト教に由来する「リバイバル」運動の現象である。

 神学的・牧会的枠組みを構築した後、キリスト教一致推進省、タイゼ・コミュニティ、シュマン・ヌフ、フォコラーリなどのエキュメニカル共同体、そして各大陸の神学者らとの協議が進行中である。

 目標は「地方教会向けの実践的指針を策定し、カトリック教会のシノダリティ形成と完全な可視的一致に向けたエキュメニカルな歩みの進展の両方に貢献すること」である。

*シノダリティの視点における典礼

 

 教皇が委嘱したもう一つの研究グループは典礼に関するもので、今回初めてその成果を発表する。

 バチカンの典礼秘跡省が調整役を務め、シノドス事務局と協力して活動するこのチームは、聖体祭儀と教会のシノダリティ的宣教生活との関連性についての考察から任務を開始する。

 検討課題の一つは、「特に女性が救いの歴史における役割について聖書の証言を典礼朗読集で強調するなど、差別が依然として存在する地域において女性の役割を認識させる方法」を促進することである。

*教会法委員会

 

 十の研究グループの中間報告に加え、2023年の第一回シノドス会期中に設置された教会法委員会の報告もある。同委員会はこれまでに8回会合を開き、信徒/女性、司教協議会/個別評議会、参加型組織といったテーマを扱ってきた。現行法規の改正可能性が検討されている。

*一夫多妻制

 

 一夫多妻制の問題について、アフリカの教会はSECAM内に専門家グループを設置した。島嶼部や地域から集まった12名の専門家(教会法、人類学、聖書学、牧会学の専門家)が、「一夫多妻制に関する神学的・牧会的識別を促進し、信仰に近づく一夫多妻関係にある人々を伴走する方法」について検討している。

 採用された方法論は三段階で構成される:「傾聴、評価、関与」。

 中心的な問いは次の通りだ:「福音に従い、一夫多妻関係にある者たちに対して、どのような牧会ケアが適切か?キリスト教徒が一夫一婦制の結婚を受け入れることを支援する牧会的取り組みとは何か?」

 このグループはまた、教義省と共有する予備文書を作成した。教義省からは「前向きなフィードバック」と「検討すべき具体的な事項」が示された。このため文書は現在も改訂中で、各国の司教協議会には未送付である。ただし昨夏ルワンダのキガリで開催されたSECAM総会では、司教や神学者らによる発表と議論が行われた。

 

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

 *研究グループの中間報告英語版全文は以下の通り(グループごとに書式が異なり、表記も統一されていないが、発表内容のまま掲載した=「カトリック・あい」)

・・・・・・・・

Some aspects of the relationship between the Eastern Catholic Churches and the Latin Church

 Interim Report Study Group 1 (Original Text: Italian)

 This report, outlining the increasingly difficult situation of Eastern Catholic faithful who have fled to the West, set the following objective: «Precisely to facilitate the understanding and resolution of these problems, Group 1 proposes to examine carefully the question of the pastoral care of Eastern Catholics in the diaspora, especially those who are without their own Ordinary», specifying that «this work is intended to flow into a document of the Holy See, prepared by the Dicastery for the Eastern Churches and addressed by the Holy Father to the Latin Bishops, containing some guidelines on these aspects…». Thus, the work of Group 1 initially coincided with that of the “Preparatory Group for the Document on Relations between Eastern Catholic Churches and the Latin Church,” established by the Dicastery for the Eastern Churches.

According to the same report, the Group began its work «by considering various issues, articulated in a questionnaire of 25 questions, to which the members were invited to respond». In light of the topics identified by the Synthesis Report (28 October 28 2023) and those assigned to Group 1 by the «Work Outline» of the Secretariat of the Synod (14 March 2024), it became clear that the Group’s mandate would not encompass all issues concerning the Eastern Churches that emerged during the synodal process.

Meanwhile, responding to an invitation from the Secretary General of the Synod, His Eminence Cardinal Mario Grech, the Council of Catholic Patriarchs of the Middle East submitted several proposals and suggestions. In March 2025, on the initiative of Group 10, a small number of members from both Study Groups held a consultation on topics of common interest.

The first such consultation took place at the Dicastery for the Eastern Churches on 8 April 2025. During this meeting, it became evident that the Dicastery’s “Preparatory Group” and Group 1 are two distinct working groups, despite having an almost identical membership.

Professor Péter Szabó was invited to this meeting as an external observer in his role as coordinator of Group 1 of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops. At the meeting, the Dicastery’s “Preparatory Group” clarified that it intended to focus exclusively on the pastoral care of Eastern faithful in the diaspora who lack their own Hierarch. Thanks to this important clarification, Group 1 was able to begin a more independent course of activity. However, due to the subsequent vacancy of the Apostolic See, this work only truly commenced after the synodal journey was resumed by Pope Leo XIV.

Given the additional time made available to the Study Groups until the end of 2025, the Coordinator asked Group 1 members to submit a written summary of their priorities and proposals by July 2025. These were to take into account the needs expressed by the Eastern Catholic Churches, while also adhering to the guidelines and methodology outlined in the aforementioned «Work Outline» of the Secretariat of the Synod.

In July 2025, two online meetings of the Group were held, during which, following a rich exchange among the members, the themes to be developed in future meetings were outlined (including formation in the history and theology of the Christian East in the Latin Church, the possible revision of certain norms of Eastern canon law, and questions relating to the pastoral care of the faithful of the Eastern Catholic Churches).

Coordinator: Prof. Péter Szabó

・・・・・・・・・・・

To Hear the Cry of the Poor and the Earth

 Interim Report Study Group 2 (Original Text: English)

 Upon receiving the news of Pope Francis’ death, we resolved to continue our work in order to be able to submit our report by 30 June should that be desired by the new Pope. We welcome Pope Leo XIV’s encouragement of synodality. The extension of the reporting deadline will enable us to deepen the circularity of our methodology.

Subgroups

We have received reports from our Disability Subgroup and Theology Subgroup. These included concrete proposals that have been reviewed by Study Group 2. Following dialogue with the Subgroups and some amendments, these proposals have been incorporated into the recommendations of our draft report.

Additional Data

In July 2024 we gathered data from Bishops, theologians and formators, Church ministries and organisations via surveys. Following Cardinal Grech’s invitation for submissions to the Study Groups in October 2024, we have received twenty-one written submissions which are being considered as our draft report is finalised.

Our member Professor Sr Maria Cimperman has worked with International Union of Superiors General (UISG) and received over two hundred submissions from women’s religious institutes concerning the vital question of formation and the cries of the poor and of the earth.

Our members continue to take up opportunities to listen to the lived experience of those made poor or marginalised. For example, Coordinator Dr Sandie Cornish accepted the invitation to participate in the Idol Talk: In the Image of the Disabled God conference co-hosted by the Institute for Religion and Critical Inquiry and the Society of Jesus’ Loyola Institute as an intentional listener and critical friend. The conference was developed in dialogue with the Disability Office of the Australian Catholic Bishops Conference and brought together people with disability in Australia, academics internationally, and Dr Vittorio Scelzo representing the Dicastery for Laity, Family and Life, to consider the Catholic Church’s understanding of disability and the participation of people with disability in the Church.

Drafting

Study Group 2 has been working intensively on drafting its report and will have a complete first draft by the established time. Different members of the Group have led the drafting of different sections and the whole Group has diligently engaged with the drafts offering comments and suggestions.

Our report’s Executive Summary will include a brief introduction to each section and a full listing of the recommendations in relation to each of the five questions entrusted to us. The reflection on good practices that gave rise to the recommendations will be contained in appendices. A detailed proposal for an International Ecclesial Observatory on Disability in pursuance of No. 63 of the Final Document of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops on Synodality will be included as an appendix. The final report will include internal hyperlinks for easy access to relevant appendices.

Testing Recommendations

The extension of the reporting deadline will enable us to implement a feedback loop which was part of our originally proposed methodology but which we would not have been able to complete by 30 June 2025. We are now planning to test our draft recommendations on the ground in each continent.

Each Study Group Member will endeavour to engage with people or communities made poor or marginalised in their continent of origin, or where they liveThey will do this either directly or via contacts who have authentic, ongoing relationships of trust with these communities. Similarly, efforts will be made to gather feedback from some parishes, seminaries, theologians, and providers of formation, as well as from ecclesial networks, social movements and those working to protect our common home. All Bishops with designated responsibility for justice, ecology and peace for their Bishops Conference will be invited to provide feedback.

Study Group 2 lacks a member from the Middle East. We will seek assistance and advice from those who participated in the Synod Assembly from the Middle East on appropriate ways of soliciting feedback in that region.

We are currently preparing to translate our draft recommendations and begin consultation seeking feedback on them. The timeline for this consultation will be determined in the coming weeks. After considering feedback we will finalise our report.

Coordinator: Dr  Sandie Cornish

 ・・・・・・・・・・・・

The Mission in the Digital Environment

 Interim Report Study Group 3 (Original Text: English)

 Digital culture is a lived and ever-changing environment that, depending on the way it takes shape, in turn shapes how people create and live relationships, express beliefs, and seek truth. It is up to us to help shape it. In response to the call of the Synod on Synodality and the mandate entrusted to us by the General Secretariat of the Synod, Study Group 3 has explored the question of the Church’s mission in the digital environment through a prayerful, synodal process of listening, discernment, and dialogue.

Following the encouragement of the newly elected Pope Leo XIV to continue the work of the Study Groups “with renewed enthusiasm” despite suspended time during the sede vacante, we have reassessed the timeline of our work. While we were prepared to submit our final report by the original 30 June 2025 deadline, we welcome the new deadline as an opportunity to integrate additional contributions and deepen our reflection.

1.  Synodal Process and Methodology

Study Group 3 has undertaken its work through a synodal methodology that emphasizes listening to diverse voices from around the world. Our membership includes Vatican representatives, theologians, communications professionals, and academics[1].

Our work has progressed through distinct phases:

●     Review of Synodal Foundations

We began by analyzing synodal documents from national, continental, and universal phases of the 2021-2024 Synodal Process on Synodality. These revealed the depth and complexity of digital culture and affirmed its importance as a space for encounter and evangelization.

●     Global Listening and Consultation

In line with the synodal method, Study Group 3 undertook a broad consultation to reflect the diversity of the People of God:

  • Episcopal Conference Communicators: 84 Episcopal Conference communication offices, coordinated by the Dicastery for Communication, responded to the five guiding questions with insights from every global region.
  • “The Church Listens to You” Initiative: 1,618 digital missionaries from 67 countries shared experiences of digital accompaniment, particularly with young people and those on the margins.
  • Individual and Group Submissions: Over two dozen theologians, pastoral leaders, digital creators, students, and communications professionals from six continents offered perspectives rooted in lived pastoral and digital realities.
  • Towards “Full Presence Initiative”: Reflections from those engaged with the Dicastery’s pastoral document provided key insights on communion, formation, and evangelization.
  • Pontifical Commission for the Protection of Minors: Their report emphasized ethical and safeguarding concerns in digital spaces—an essential theme throughout our work.

The five questions guiding Study Group 3’s work are:

  1. What can a missionary synodal Church learn from greater immersion in the digital environment?
  2. How can digital mission be integrated more routinely into the life of the Church and into Church structures, deepening the implications of the new digital missionary frontier for the renewal of existing parish and diocesan structures (cf. Synthesis Report, no. 17j)?
  3. What adaptations to the digital environment does the notion of jurisdiction mainly linked to a geographical territory require?
  4. What are practical recommendations or proposals regarding the Church’s mission in the digital environment?
  5. Do you have any other input or good practices to share on this topic and possibly any other questions or challenges that need to be addressed in this journey of further study?

 

2.     Thematic Working Groups and Synodal Gathering

To explore these questions in more depth, we established three thematic working groups, as outlined in the updated methodology:

●     Scholars and Pastoral Experts Working Group

This group includes 33 members from Africa, Asia, Europe, Central America, North America, and South America. Their work and expertise explore theological, canonical, and structural questions related to the Church’s digital presence and engagement.

●     The Church Listens to You Working Group

This working group brings together 12 leaders from the global Church Listens to You initiative. Their reflections are rooted in the concrete experience of synodal listening and outreach in the digital environment.

●     Faith Communication in the Digital World Alumni Working Group

This group includes 11 participants aged 25-35 from Portugal, the United States, Lebanon, Mexico, the Philippines, South Korea, Zimbabwe, Canada, and Croatia. It represents a dynamic network of Catholic communicators and young leaders deeply engaged in digital evangelization and intercultural dialogue.

In March 2025, members of Study Group 3 gathered in person for a synodal meeting. This gathering allowed us to review submissions, discern key themes, and strengthen shared understanding of the Church’s digital mission.

 

3. Current Status and Next Steps

By the beginning of June 2025, Study Group 3 had completed its review of synodal foundations, global consultations, and working group discernment, had begun drafting its report, and was prepared to submit our final report by the original deadline. In light of the new timeline and encouragement from Pope Leo XIV, we will now:

●     Update key themes taking into account new contributions,

●     Explore re-engaging our working groups and other contributors in light of the new pastoral context,

●     Synthesize and integrate the work carried out during the Jubilee of Digital Missionaries and Catholic Influencers, which will take place in Rome on 28 and 29 July, and

●     Synthesize and integrate our findings into a final report by year-end 2025.

4.  Reflections on the Synodal Approach

The digital environment is “indistinguishable from the sphere of everyday life,” as Pope Francis has said. This process has confirmed that synodality, marked by listening, dialogue, and discernment, is not only a method but a necessary path for the Church’s presence in digital spaces.

We remain deeply grateful for the opportunity to serve this work of the universal Church and will continue with renewed dedication and openness to the Holy Spirit’s guidance.

Coordinator: Dr Kim Daniels

[1] Mgr. Graham BELL, Under-Secretary of the Dicastery for Evangelization (Section for Fundamental Questions Regarding Evangelization in the World), has been added to the list published in 2024.

・・・・・・・・・・・

The revision of the Ratio Fundamentalis Institutionis Sacerdotalis in a missionary synodal perspective

 Interim Report Study Group 4 (Original Text: Italian)

 Phases of the journey

1.      Initial orientation of our work (June – July 2024), guided by the mandate assigned to us in the Work Outline of the General Secretariat of the Synod for the Study Groups (14 March 2024): to conduct «a review of formation to the ordained ministry and a revision of the Ratio Fundamentalis in the perspective of a synodal missionary Church (cf. Synthesis Report, no. 11j), at the service of the Episcopal Conferences».

During this phase, summarized in the previous report, we reached two key insights:

– The current Ratio Fundamentalis, published in 2016, is a recent document still in the process of being received. It has already introduced significant innovations related to the Church’s synodal and missionary dimensions, such as an emphasis on discipleship and configuration to Christ as Head, Shepherd, Servant, and Bridegroom as the foundational principles of formation; a fundamentally communal dimension; and the need for integral formation. Based on this document, Ratio Nationalis are being developed worldwide: some have already been approved by the Dicastery for the Clergy, others are nearing completion, and some are still under development. Therefore, a complete overhaul of the Ratio does not currently seem appropriate.

– On the other hand, the Synthesis Report of the First Session of the Synod, the Instrumentum Laboris for the Second Session – and now the Final Document (especially nos. 147–148) – articulate a series of needs tied to the Church’s journey as a synodal and missionary body in this time of epochal change, which cannot be ignored. These include: in relation to the centrality of the People of God, synodal and missionary, there is the need to deepen the identity of ordained ministry in relational terms, in dialogue with other ministries, and defined “in and from” the People of God; formation that is more rooted in the lived experience of the People of God with its various charisms and ministries; joint formation moments involving laypeople, consecrated persons, ordained ministers, and seminarians; greater participation of all components of the People of God – especially women and families – in the formation of ordained ministers; learning the essential skills for a synodal Church; the urgent need to respond to Jesus’ missionary mandate.

These insights led us to consider drafting a Preliminary Document to the Ratio Fundamentalis that would clearly articulate the relational identity of ordained ministers in a synodal and missionary Church, and outline principles and criteria for implementing both the Ratio Fundamentalis and the Ratio Nationalis in keeping with this ecclesiological and missiological vision.

During the meeting of 18 October 2024 with the participants of the Synod, this direction received broad support, along with important encouragements, such as: ensure that formation fosters interior maturity and initiates candidates into deep Christian and priestly spirituality as a true friendship with Jesus; recognize that some existing methods and tools of formation no longer connect well with today’s complex world; address the challenges posed by the digital world, social networks,and artificial intelligence; identify paths toward a true and integral transformation (conversion) of candidates; promote self-awareness and awareness of ministry, nurtured through immersion in the People of God; etc.

2.      Listening and Gathering Phase (October 2024 – June 2025). This phase unfolded along two lines, in keeping with the synodal method underlying our work:

– listening to experiences from seminaries and experts across different continents[1];

– consulting Episcopal Conferences on effective practices and proposals for the formation of candidates for ministry in a synodal and missionary Church[2].

This phase highlighted several key findings: confirmation of the basic direction: drafting a preamble and guidelines for re-reading the Ratio; existence of many good practices around the world that should be appreciated and shared; the risk of stopping at good intentions that are not adequately implemented (e.g., minimal number of seminarians, lack of formator training, etc.); hence the need to establish timelines for implementation and define evaluation criteria.

Special reflection was also given to the structure of the seminary and its historical roots. The current model still largely reflects a context where formation occurred apart from the People of God, in isolated settings and homogeneous communities. This needs to be enriched with new approaches more in tune with the Church’s missionary and synodal nature, such as:

– deepening experiences of formation embedded in the life of the People of God;

– developing new models of pastoral formation and including training modules that respond to the realities and challenges of our time.

3. Synthesis and Drafting Phase (July – November 2025). During this phase, we aim to:

– gather all relevant content from the Final Document of the Synod 2021–2024 concerning the formation of candidates for ordained ministry (already completed);

– extract from the consultation phase the main themes and proposals gathered from seminaries and experts;

– identify exemplary good practices and proposals from Episcopal Conferences on each continent;

– re-read the Ratio Fundamentalis in this light to highlight, chapter by chapter, existing elements of synodality and mission, as well as areas needing further development;

– draft a preliminary document to the Ratio, to be submitted to the Holy Father.

Possible Components of a Preliminary Document for the Implementation of the Ratio Fundamentalis / Ratio Nationalis in a missionary synodal perspective

In fulfilling its task, the Group will prepare a draft of a concise document (10–12 pages maximum) for the implementation of the Ratio Fundamentalis / Ratio Nationalis in a missionary synodal perspective, including the following sections:

1.      Anthropological, theological, ecclesiological, missiological, and pastoral preamble: identity and ministry of presbyters in a synodal and missionary Church

2.      Guidelines for implementing the Ratio Fundamentalis and Ratio Nationalis in a synodal and missionary framework

3.      Criteria for implementation and evaluation

4.      Appendix with selected good practices from various continents (additional practices may be shared through the website of the Dicastery for the Clergy)

5.      Final corollary summarizing the key emerging themes.

Coordinator: H. Em. Card. José Cobo Cano

[1] Consulted experts (in chronological order):

11/11/2024 Rev. Emilio Lavaniegos González O.S.D., Priestly Fraternity of Diocesan Workers, Director of the Mosén Sol Residence (a community for priests in difficulty), Consultor to the Dicastery of the Clergy, among the collaborators in drafting the Ratio Fundamentalis.

06/12/2024 Sister Isabell Naumann, Secular Institute of the Schönstatt Sisters of Mary, President of the Catholic Institute of Theology of Sydney, Member of the International Theological Commission.

16/12/2024 Rev. Enrico Brancozzi, Episcopal Vicar for Pastoral Ministry of the Archdiocese of Fermo and Rector of the Archdiocesan Seminary, author of the book Rifare i preti. Come ripensare i seminari. (Remaking Priests. Rethinking Seminar).

07/01/2025 Msgr. Jesús Vidal Chamorro, Bishop of Segovia, President of the Episcopal Sub-commission for Seminaries of the Spanish Episcopal Conference.

21/01/2025 Rev. Hans Zollner. S.I., Director of the Institute of Anthropology (Interdisciplinary studies on human dignity and care) at the Pontifical Gregorian University.

18/02/2025 Msgr. Lucio Adrían Ruiz, Secretary of the Dicastery for Communication and “creator” of the “Digital Synod”.

18/03/2025 Rev. Dr. Peter Klasvogt, priest of the Archdiocese of Paderborn, Director of the Kommende Social Institute of Dortmund and of the Catholic Academy of Schwerte, former Rector of the Major Seminary of Paderborn and President of the Conference of German‑language Rectors; Rev. Carlo José Seno, priest of the Archdiocese of Milano, Director of the Spirituality Center of Communion for Diocesan Priests and Seminarians “Vinea Mea,” located in the Citadel of the Focolare Movement in Loppiano (Florence).

08/04/2025 Prof. Nora Kofognotera Nonterah, theologian and university lecturer, Member of the Synodal Assembly, former Director of the Formation Program for Synodality for Seminarians in Ghana, organized by the Provincial Major Seminary of St. Gregory the Great.

24/06/2025 Rev. Armando Nugnes, Rector of the Pontifical Urban College in Rome.

[2] Overview of contributions from Episcopal Conferences in response to the request to highlight good practices and proposals: 4 contributions from Africa (Burundi, Liberia, Mozambique, Nigeria); 8 contributions from Asia (Bangladesh, China, Korea, Philippines, Japan, India, Sri Lanka, Thailand) (the input from Asian seminaries came partly from the Episcopal Conferences and partly through the FABC); 10 contributions from Latin America (Argentina, Brazil, Chile, Colombia, Ecuador, Guatemala, Honduras, Mexico, Peru, Venezuela); 2 contributions from North America (Canada, USA); 13 contributions from Europe (Albania, Belgium, Bosnia, Greece, Ireland, Italy, Latvia, Netherlands, Poland, Scandinavia [Denmark, Finland, Iceland, Norway], Slovenia, Slovakia, Spain); for a total of 37 contributions.

・・・・・・・・

Some theological and canonical matters regarding specific ministerial forms

 Interim Report Study Group 5 (Original Text: Italian)

The forthcoming final report will be structured in three parts:

– a brief overview of the history of Group 5, its methodology, and the insights gained throughout the working process;

– a reasoned synthesis of the principal findings and convergences regarding the theme, drawn from the voices of the various components of the Dicastery (Consultors, Doctrinal Office, Congress, Feria IV), the analysis of the submitted texts, and the personal accounts gathered at the Dicastery’s request;

– an extensive appendix cataloguing the substantial material received and gathered by the Dicastery in recent months, currently envisaged to be organized into seven sections:

1) Significant female figures in the history of the Church.

2) Personal accounts from women currently engaged in Church leadership.

3) Personal accounts from women serving within the Roman Curia.

4) The Marian and Petrine principles: relevance and limitations.

5) Ecclesial potestas: nature and exercise.

6) Critical tensions regarding clericalism and male chauvinism.

7) The contribution of Pope Francis and Pope Leo XIV concerning the role of women in the Church.

 

With regard to the second part of the final report, the Dicastery is relying in particular on the ongoing contribution of its female Consultors. The first draft of this section was discussed with them on 7 July 2025.

A special word must be reserved for the question of women’s access to the diaconate. During the Second Session of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops, the Holy Father Francis, of venerated memory, reactivated the work of the Second Study Commission on the Female Diaconate, which he had established some years prior. All synodal contributions related to this subject have been forwarded to that Commission for its consideration.

The Dicastery expects to deliver, without delay, the final outcome of its work in the coming months.

Coordinator: Msgr. Armando Matteo

・・・・・・・・・・・

The revision, in a synodal missionary perspective, of the documents touching on the relationship between Bishops, Consecrated Life, and Ecclesial Associations

 Interim Report Study Group 6 (Original Text: Italian)

I.  Relations between Bishops and Consecrated Men and Women

II.  Collaboration between Episcopal Conferences and Conferences of Major Superiors

III. Relations between Ecclesial Associations and Local Churches

Over the past months, these three subgroups have engaged in dialogue among their members, Bishops, Consecrated Men and Women, and Laymen and Laywomen, from diverse geographical areas and backgrounds. Their work was guided by shared reflection on the relationships among Pastors, Consecrated Life, and Ecclesial Associations, drawing on selected Magisterial documents and the direct experiences of the members themselves.

Subgroups, or certain members within them, felt it was essential to broaden the scope of listening and sharing by seeking input from Bishops, representatives of various forms of Consecrated Life, and delegates of AFMENC (Associations of the Faithful, Ecclesial Movements, and New Communities).

Specifically:

– subgroup I[2] faced the most challenges. Nonetheless, its members were able to present their work to Conferences of Bishops and Consecrated persons of their region, sharing with the group both the requests and challenges they encountered, while valuing the unique contributions of each participant;

– subgroup II[3] developed a trilingual questionnaire, which was distributed to the continental Conferences for Consecrated Life. These bodies offered valuable input in response to the challenges of fostering a more synodal collaboration between the Conferences of Major Superiors and the Episcopal Conferences;

– subgroup III[4] conducted interviews with several Bishops and Moderators of AFMENC. From their responses, key aspects of the relationship between Pastors and AFMENC were identified. The aim was to apply a “synodal” methodology of listening to reality, capable of highlighting challenges, current practices, and practical guidelines.

Each of the three subgroups has already prepared a summary report, which has been submitted to Group 6. The group met in 26 July 2025 to discuss how best to continue the work in the coming months.

The main objective going forward is the drafting of the Group’s final report, based on the contributions of the three subgroups and shaped through interaction among all members, following a synodal style. During this final phase, special attention will also be given to further listening to and involving representatives of Consecrated Life, particularly the Unions of Superiors General (UISG and USG), as well as the relevant Dicasteries.

Coordinator: H. Em. Card. Joseph William Tobin, C.Ss.R.

[1] Until April 2025, Cardinal Robert Francis PREVOST, O.S.A., served as member of Study Group 6 in his capacity as Prefect of the Dicastery for Bishops. On 8 May 2025, he was elected Pope, taking the name Leo XIV. Dr. Serenella DEL CINQUE (Italy), also took part in the work of the Group, serving as Executive Secretary.

[2] H.E. Msgr. José ORNELAS, S.C.J., Bishop of Leiria-Fatima (Portugal), Subgroup Leader; H.E. Msgr. Paulus Budi KLEDEN, S.V.D., Archbishop of Ende (Indonesia); H.E. Msgr. Sebastião MASCAREHNAS, S.F.X., Bishop of Baroda (India); Fr. Dinh Anh Nhue NGUYEN, O.F.M. Conv. (Vietnam); Sr. Sharon Ann EUART, R.S.M. (USA); Dr. Serenella DEL CINQUE (Italy).

[3] Sr. Maria Sidonie OYEMBO, C.I.C. (Gabon), Subgroup Leader; H.E. Msgr. Ryan Pagente JIMENEZ, Archbishop of Agaña (India); H.E. Msgr. Lizardo ESTRADA HERRERA, O.S.A., Auxiliary Bishop of Cusco (Peru); Fr. Benedict KANAKAPPALLY, O.C.D. (India); Fr. Armin Altamirano LUISTRO, F.S.C. (Philippines); Sr. Gloria Liliana FRANCO ECHEVERRI, O.D.N. (Colombia).

[4] Dr. Emanuele COLOMBO (Italy), Subroup Leader; H.Em. Card. Grzegorz RYS, Archbishop of Łódź (Polond); H.E. Msgr. Elias FRANK, Bishop of Asansol (India); Dr. Patricia BAINBERG (Argentina); Dr. Shayne BENNETT (Australia); Dr. Elisa LISIERO (Italy).

 ・・・・・・・・・・・・・・・・

Some aspects of the person and ministry of the Bishop (in particular: criteria for selecting candidates to the episcopacy, the judicial function of the Bishops, the nature and structure of ad limina Apostolorum visits) from a missionary synodal perspective

 Interim Report Study Group 7 (Original Text: Italian)

 At the conclusion of the Second Session of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops, the Group resumed its activities, meeting on a monthly basis[1].

In order to facilitate the regular participation of members residing outside of Rome, the meetings were held in a hybrid format, both in person and remotely.

Furthermore, within the Group, a drafting committee was established, composed of five members, which likewise met, generally on a monthly basis.

Beginning in November 2024, the Group clarified the mandate it had received, resolving to structure its discernment around three principal themes:

– the selection of candidates to the episcopacy in the perspective of a synodal and missionary Church, highlighting the participation of the Bishops of the territory and of the entire People of God in the process coordinated by the Apostolic Nunciature;

– the initial and ongoing formation of Bishops, beginning with current practices at the level of the Roman Curia and the Episcopal Conferences;

– the manner in which the ad limina visits are to be conducted from a missionary synodal perspective.

As of 30 June 2025, the Group has completed its reflection on the first theme and intends to address the remaining two as from the month of September.

Regarding the theme of the selection of candidates to the episcopacy, the Group obtained from the Holy Father Francis, through the then Cardinal Robert Francis Prevost, O.S.A., then Prefect of the Dicastery for Bishops, the faculty to examine the confidential Instructions sent to Pontifical Representatives concerning the procedure for episcopal appointments within the territories under the jurisdiction of the Dicastery for Bishops and the Dicastery for Evangelization (Section for the First Evangelization and New Particular Churches).

 

2) Persons and Entities Consulted

In keeping with Pope Francis’ invitation to adopt a synodal method of work, based on listening and communal discernment, the Group recognized the need to consult a wide and diverse range of individuals, asking them to share their personal experience and opinions.

This process began during the Second Session of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops, when, on 18 October 2024, approximately 80 members of the Synod were able to pose questions and express their expectations to the members of Study Group 7.

Subsequently, the Group organized a joint meeting with Study Group 8 (which is dedicated to “The Role of Pontifical Representatives in a missionary synodal perspective”), in order to listen to its members, many of whom are Apostolic Nuncios.

On another occasion, an expert in the selection of executive personnel in international companies was invited to present a report, with the aim of drawing useful insights from procedures employed in civil society.

The Group also requested, in writing, the opinions of the Presidents of the Episcopal Conferences (inviting them to consult their collaborators as well, such as current or former members of the Presidency of the Episcopal Conference, the Secretaries General, and the Officials of the Conference etc.), as well as the Pontifical Representatives (also inviting them to consult the staff of the Apostolic Nunciature).

Both groups were presented with the following questions: 1) in what ways might the involvement of the Episcopal Conference in the selection process of Bishops be improved, in order to provide more effective assistance to the discernment of the Apostolic Nuncio?; 2) in what ways might the participation of the People of God in the episcopal selection process be broadened (quantitatively) and rendered more effective (qualitatively)? A total of 32 Presidents of Episcopal Conferences and 45 Pontifical Representatives responded.

Additionally, several lay men and women were consulted in writing, some selected from among the members of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops, and others proposed by the Dicastery for the Laity, the Family and Life. These individuals were asked the following question: how can the participation of the People of God in the selection process of Bishops be broadened and enhanced? In total, 15 out of 33 laypersons responded.

Finally, approximately 25 voluntary contributions submitted to the General Secretariat of the Synod – by individuals or associations – were reviewed, and a number of recently published studies (historical, theological, and canonical in nature) on the subject of episcopal appointments were consulted.

In addition to all the above, on 16 June 2025, the Group organized an expanded online meeting, to which several Apostolic Nuncios, Laypersons, and Experts from every continent were invited – totalling approximately 30 participants. A draft text prepared by the Group was shared with them in advance, and their feedback was sought through the method of conversation in the Spirit.

The Group estimates that, through these various means, it has listened to over 200 individuals in total.

 

3) Fruits of the Discernment

Through a process rooted in communal discernment (at times employing the method of conversation in the Spirit), the Group reached consensus around several perspectives:

– a renewed awareness of the specific ministry of the Bishop of Rome in relation to the appointment or confirmation of Bishops, while fully respecting the particular traditions of the Eastern Catholic Churches;

– the need to draw inspiration from the Church’s Tradition concerning the ecclesial nature of the selection process of Bishops, and to take the current praxis as the starting point for reflection – recognizing, safeguarding, and/or strengthening the existing elements of synodality already present within it;

– the advisability of developing principles that, while theologically grounded, are practical and sufficiently flexible to be adapted to diverse ecclesial contexts;

– the need to promote an understanding of the process of selecting candidates to the episcopacy as a spiritual journey, characterized at every stage by the search for the will of God for his Church;

– the desire to reinforce the role of the local Church as the natural setting for discernment both regarding its new Shepherd and regarding diocesan Presbyters to be proposed as possible candidates to the episcopacy. In this regard, the moment of episcopal succession should represent for each local Church an opportunity to attain a clearer awareness of its current situation and of the path to which the Lord is calling it. To this end, the Group’s proposals aim, over time, to foster greater investment in the formation of the People of God, helping the faithful of each local Church (ordained ministers, consecrated persons, and lay men and women) to develop the spiritual sensitivity and discernment skills necessary for this purpose;

– the necessity of encouraging a more incisive involvement of the Bishops of the territory in the provision of local Churches, favouring, where possible, the Assembly of Bishops of the Ecclesiastical Province over the Episcopal Conference (cf. CIC, can. 377 § 2), so that the Bishops may discern with regard to Churches and candidates they truly know;

– the need to balance broad ecclesial involvement, on the one hand, with the confidentiality required out of respect for the persons concerned, on the other;

– the desire not so much to pursue a mere quantitative increase in those involved in the process, which could unduly slow down episcopal appointments, but rather to pursue qualitative improvement, for instance by ensuring balanced participation of clergy and laity, of men and women, and by valuing the role of participatory bodies within the local Church;

– the opportunity to reconsider the confidential questionnaires currently in use and to supplement them with more flexible forms of consultation of the members of the People of God;

– the need to establish regular forms of evaluation for the process of selecting candidates to the episcopacy.

 

Coordinator: H. Exc. Msgr. Felix Genn

[1] Until April 2025, Cardinal Robert Francis PREVOST, O.S.A., served as a member of Study Group 7 in his capacity as Prefect of the Dicastery for Bishops. On 8 May 2025, he was elected Pope, taking the name Leo XIV. Since September 2024, the Reverend Msgr. Erwin José Aserios BALAGAPO (Philippines) has been co-opted into Group 7. At that time, he was Head of Office and, as of 7 November 2024, has served as Under-Secretary of the Dicastery for Evangelization (Section for the First Evangelization and the New Particular Churches). Also participating in the Group’s work were the Reverend Pasquale BUA (Italy), serving as Executive Secretary; and the Reverend Michael BERENTZEN (Germany), serving as assistant to the Coordinator, His Excellency Msgr. Felix GENN, and as recording secretary.

 ・・・・・・・・

The Role of Papal Representatives in a Missionary Synodal Perspective

 Interim Report Study Group 8 (Original Text: English)

The Assignment

Study Group 8 was given the task of examining how the ministry of Papal Representatives which is fulfilled in different parts of the world can unfold in a more missionary and synodal perspective. An analysis of the exercise of the ministry was to be done and recommendations to be made.

Work Undertaken

Several meetings were held in person at the Office of the General Secretariat of the Synod in Rome. At times some Members participated by zoom. Besides, Cardinal Oswald Gracias (Co-ordinator), Cardinal Mario Grech and Prof. Myriam Wijlens (Secretary) met several times to plan the working of the Study Group. Archbishop Luciano Russo was also involved.

Progress so far:

1. During the Second Session of the 16th General Ordinary Assembly of the Synod of Bishops, after the formal meeting organized by the Synod Secretariat for all the Study Groups, a special meeting was called of the Presidents of Episcopal Conferences present at the Synod to exchange views on the ministry of the Papal Representatives. 61 Presidents were present at the Synod, 45 of them participated in the meeting and several others had personal conversations with members of the Study Group.

2. A webinar was held for the Nuncios around the world to acquaint them with the work of the Study Group and to discuss Synodality. For the convenience of the Nuncios, because of the different time zones, three sessions were held. 87 Papal Nuncios participated. The participation was in depth, serious and earnestly seeking a way for exercising the ministry in a synodal missionary perspective.

3. A Circular Letter was sent to all Presidents of Episcopal Conferences by Cardinal Grech and Cardinal Gracias inviting all to make suggestions for the ministry of Papal Representatives. There has been a very good response. The Synod Secretariat is processing the replies. We will discuss the conclusions with the Study Group.

4. A Circular Letter was also sent to all the Apostolic Nuncios asking them to make their suggestions and give comments after having discussed the matter with their collaborators.  The response has been very good and valuable. Their replies are also being studied.

5. Personal Meetings: Cardinal Gracias and Prof. Wijlens met with experts in the field – (a) an expert based in Mumbai who belongs to a Think Tank headquartered in USA which advises foreign ministry of governments and ambassadors; (b) they also met Professors from the Institute for the training of diplomats at Georgetown University, Washington DC. There were also personal meetings with Diplomats and Papal Representatives to get their feedback.

6. Since the subject matter of Study Group 7 (nomination of Bishops and the role of Papal Representatives) was connected with the matter of Group 8, there was a joint meeting of the Study Groups 7 and 8. Besides, we are in regular contact with Bishop Felix Genn, Co-ordinator of Study Group 7, to share our findings and mutually complement our studies.

7. Cardinal Grech, a member of Group 8, addressed the Nuncios during their recent meeting in Rome from 9 – 11 June 2025. He spoke about Synodality and the Study Group. There has been good feedback.

 

Looking Ahead

The main study and collection of material has been completed and the matter now needs to be processed, analysed and shared with the Members of the Study Group. Due to distances involved this will take time, but it is expected that by the end of 2025 we will have the main conclusions unless some unexpected development arises which necessitates further study. However, to be able to ensure a thorough treatment of the subject it would be safe to presume that the final report could be handed over to the Synod Secretariat by the end of December 2025.

The areas being followed up are:

1) The process of selection of candidates for the Academia.

2) The formation of the candidates in the Academia.

3) Assistance for the Members of the Service in their early years.

4) A support system for the Members.

5) Procedure for a more accurate and regular assessment.

6) Continuous ongoing formation.

7) Strengthening collaboration with Episcopal Conferences.

8) Deepening relationship with the local Churches.

9) Possibility of regional meetings of Nuncios for fraternal sharing.

10) Care after retirement.

 

Coordinator: H. Em. Card. Oswald Gracias

 

・・・・・・・・・・

Theological criteria and synodal methodologies for shared discernment of controversial doctrinal, pastoral, and ethical issues

 Interim Report Study Group 9 (Original Text: Italian)

The work of the Group commenced in March 2024, with several online meetings and two extended in-person gatherings (6–7 December 2024 and 28 February–1 March 2025). As expected, the pace of work experienced a pause during the Easter season. The in-person meeting planned for late April could not take place; it was therefore decided to compensate with several remote sessions (21 March, 28 May, and 12 June).

Regarding the involvement of external experts in the Group’s work, we consulted Professor Rosalba Manes, a biblical scholar, and Professor Vincenzo Rosito, a philosopher with particular expertise in the human sciences concerning deliberative processes and cultural resources related to synodality. Due to his specialized knowledge, we invited Professor Rosito to be a regular participant in our meetings. Archbishop Filippo Iannone participated offering specific consultations on the topics under consideration.

 

The Initial Phases

From the very outset of our journey, the urgent need has emerged to courageously and radically embrace the challenge confronting the Church’s mission today: a conversion of thought and a transformation of practices in contextual fidelity to the Gospel of Jesus, who is «the same yesterday and today and forever» (Heb 13:8), «yet his riches and beauty are inexhaustible» (EG 11).

As our work progressed, we gradually came to realize that the theme entrusted to us, in the very manner in which it is formulated, presents certain challenges that call for critical reflection. Indeed, although it evokes the terminology of Amoris Laetitia no. 3[1], cited by Pope Francis in the Accompanying Note to the Final Document, it risks suggesting the existence of separate spheres rather than ones circularly interconnected, thus always mutually implicating one another. Moreover, the relationship between love and truth, under which the issues to be examined are categorized, lends itself to the same misunderstanding, potentially giving rise to the notion that the two terms stand in an inversely proportional relationship.

During this process of deepening reflection, which required a significant investment of time, we observed that, on one hand, it was relatively straightforward to reach consensus on the foundational notions in general terms; on the other hand, it proved more arduous to identify how to translate these notions into concrete steps: more than the what?, it is the how? that exposes the insufficiency of the concepts at our disposal, the (not always conscious) resistance to changing mental and practical habits, and the tensions surrounding the practical means proposed to achieve a shared goal while valuing diversity. Indeed, this has been a learning experience which, having been lived first-hand by us, can offer valuable insights to be applied throughout the entire synodal journey, which faces similar challenges. The drafting of a brief glossary, which will be appended to the final documentation, has facilitated this process of clarification.

Building upon these premises, we have identified a preliminary proposed structure for the final document, briefly outlined below.

 

Proposed Structure of the Document

1.      To clarify what the paradigm shift consists of, that, in continuity with Vatican II and the new phase of evangelization outlined in Evangelii Gaudium, is emerging within the synodal experience. This transformation intimately affects both the theological dimension and the anthropological-cultural sphere in a closely interrelated manner.

2.      In the Synod’s Final Document, this shift can be perceived in the emphasis placed on the practical sphere, which must be held in close connection with the reflective moment, as well as in the mutual interaction between life (of the believer) and doctrine, with corresponding implications for the relationship between the anthropological and ethical dimensions and for transdisciplinary dialogue. Three dynamics may be cited as examples:

a. The call to “relational conversion,” which denotes the primacy assigned to the quality of relationships at various levels of the Church’s mission;

b. The shared dynamic of learning;

c. The practice of transparency, understood not merely in a managerial sense, but as an expression of principles rooted in Scripture, to be developed theologically and spiritually.

3.      The principle of pastorality may be proposed as an interpretive horizon to express this paradigm shift (also in relation to the love/truth relationship). In brief, this principle refers to the logic whereby there can be no proclamation of the Gospel of God without recognizing and promoting the subjectivity of the other, along with an attitude of hospitality and responsibility toward the interlocutor. Within this framework, ministry and authority must also be situated, fulfilling their role precisely insofar as they listen to and promote the Holy Spirit’s activity within the People of God and individuals. The principle of pastorality defines a sort of fundamental ecclesiology, in continuity with the ecclesiology of the People of God as articulated in Lumen Gentium, which takes Dei Verbum as the foundational and interpretive horizon of proclamation, and Gaudium et Spes as the foundational and interpretive horizon of the multiple interlocutors, all within the missionary perspective of Ad Gentes.

4.      In harmony with the foregoing, the proposals will primarily concern procedural modalities. First and foremost, the conversation in the Spirit must be highlighted; however, this is neither to be absolutized nor employed mechanically. Particular attention must also be given to the value of contexts (understood in a dynamic and interactive sense); the management of resistance (which is not only cognitive but also emotional and cultural); and the levels of pertinence (which cannot be defined schematically or a priori, but require an exploration of the actual capacities of the various, sometimes multiple, subjects to assume responsibility).

5.      Some emerging issues (which we find more appropriate to designate thus rather than as “controversial”) will be addressed in a manner that offers an operational dimension to the proposals advanced. This section will also consider the role and articulations of the various fields of knowledge called upon for a concrete exercise in transdisciplinary dialogue. The goal will not be to provide solutions that apply to all cases, but rather to offer reference criteria that must nonetheless be borne in mind (and enriched) in the discernment that the different subjects involved will need to undertake in the multiple settings and contexts where it will take place:

a. Homosexuality

b. Conflicts and the non-violent practice of the Gospel

c. Violence against women in situations of armed conflict, an emblematic issue that has come to the Group’s attention during the course of our work.

For these cases, a concise presentation will be offered of the positions upheld by Tradition and the Magisterium, the (new) questions that have recently emerged, concluding with some questions to be addressed in the discernment process, mentioning the principal references drawn from Scripture and anthropology, including contributions from the scientific disciplines.

 

Next Steps

1. Drafting of the text, taking into account the many contributions we have received, despite their heterogeneous content, origin (groups, individuals, pastors, study commissions, Episcopal Conferences), and literary forms (ranging from testimony to advocacy, from recommendation to comprehensive framing);

2. Consultation with a group [or two] of experts from diverse backgrounds and competencies, who will provide their feedback;

3. Revision of the text in light of the observations received;

4. Submission by December 2025.

 

Coordinator: H. Em. Card. Carlos Gustavo Castillo Mattasoglio

[1] «Not all discussions of doctrinal, moral or pastoral issues need to be settled by interventions of the Magisterium. Unity of teaching and practice is certainly necessary in the Church, but this does not preclude various ways of interpreting some aspects of that teaching or drawing certain consequences from it. […] Each country or region, moreover, can seek solutions better suited to its culture and sensitive to its traditions and local needs».

 

・・・・・・・・

The Reception of the Fruits of the Ecumenical Journey in Ecclesial Practices

Interim Report Study Group 10 (Original Text: English)

 Introduction

Throughout the Synodal Process, there has been a growing awareness of the interdependency between synodality and Christian unity. As stated in Instrumentum Laboris 2, «synodality is the condition for continuing the ecumenical journey towards the visible unity of all Christians» (no. 9). The Final Document states: «One of the most significant fruits of the Synod 2021-2024 has been the intensity of ecumenical zeal» (no. 137). Inaugurating his ministry, Pope Leo XIV has underlined the importance of this double commitment to ecumenism and synodality: «Aware, moreover, that synodality and ecumenism are closely linked, I would like to assure you of my intention to continue Pope Francis’ commitment to promoting the synodal nature of the Catholic Church and developing new and concrete forms for an ever stronger synodality in ecumenical relations»[1].

Study Group 10 has been entrusted to explore the reception of the fruits of the ecumenical journey in ecclesial practices regarding three specific questions.

Following the encouragement of Pope Leo XIV to continue the work of the Study Groups with renewed enthusiasm, we welcome the new December 2025 deadline as an opportunity to deepen our reflection at the beginning of this new Pontificate.

Our methodology prioritizes synodal listening, attention to sensus fidei, and focus on pastoral implementation faithful to Catholic tradition.

1.      Study Group Mandate and Questions

  • Question 1: The Interdependence and Practice of Synodality and Primacy. Exploring the link between synodality and primacy at different levels (local, regional, universal) in their mutual interdependence, with particular reference to «the way of understanding the Petrine ministry at the service of unity» (Synthesis Report, no.7h).
  • Question 2: The Issue of Eucharistic Hospitality (Communicatio in sacris). Deepening the question of Eucharistic hospitality from theological, canonical and pastoral perspectives, particularly regarding interconfessional couples and families (cf. ibid., no. 7i).
  • Question 3: The Phenomenon of “Non-denominational” Communities and Revival Movements. Reflecting on “non-denominational” Communities and “revival” Movements of Christian inspiration to which originally Catholic faithful also adhere (cf. ibid., no7j).

2.      Current Status and Next Steps

Completed Phase

  • Comprehensive consultation and overview of key principles
  • Establishment of working methodologies
  • Initial theological and pastoral framework development
  • Organization in 3 sub-groups for Question 1, Question 2 and Question 3

Consultations work in progress

  • Dicastery for Promoting Christian Unity consultation among 40 members/consultors worldwide
  • Analysis of synodal synthesis reports regarding ecumenism
  • Analysis of responses to “The Bishop of Rome” document from various Christian communions
  • Zoom meeting with Study Group 1
  • Consultation with ecumenical communities (St-André, Taizé, Chemin Neuf, Focolare etc.)
  • Expert consultations with theologians from different continents
  • Continental conference meetings via zoom

Commission in-person meetings

  • October 2024 during the Synod Assembly
  • January 2025 during the Week of Prayer for Unity
  • May 2025 after the election of Pope Leo XIV

Final Phase (September-October 2025)

  • Integration of the results from all consultations and research
  • Finalization of concrete proposals
  • Preparation of comprehensive report with practical guidelines

3.      Thematic Working Subgroups

Sub-group 1: Synodality and Primacy

(H. Exc. Msgr. Paul ROUHANA O.L.M.; Prof. Astrid KAPTIJN; P. Hacynthe DESTIVELLE, O.P.)

Key areas of exploration:

  • Ecumenical perspective on primacy and hermeneutical approach to Vatican I
  • Differentiated exercise of primacy in contemporary contexts
  • Perspectives for ecumenical synodal practices
  • Integration of Eastern Catholic perspectives

Sub-group 2: Eucharistic Hospitality

(Fr. Anthony T. CURRER; Prof. Astrid KAPTIJN; Rev.da Sr. Nathalie BECQUART, Xavière)

Focus on theological, canonical, and pastoral dimensions:

  • Criteria for discernment in specific contexts
  • Local pastoral approaches
  • Existing bilateral agreements and best practices

Sub-group 3: Non-denominational and Revival Movements

(Msgr. Juan USMA GÓMEZ; Prof. Teresa Francesca ROSSI; Fr. Lawrence IWUAMADI; Fr. Jorge Alejandro SCAMPINI, O.P.)

Exploring positive learning opportunities:

  • Developing discernment criteria for authentic spiritual movements
  • Identify attraction factors for Catholics
  • Exchange of gifts within the broader Christian family
  • Pastoral guidelines for local Churches

Conclusion

Study Group 10’s work demonstrates how synodality fosters ecumenism and ecumenism calls for deepening synodality. The new pontificate will certainly provide additional insights into the contemporary understanding of primacy and its ecumenical significance. The Study Group is committed to offer practical orientations for local Churches, contributing to both the synodal shaping of the Catholic Church and the advancement of the ecumenical journey towards full visible unity.

Coordinator: H. Exc. Msgr. Paul Rouhana, O.L.M.

[1] Pope Leo XIV, Audience with Representatives of other Churches and Ecclesial Communities and other Religions, 19 May 2025.

 

・・・・・・・・・・

The Liturgy in a Synodal Perspective

The Final Document devotes significant attention to «The Sacramental Roots of the People of God» (nn. 21–27), with particular focus on the Sacraments of Christian Initiation.

Baptism, through which the christifideles «are consecrated as a spiritual house and a holy priesthood» (Lumen gentium 10), sacramentally grounds their right and duty to participate in the mission of the Church in the world, granting to all the Baptized the sensus fidei and to each one specific charisms for the common good. Confirmation, for its part, «enriches the lives of believers with a special outpouring of the Spirit so that they become witnesses to faith» (FD n. 25). The Eucharist, finally, is the Sacrament in whose celebration «a differentiated co-responsibility of all for mission is fulfilled», of which synodal activity itself is an extension. In fact, it is above all from the actuosa participatio in the Sacrament of the Body and Blood of Christ that the Church learns «to combine unity and plurality: the unity of the Church and the multiplicity of Eucharistic assemblies; unity of the sacramental mystery and variety of liturgical traditions; unity of celebration and plurality of vocations, charisms and ministries» (FD n. 26).

In this light, «deepening the link between liturgy and synodality will help all Christian communities, in the diversity of their cultures and traditions, to adopt celebratory styles that make visible the face of a synodal Church. To this end, we call for the establishment of a specific Study Group which would be entrusted with reflection on how to make liturgical celebrations more an expression of synodality. It could also consider the topic of preaching within liturgical celebrations as well as the development of catechetical resources on synodality from a mystagogical perspective» (FD n. 27).

From this perspective, the Study Group may address at least the following questions first, to which other relevant issues may be added:

  • ­How does the fact that synodality is a “constitutive dimension” of the Church affect the way we live, experience, and understand the liturgy, and in particular the celebration of the Eucharist?  How can the Eucharistic celebration be better configured as the source and summit of the synodal missionary life of the Church? How can the ecclesiological orientation emerging from the Final Document (on the basis of the Second Vatican Council) guide the understanding of the liturgy? What is the relationship between the ritual form and the forma Ecclesiae? How does the liturgy manifest the Church as synodal and missionary, and how does the experience of a synodal missionary Church grow and develop to its fulfillment through the liturgy?
  • How can we foster in the liturgy a more effective recognition and a more fruitful experience of the dignity, newness of life, and responsibility flowing from Baptism and, in general, from the Sacraments of Christian Initiation? How can the actuosa participatio of the Baptized be increased in celebrations, especially in the Eucharist?
  • How can we promote in particular the recognition of the role of women, especially where they continue to suffer forms of discrimination, including through the highlighting in liturgical lectionaries of scriptural testimonies about the role of women in the history of salvation (cf. FD n. 60)?
  • How can the modes of liturgical preaching be reinterpreted from a synodal perspective? How can its quality be enhanced? How can the development of mystagogical catechesis on synodality be encouraged?
  • How to continue along the path of a healthy decentralization of liturgical authority, valuing diocesan Bishops and Episcopal Conferences, also with a view to the inculturation of the rites (cf. FD n. 39), in line with what was set forth – in implementation of Sacrosanctum Concilium 22; 37–40 – by the Motu Proprio Magnum Principium and the Apostolic Constitution Praedicate Evangelium (cf. V, 88–97)?
  • How can paths of mystagogical liturgical formation be promoted for the People of God, the ministers, ordained, instituted and de facto, so as to «recover the capacity to live completely the liturgical action» (Desiderio Desideravi 27) and rediscover how the liturgy is the summit and source of synodality?

This reflection must be rooted in the understanding of synodality outlined in the Final Document as a whole, and may also draw on other significant materials produced in the course of the synodal journey.

The coordination of the Study Group is entrusted to the Dicastery for Divine Worship and the Discipline of the Sacraments, in collaboration with the General Secretariat of the Synod. To benefit from the rich liturgical heritage of the Christian East, the Group may also involve the Special Commission on the Liturgy established within the Dicastery for the Eastern Churches.

In the style proper to the synodal Church, all those who wish to contribute to the reflection of this working group may send their contribution to the General Secretariat of the Synod (synodus@synod.va).

Members

1.      H. Em. Most Rev. Card. Gérald Cyprien LACROIX, I.S.P.X., Archbishop of Québec, Member of the Dicastery for Divine Worship and the Discipline of the Sacraments (CANADA), Coordinator

2.      Rev. Sr. Elena MASSIMI, F.M.A., Professor at the Università Pontificia Salesiana in Rome, President of the Associazione Professori di Liturgia (ITALY),Secretary

3.      Prof. Hélène BRICOUT, Deputy Director of the Institut Supérieur de Liturgie, Institut Catholique de Paris (FRANCE)

4.      Rev. Fr. Peter John CAMERON, O.P., the Carl J. Peter Chair of Homiletics at the Pontifical North American College in Rome (UNITED STATES OF AMERICA)

5.      Rev. Fr. András DOBOS, Consultor of the Special Commission on the Liturgy of the Dicastery for the Eastern Churches (HUNGARY)

6.      Rev. Fr. Ab. Jeremy DRISCOLL, O.S.B., Abbot of Mount Angel Abbey, Chancellor of Mount Angel Seminary (UNITED STATES OF AMERICA)

7.      Rev. Fr. Gilles DROUIN, Director of the Institut Supérieur de Liturgie, Institut Catholique de Paris (FRANCE)

8.      Rev. Dom Matteo FERRARI, O.S.B. Cam., Prior General of the Camaldolese Congregation of the Order of Saint Benedict (ITALY)

9.      Rev. Fr. Stefan GEIGER, O.S.B., President of the Pontificio Istituto Liturgico in Rome (GERMANY)

10.  Rev. Fr Luigi GIRARDI, Professor at the Istituto di Liturgia Pastorale “S. Giustina” in Padua (ITALY)

11.  Rev. Fr. Pietro Angelo MURONI, Dean of the Faculty of Theology at the Pontificia Università Urbaniana in Rome (ITALY)

12.  Rev. Fr. Ab. Olivier-Marie SARR, O.S.B., Abbot of Keur Moussa Abbey, Professor at the Pontificio Istituto Liturgico in Rome (SENEGAL)

13.  Rev. Fr. Manuel Fernando SEDANO LÓPEZ, Professor at the Institut de Litúrgia ad instar Facultatis of the Ateneu Universitari Sant Pacià in Barcelona (MEXICO)

14.  Rev. Fr. Hyung Sub (Agostino) SO, Professor at the Catholic University of Daegu (SOUTH KOREA)

15.  Rev. Sr. Susan K. WOOD, S.C.L., Professor at the Regis St. Michael’s Faculty of Theology at the University of Toronto (CANADA)

16.  Rev. Fr. Pierre PAUL, O.M.V., Office Head at the Dicastery for Divine Worship and the Discipline of the Sacraments (CANADA), Assistant to the Coordinator

 

 

・・・・・・・・・・・

The Canonical Commission

 Interim Report (Original Text: Italian)

Introduction

The Canonical Commission was established during the First Session of the 16th Ordinary General Assembly of the Synod of Bishops in October 2023. Its initial purpose was to listen to the “spirit of the Synod,” to evaluate the procedures, and to understand what the members of the Synod Assembly were proposing and presenting for reflection to the entire Church.

Since then, the Commission has met eight times, both in person and online, seeking to build upon the synodal journey and to work on the themes that emerged during the October 2023 and October 2024 Sessions.

 

Method

The synodal style of the Commission’s meetings was characterized by dialogue and listening. There was discussion on the topics that emerged during the Synod Sessions and those proposed for reflection by the members of the Assembly. It is precisely through and with listening that the synodal style developed within the Canonical Commission – listening to all the areas of expertise represented within the Commission and listening to the experiences accumulated over many years of canonical service in various ecclesial contexts.

In particular, the following topics were addressed, divided into three categories. These were explored in light of the Final Document of the October 2024 General Assembly of the Synod of Bishops, and the Commission evaluated the need or opportunity to propose revisions to the current canonical norms:

1.      LAITY/WOMAN: studied Final Document nos. 60, 71, 76, and 77, with specific reference to canons 145, 204, 208, 212, 228, 230, 275, 476, 483, 1421, and 1425.

2.      EPISCOPAL CONFERENCES / PARTICULAR COUNCILS: studied Final Document nos. 71, 76, and 129, with specific reference to canons 403, 440, 443, 446, 450, and 1112.

3.      PARTICIPATORY BODIES: studied Final Document nos. 84, 91, 92, 93, 94, 101, 102, 103, 106, and 108, with specific reference to canons 127, 399, 461, 463, 466, 493, 495, 500, 511, 512, 514, 536, and 537.

 

Recommendations

Regarding the aforementioned topics, specific proposals have been formulated and will be presented in completed form, using a comparative approach between the current norms and the proposed ones, including the rationale for the possible changes.

The Commission remains fully available to analyse theological issues presented by the existing Study Groups and to offer canonical interpretations. However, to date, no such requests have been received.

Coordinator: H. Exc. Msgr. Filippo Iannone, O. Carm.

 

・・・・・・・・・

SECAM – On the Pastoral Challenges of Polygamy

 Interim Report (Original Text: English)

This Team of Experts, comprising 12 specialists from various regions of Africa and its islands and representing diverse fields such as dogmatic and fundamental theology, biblical studies, pastoral care, canon law, and anthropology, convened twice in person and participated in numerous virtual meetings, ultimately completing its work.

The resulting document is organized into eight sections:

1. Introduction

2. Polygamy in Africa: Past and Present

3. Listening to the Biblical Experience

4. Christian Marriage: One Man and One Woman

5. Pastoral Experiences

6. Canonical Assessment of Practices

7. Toward a Pastoral Response to Polygamy

8. Conclusion

 

The methodology employed by the Team was based on three key phases: “listening”, “appreciating” and “engaging”.

a)        Listening involved four distinct moments:

– Listening to the African world, past and present.

– Listening to the Word of God concerning polygamy.

– Listening to the Church’s teachings on Christian marriage.

– Listening to existing pastoral practices.

b)        Appreciating involved critically evaluating these pastoral practices, alongside the supporting law and theology.

c)        Engaging focused on exploring potential responses to two fundamental questions:

– What pastoral care is appropriate for those found in polygamous relationships according to the Gospel?

–  What pastoral initiatives can support Christians in embracing monogamous marriage?

The draft document was shared with the Dicastery for the Doctrine of the Faith via the General Secretariat of the Synod of Bishops. We received encouraging feedback from the Dicastery, along with specific considerations to be addressed. Consequently, the text was returned to the Team of Experts for further refinement.

Given the Dicastery’s guidance, the document has not been sent to the National Episcopal Conferences. Instead, it was presented and discussed by Bishops and theologians during the SECAM Plenary Assembly, held in Kigali, Rwanda, from 30 July to 4 August 2025. The insights from this assembly will inform the final version of the document.

Following the deliberations at the Plenary, the final text will be submitted to the General Secretariat of the Synod of Bishops and the Dicastery for the Doctrine of the Faith for further guidance.

 

President: H. Em. Card. Fridolin Ambongo Besungu, O.F.M. Cap.

・・・・・・・・

The Statute of Episcopal Conferences, Ecclesial Assemblies, and Particular Councils

2025年11月18日

・教皇、世界の”シノドスの道”の代表たちと会見、対話

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

(参考「バチカン放送})

 26日の夕方行われた、教皇レオ14世との出会いと対話では、世界5大陸および東方典礼カトリック教会の代表が、教皇に”シノドスの道”の歩みや、シノダル(共働的)な教会のあり方をめぐり質問。レオ14世は、これらの問いに耳を傾けられ、原稿を用いずに率直な回答をされた。

 たとえば、シノダリティ(共働性)が「自分たちの司牧上の権威を弱めてしまうのではないか」と懸念する司教や司祭たちにどのように対応すべきか、という問いに、教皇は、「そのような抵抗は、しばしば恐れや、認識・理解の欠如から生じるものです」と指摘。「実際、各地域からの報告の多くが、育成の必要を最優先事項に挙げています」とされつつ、共に歩む教会の姿勢について、学校や、神学校、成人信徒を対象とするものなど、あらゆるレベルでの育成の重要性を示された。

 同時に、教皇は、「すべての人が同じ速さで走れるわけではなく、時には互いに忍耐し合う必要もあることを理解すべきです… 一部の人だけが先を走り、残りの人々を置き去りにしてしまうなら、教会生活に分裂を生みかねません」と注意され、「それぞれの地域の状況を把握し、どのような抵抗があり、その原因は何か、シノドス的な教会の交わりを生きるよう励ますために何ができるか等を知るための具体的な方法を見つけねばなりません」と述べられた。

 また、「私たちの社会がより包括的で、公平で、平和構築に貢献するものとなるために、”シノドスの道”の歩みは、どのようにそれを励まし、インスピレーションを与えることができのでしょうか」というラテンアメリカを代表した質問があった。

 これに対し、教皇は中南米の教会のシノドスへの長年の取り組みに謝意を表すると共に、「ラテンアメリカの信仰の恵みや情熱、交わりの精神、兄弟愛などから、真のシノダルな歩みを続けるうえで多くを学びました」と全教会からの感謝を述べられた。

 また教皇は、この質問に答えるにあたり、ご自分の「個人的」な体験、と前置きした上で、「私自身の人生で何かのプロセスからインスピレーションを得たことはあまりなく、むしろ、信仰における情熱を生きる人たちからインスピレーションを受けてきました」とされ、「今体験している聖年が回心、和解、そしてイエス・キリストから授かった新しい命への招きであることを理解し、シノダルな霊性はもとより、福音の霊性、交わりの霊性、教会でありたいと願う霊性を生きることが大切です」と説かれた。

 さらに、「キリストご自身との親密さの体験は、この歩みにおいて、『宣教的で忠実な弟子になりたい』との願望を心に燃え上がらせてくれるでしょう… この熱意と確信をもって生きる時こそ、より多くの人たちが私たちに加わり、平和と交わりの構築者となることを望むことでしょう」と話された。

 このほか、「シノダルな教会において、女性はどのような希望を正当に育むことができるか」という質問があり、教皇はここでも、「個人的な体験ですが」と前置きしたうえで、1970年代、米国で男女平等が盛んに話題にされていた時代、父親と共に非常に活発に小教区活動に携わっていた自身の母親に、「女性の皆さんは、男性と同じようになりたいと思っていますか」と尋ねたところ、「いいえ、私たちはすでに、もっと優れていますから」と答えを受けた、というエピソードを語られた。

 そして、「当時にすでに、自分の母親だけに限らず、女性たちは様々な意味で、家庭生活や小教区のために多くの才能を捧げることが可能だったのです」と回想された。

 教皇はもう一つの体験として、ペルーにおけるある女子修道会の話をされた。「この女子修道会のカリスマは、司祭がいない地域で奉仕することでした。修道女たちは洗礼を授ける権限を持ち、結婚式で公式の証人を務め、素晴らしい宣教活動をし、多くの司祭たちにとってもそれは信仰の真の証人たちでした」。そうした体験から教皇は、「問題は、女性に可能性が存在しないことではなく、文化的な障害が存在していることにあります」とされ、「すべての司教や司祭が、女性たちがその役割をよく果たすことを望んでいるわけではありません。この問題を皆が認識する必要があります」と強調された。

 さらに、アジアの教会へのシノドス的回心を励ますメッセージを求められた教皇は、「シノダリティ(共働性)のみならず、交わりや回心を推進しながら、今日、ここに到達するまでに大変な働きをしたアジアの教会に心から感謝します」と語られ、フィリピンを除き、キリスト教が少数派のあらゆる国・地域で、「多くの困難や抑圧にもかかわらず、信仰を生き、イエス・キリストの弟子としての姿を示し続けるアジアの教会、教会の今日と未来を表すアジアの地に、私たちは敬意を表さなくてはなりません」とと話された。

(編集「カトリック・あい」)

2025年10月25日

・シノドス事務局長が世界代表司教会議設立60周年で書簡ーこれまでの経験と理解をさらに前進させるためにあらゆる努力を」

Second session of the Synod of Bishops in the Vatican (October 2024)Second session of the Synod of Bishops in the Vatican (October 2024)  (Vatican Media)

 

(2025.9.17 Vatican News   Salvatore Cernuzio)

 バチカン・シノドス事務局のマリオ・グレック事務局長・枢機卿は17日に、世界代表司教会議(シノドス)設立60周年を記念して発表した書簡で、シノドスの変遷を振り返り、将来を見据えた展望を示し、全世界の教会に対し「 synodal process(シノドスの道)の第三段階が、synodality(共働性)の経験と理解におけるさらなる前進となるよう、あらゆる努力を払うように」と呼びかけた。

 事務局長は書簡で、「教皇フランシスコがsynodalityを『教会における交わりを達成するための特権的な方法』と定義され、教皇レオ14世も共有しておられる… 先週の日曜日の正午の祈りで、第2バチカン公会議が終盤を迎えていた1965年にシノドスを創設した教皇聖パウロ6世の『預言的な直感』を強調されています」と指摘。

 教皇は、このシノドス創設60周年が「教会の統一と使命への新たな献身を促す」ことを願っておられ、その願いは、グレック事務局長のこの書簡でも繰り返されている。

 2021年10月に世界の教区、現地教会レベルから始まったこのプロセスは、教区レベル、各国レベル、各大陸レベルを経て、2023年と2024年にバチカンで開かれた二回のシノドス総会に進み、二回目の総会で採択された最終文書をもとに、グレッチ枢機卿は各現地教会と修道会に、実践に移すよう呼びかけている。

*パウロ6世の「預言的な」洞察によるシノドス創設

 

 書簡の冒頭でグレック事務局長は、教皇パウロ6世が自発教令でシノドスを創設されたことにに遡り、「シノドスは、世界の司教団を『全世界の教会に対するペトロの特権である配慮』に参画させる、という公会議の父たちの要請に応えるために設立しました」とし、パウロ6世が教会に「全世界の司教とローマ教皇との間の結束と協力を促進し、神の民にとって決定的に重要な問題や疑問について助言をもって教皇を補佐する能力を備えた『全司教団を代表する中核的機関』の機能を与えたのです」と説明した。

*シノドスは教会活動の刷新に貢献した

 

 シノドス創設後、これまでに16回の通常総会、3回の臨時総会、11回の特別総会が開かれてきたが、事務局長は「歴代教皇が各総会で策定された提案や最終文書を受け入れ、それらを基に教会に向けた総会後に、使徒的勧告を発出され、教会活動の刷新に大きく貢献しました」と述べた。

*教皇フランシスコによるシノドスの重要な進化

 

 またこの60年間に、シノドスは、重要な進化も遂げたが、「これは歴代教皇、特に、教皇フランシスコが「司教会議を司教たちの集会に限定された行事から、段階的なプロセスへと変革し、教会全体が参加する場とすることを望まれ、実践された功績によるもの」。具体的に、第一段階として神の民との(小教区、信徒グループ、教区レベルの)協議が行われ、続いて司教協議会、大陸別総会、そして2023年10月と2024年にローマで開催された通常総会による様々な「識別」段階が実施されたことを実績として説明した。

 それ以前に、「教皇フランシスコはこれ以前、2015年10月にパウロ6世ホールで行われた司教シノド設立50周年記念演説で、この変革の兆しを示され、シノドスを”単発の行事”から”継続的プロセス”へ転換する条件を提示された。これは『相互的な傾聴』。一般信徒から司教団、ローマ教皇に至るまで、互いに耳を傾け合い、聖霊に耳を傾けること。教皇の言葉が2018年9月15日に公布された使徒憲章『司教の交わり(Episcopalis Communio)』の着想源となりました」と事務局長は述べた。

*教会における交わりを達成するのはsinodalityの実践だ

 

 グレック事務局長は書簡で、「近年の経験が、教会における交わりを達成するための特権的な道は、sinodalityの実践だ、ということを示しています。第16回通常総会で初めて導入された二つの会期にわたる会議で、私たちは、こうした進め方の素晴らしさと力を体験しました。聖霊が教会に語っていることに耳を傾け、互いに聴き合うことを学びました」と強調。

 これは「教会的識別」の段階を経て、最終文書の作成と採択によって締めくくられた「感動的な旅路」であり、教皇フランシスコはこれを「直ちに承認し、通常の教導権の一部として教会に授けられたのです… これらすべての出来事を振り返ることは、シノドス事務局にとって大きな喜びであるとともに、sinodalityの経験と理解においてさらなる前進となるよう、”シノドスの道”の第三段階に全力を尽くすよう招くものなのです」と述べている。

 (翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

 

2025年9月18日

(読者投稿)菊地司教「シノドスの道の今後について」を読んで—「バチカン指示待ち症候群」から脱しなければ

菊地司教が表題の文書を7月16日に発表しました。(カトリック中央協議会ホームページ参照)読んだ直後、とても失望しました。カトリック司教協議会会長・枢機卿そしてシノドス特別チームメンバーである方が、この程度のことしか書けないのか、と情けなくなりました。ひと言で言えば「バチカン指示待ち症候群」です。これでは日本において「シノドスの道」が進んでいないのは当然です。更に日本の福音化が遅れているのも必然です。

 この文書全体を図式化すると、「バチカンの文書発表→日本語訳→聖職者の勉強会→信徒への指示」のようです。今回のシノドスが意図したことと真逆の方法です。

・全体としてバチカンの指示待ちになっていること。日本においてシノドスをどのように推進していくのかというビジョンがないから、そうなるのでしょう。

・文書の翻訳に時間をかけすぎて、そのために後手後手になっていること。日本の指導者たちは(”公式”の)翻訳が出ないと、何も発言できないようです。シノドス最終文書については、愛読している「カトリック・あい」では発表から一か月以内、昨年11月半ばから翻訳文を掲載していますが、お読みになってもいないのでしょうか。”公式”訳は、今月になってようやく、送料込み880円で発行しました。この8か月の間、シノドスについて司教団の沈黙と不作為が続きました。

・今回の菊地文書は、単なる経過報告です。シノドスの「今後について」何ら指針にはなっていません。指針を出す気力も能力もなさそうです。

・「具体的な取り組みに関しては、司教と担当者向けに勉強会を行い」とあります。勉強会を否定するつもりはありません。行動と並行しなければ、ただのお勉強です。対話を含めた行動から知恵が出てくはずです。信仰の感覚は、知識の積み重ねで養われるものではありません。しかも聖職者の勉強会を最初に行うというわけです。聖職者が得た知識を信徒に伝えることが司牧活動なのでしょうか。教会の中心に立つのは聖職者であるという従来の教会像に依り、そこからのトップダウン方式です。

・「シノドス特別チーム」は、これまで「チーム」としてどのような活動をしてきたのでしょうか。活動記録がどこかに報告されているのでしょうか。特にチームの中にたった1名の信徒がいますが、その方の意見を伺いたいものです。

・その後は「それぞれの教区で・・・取り組む」そうですが、これでは各教区への丸投げです。何のための「特別チーム」でしょうか。この「特別チーム」は各教区でシノドスにどのように取り組んできたのか実情を把握していません。調査をやろうと思えば今でもできるはずです。

・文書には「ロードマップ」なるものが示されています。3年間を三期に分けて、理解・取り組み・評価の3項目を当てはめています。それぞれの期において、何をやるのか具体性が全くありません。第一期における解説書を準備中とのことですが、9月上旬に公表予定であれば、概要は出来上がっているはずです。今すぐ公表できるはずですが、それをしません。ロードマップと銘打っていますが、ただのスケジュールのメモ表にすぎません。

 今回の文書は筆者が複数の方々の意見を参考にして、熟慮して書いたものではなさそうです。特別チームには、シノドス遂行の熱意も実行力もありません。彼らに任せたままでいると、日本のカトリック教会は、ますます衰退するでしょう。このような指導者に抗うのは困難ではありますが、志のある信徒・修道者・司祭たちによる下からの改革が必要です。

(2025.7.20記 南の信徒)

 

 

2025年7月20日

・日本の司教協議会会長が「2028年10月までの”シノドスの道”の今後について」

(2025.7.17  カトリック・あい)

 バチカンのシノドス事務局が7月7日、「Pathways for the Implementation of the Synod:2025₋2028(シノドスの実施のための道筋:2025年から2028年)」と題する文書を、教皇レオ14世の承認を受けて発表。「カトリック・あい」では、翌8日から、同記事と共に、文書の要約版、シノドス事務局次長のVatican News とのインタビュー、およびCruxの評論を日本語訳で掲載しているが、日本の司教協議会会長で”シノドス特別チーム”担当の菊地・東京大司教が16日、カトリック中央協議会ニュースに、以下の文面を掲載した。全文次の通り。

・・・・・・・・・・

日本の教会のみなさまへ 2025年7月14日 シノドス特別チーム担当 菊地 功・日本カトリック司教協議会会長・東京大司教

 昨年(2024年)10月末に閉会したシノドス(世界代表司教会議)第16回通常総会は、「最終文書」を発表し、2021年から全世界の教会で、話し合い、学び合い、分かち合い、祈り合ってきたシノドスの道を、続けていくことが確認されました。なお最終文書は邦訳が整い、製本された書籍として発売されますが、その邦訳テキストは今後、教皇庁シノドス事務局公式ホームページにも掲載される予定です。
また今年3月15日付けで教皇庁シノドス事務局長グレック枢機卿様から、2028年10月に開催が予定されている「教会総会」に至るまでの道程について、教皇フランシスコの裁可を得た文書、「シノドスの実施段階における同伴の歩みに関する書簡」が発表されました(邦訳は中央協議会ホームページ)。
同文書にはその2028年の教会総会に至る道筋についての指示の文書が、今年の5月に発表されると記されていましたが、その後、教皇フランシスコが帰天され、新教皇レオ十四世の選出などの出来事が続いたため同文書の公表は遅れ、先般6月26日開催のシノドス事務局通常評議会で承認され、教皇レオ十四世の裁可を経て6月29日に公表されました。これについては現在邦訳を進めています。
また教皇フランシスコが設置された10の特別研究部会は、その報告を6月末に行うことになっていましたが、教皇レオ十四世は「さらに検討が必要である」として、「結論を年末までに行うように」と指示をされています。
これら一連のシノドス事務局からの文書を踏まえ、今後日本の教会においても、それぞれの教区、また小教区、修道院などの共同体で、「共に歩む」教会を目指して取り組みを継続していきたいと思います。概要は以下の通りですが、具体的な取り組みに関しては、今後、9月初めに全国の教区の司教と担当者向けに勉強会を行い、それぞれの教区で実情に応じて取り組んでいただきます。

 教皇庁シノドス事務局の提案とFABC(「カトリック・あい」注・「アジア司教協議会連盟 」)の指示を受けて、日本のシノドス特別チームは、概要で以下のようなロードマップと取り組みを考えています。

日本の教会のロードマップ(行程表)
2028年の「教会総会」に向けて以下のようなプロセスを踏みたいと考えます。

①2025年6月からの1年間 最終文書についての理解を深める期間。②2026年6月からの1年間 各教区、各分野で具体的に取り組みをする期間。③2027年6月からの1年間 各レベルでの評価を行う期間。

 「最終文書」に記されていることについて具体的にどのような選択をするのかは、それぞれの共同体が置かれている社会の現状や生きているコンテキストによって異なっています。しかし私たちの教会がどこを向いて歩んでいるのか、どのような困難を抱えているのか、そういうことを共有しながら、共に歩み、共に祈り、共に識別するすべを身につけることは重要であると思います。そのためにも、まず「最終文書」の理解を深める勉強会から始めていきます。
シノドス特別チームでは、2025年9月4日に大阪で、司教団と各教区の担当者を対象に、また9月8日には中央協議会で職員研修の一環として、折から訪日中のオロリッシュ枢機卿(今回のシノドス総書記)による日本語での講演を含めた「最終文書」の勉強会を行います。その後、各教区の担当者を通じてそれぞれの現場で、同じような勉強会が行われ、今回のシノドスが考えたこと、提示したことが、教会全体に浸透していくことを期待しています。
同時にそのための手段の一つとして重要な、「霊における会話」の研修も、これまで通り続けていきたいと考えています。
またシノドス特別チームでは、現在、「最終文書」を学び深めるための手引きとなる簡単な解説書を準備中です。これは9月に最初の勉強会を開催するまでには公表できる予定です。

 日本の教会は、1980年代以降、「共に歩む」ことを目指してきました。これからも多くの兄弟姉妹と「共に歩む」教会となるために、そして「宣教する」教会となるために、普遍教会の歩みに合わせながら取り組んでいくことが大切です。

 日本の教会のみなさまの、ご理解とご協力をお願いします。

 

2025年7月17日

(評論)教会は”国際企業”ではない、シノドス事務局は”ビジネス会議”が大好きなようだ(Crux)

(2025.7.9 Crux Managing Editor  Charles Collins)

*シノドス事務局は、教皇フランシスコの”警告”を聞いていなかったのか

 バチカンのシノドス事務局が7日、シノドス(世界代表司教会議)第16回総会の最終文書をもとにした実施文書を発表したが、それを読んで、教皇フランシスコが数年前に語られた「教会は、『”自社製品”をいかに売るのが最善かを入念に研究する経営者が率いる多国籍大企業』ではありません」という言葉を思い出した。

 フランシスコは2021年11月13日、記者団との会見で「教会は、自らのプロジェクトに基づいて自らを構築することはなく、前進するための力を自ら引き出すこともなく、”マーケティング戦略”によって生きることもない 」とも語っていた。シノドス事務局が発表した文書を読むと、フランシスコのこの発言のメモを事務局が受け取っていなかった印象を受ける。

 

*”シノドスの道”は昨年10月のシノドス総会で終わったのでは?

 「シノドス2025-2028の実施段階における道筋」と題されたこの文書は、フルカラーで引用、その他の装飾が施された24ページにも及ぶもので、世界の現地の教会に提供される「検討のための枠組み」と説明している。だが、こう考える人がいても不思議はないかも知れない— 「待てよ、これまで3年間の”シノドスの道”の歩みは、シノダリティ(共働性)に関する世界代表司教会議総会が終了した昨年10月で終わったのではなかったのか?」。

 3年間のプロセスは2021年に全世界の教区レベルから始まり、2022年に終了した。その年に大陸レベルが始まり、2023年に終了した。2023年には、10月にバチカンで3週間にわたる世界代表司教会議の第16回総会第一期が、2024年にも数週間にわたる同総会第二期が開から、これですべての歩みが終了するはずだった。しかし、今年の初めに、2028年までさらなる段階が行われることが発表された。

 教皇フランシスコが病院で治療を受けている間に発表されたこの新しい3年間のプロセスに先立ち、事務総局は「道筋」文書を発表している。

 7日に発表された新文書は、「実施段階は、正当な多様性を尊重しながら、そのカトリック性を顕現させ、一つの教会の中で地域教会の交わりを促進する賜物の交換を維持する機会である 」と述べ、「シノダリティを実践する新しい方法を鼓舞し、宣教の実りを高める創造性は、これらの相違から生まれる。このため、異なる文脈で得られた経験の成果は、教会間の対話を育みながら、共有される必要がある」と言明。

 「それゆえ、実施段階においては、FDに基づき、各教会において、また各教会間において、新たな対話のプロセスが始まるのである。(2024年世界代表司教会議総会の最終文書は、事務総局の新しい『道筋』文書全体を通して『FD』と呼ばれている)。

*「道筋」文書には”バチカン語”が氾濫、現地の教会に会議の急増が押し付けられる

 教皇フランシスコは正しかった。教会は多国籍企業ではない。だが、シノドス事務局は、多国籍企業のオフィスライフの最悪の部分を愛しているように見える。まず、物事を説明するのに不必要な言葉を使っている。先ほど引用した最初の段落は、同じ調子で長々と続いているが、実際には何も言っていないのと同じだ。

 公平を期すために言っておくと、”バチカン語”は悪名高い言語だ。内部で「教皇語」と呼ばれるこの言葉は、それを書く人たちでさえも、「うるさい」と誰もが認めている。いや、事務局の下で行われるシノドスの最悪の側面は、現在、そしてしばらくの間、世界中の現地の教会、教区に押し付けられている事務局会議の急増である。何が待ち構えているのか:

  • 現在から2026年12月までは、現地教会とそのグループでの活動が実施される;

  • 2027年の前期には、教区と大教会で評価集会が行われる;

  • 2027年後期には、国内外の司教協議会、東方諸階層機構、その他の諸教会グループにおける評価集会が行われる;

  • そして2028年の最初の4ヶ月には、大陸の評価集会がある;

 そして2028年10月、バチカンで開かれる教会会議の総会ですべてが終わる。

 今から1700年前、325年の第1回ニカイア公会議の教父たちは、イエス・キリストの神性を宣言し、イースターの日付を定めるのに3か月もかからなかった。私たちは”シノドスの道”の歩みを4年間続けてきた。シノダリティ(共働性)とは何なのかについて、その主要な主催者たちから、シンプルでわかりやすい声明、いわば作業上の定義をいまだに聞くことができない。

*肝心の「シノダリティ」の定義が、いまだにはっきり理解されていない

 バチカンの公式報道機関は、シノドス事務局次長のシスター、ナタリー・ベカーにシノダリティの定義を尋ねた。彼女は、まず昨年のシノドス総会の最終文書を紹介し、次に総会参加者だったオーストラリアの神学者オーモンド・ラッシュの「シノダリティとは一言で言えば第二バチカン公会議である」という言葉を引用し、シノドスのロゴのキャッチフレーズとなっている三重の流行語—「交わり、参加、使命」を引用した。

 そして続けた。「私たちは、第二バチカン公会議受容の現段階において、シノダリティが第二バチカン公会議の教会論を理解する方法であると言うことができます」とベカー次長は語った。「つまり、第二バチカン公会議の受容を継続することに他ならない。公会議は、ある意味、まだどこでも実施されているわけではない。だから、そういう理解でいいのです」。

 さらに彼女は「もう一つの方法は、これも簡単な方法だが、私たちのロゴに言及すること。 聖体拝領、参加、使命です。そして、『シノダリティ』とは、教会がより宣教的に、より参加的になるのを助ける方法であると言えます。つまり、シノダリティは、私たちの使命をよりよく発揮するために、神が今日の教会に求めておられるあり方なのです」と語った。

*行き着く先は「会議による死」か

 2028年まで開催される一連の会議で、この問いに対する真の答えを得ることは不可能ではないと思われる。そこで、シノダリティに関して教会が直面している次の多国籍企業のような問題に行き着く。それは、 「会議による死 」である。

 米国で行われた新しい調査によると、企業などの組織で働く人の76%が、いくつかの会議がある日は「消耗している」と感じると答え、78%が「会議のせいで、与えられた仕事を実際に達成することができない」と答えている。

 会議が企業や教会の参加者に強い緊張をもたらすのは、たとえ何も述べられていなくても、また特に明確に否定されていても、従業員や信徒たちが「期待された結果がある」と感じるからである。会議もまた、実際にそのようなことが大好きで、議題がどうであれ、どんなことでも最終的に自分の気持ちを話す機会を受け入れる少数の人々によって支配される傾向がある。

 ほとんどの人は、必要な会議でさえも好きではない。日程の都合をつけたり(あるいは弁明したり)、緊急に仕事を片付ける必要性を見つけたり、病欠の日を作ったりすることはすべて、古くからある会議回避の戦術である。

 しかし、ベカー事務局次長はバチカン・メディアに対し、今度の会議を避けるのは難しいだろう、と語った。「カトリック学校、カトリック大学、青少年宣教、カリタスのような慈善団体において、シノダリティを実施することは、シノダリティの教会を望むのであれば、非常に重要なことです。そして、彼らはすでにシノドスやその実施に深く関わっており、宗教的共同体もまた、シノドスへの呼びかけを真に受けているのです」と強調した。

 あなたは「警告」されているのだ。

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

 

2025年7月10日

・「シノドス(世界代表司教会議)総会の成果を実践する、世界の教会にとって極めて重要な段階は始まっている」—事務局次長が会見

Sister Nathalie Becquart, Undersecretary of the General Secretariat of the SynodSister Nathalie Becquart, Undersecretary of the General Secretariat of the Synod  (Catholic News Service)

(2025.7.7 Vatican News Christopher Wells)

   バチカンのシノドス事務局が7日、「シノドスの実施段階のための道筋:2025₋2028」を発表したが、同事務局次長のシスター・ナタリー・ベッカールが同日、Vatican Newsのインタビューに応じ、「この文書は現地の教会とシノドス事務局の対話を促進し、教会間のシノドス体験の交換を推進することを目的としています」と述べ、シノダリティ(共働性)に関するシノドス(世界代表司教会議)総会の成果の実施段階について説明。シノダリティの意味とシノドスの受容などについて語った。一問一答は以下の通り。

・・・・・・・・・・・・・・

問: シノドス事務局が発表したこの文書にある「実施段階」について、簡単に説明してください。

答:実施段階は、2024年10月に閉幕したシノドス(世界代表司教会議)第16回総会の閉幕直後に始まっています。”シノドス”の実施—この総会の成果を実践に移す—という、極めて重要な段階です。

 またシノドスの最終文書は、教皇フランシスコが直接承認され、それは、教導権の執行を意味し、多様な世界の現地教会の文脈において、創造性を持ってその成果を実践に移すことが求められているのです。最終文書は、”棚に置いておく”だけでは不十分であり、現地のそれぞれの教会が最終文書の推奨事項をどのように実践するかを判断し、取り入れる必要があります。

 

 

問:  実施段階には定められた期間があるのでしょうか、それとも、期限は定めないのでしょうか?

答: 期限は定めませんが、シノドス事務局が前教皇フランシスコ、そして減教皇のレオ14世の承認を得た計画では、実施段階を支援するための3年間の枠組みが設定されています。現在、私たちはこの段階にあり、2028年10月までいくつかのステップを踏みながら進め、ローマで教会会議を開催し、実施段階の成果を共有し、評価を行う予定です。このプロセスは、教区レベルでの集会から始まり、国レベル、大陸レベルでも展開されます。

 現在、私たちはこの段階にありますが、教会全体、すべてのレベルでシノダリティ(共働性)を実施するのに時間がかかることは承知しています。しかし最も重要なのはプロセスであり、段階的に進めることです。最も重要なのは前進することです。その道筋は、より多くの指導や実践的な助言を必要とする人々を支援するためのものです。しかし、シノドスの最終文書が発表されて以来、既に多くの人がこのプロセスを開始しています。

 

 

問:  多くの人々は、いまだに「シノダリティとは何ですか?」と質問するかもしれません。一部の人は特定の意図をもって質問するかもしれませんが、多くの人は真摯な気持ちでこのような質問をしています。「シノダリティとは何ですか?私たちは何に召されているのでしょうか?」と尋ねられた場合の「シノダリティ」の基本的な定義を教えていただけますか?

答:シノドス第16回総会の最終文書に既に定義されています。最終文書の28項には「シノダリティは、キリスト者とともに、神の国に向かって、全人類と一致しながら共に歩むことであり、福音宣教を志向し、教会生活のさまざまなレベルで集い、互いに耳を傾け、対話し、共同体としての識別を行い、聖霊のうちに現存するキリストの表現としてのコンセンサスを形成し、差異化された共同責任において決定を下すことである」(「カトリック・あい」訳)と書かれています。

 また、2つの異なる方法で理解することも可能です。一つは、シノドス総会に参加したオーストラリアの神学者、オームンド・ラッシュ師が述べたように、「シノダリティは第二バチカン公会議の要約である」ということです。私たちのすべての文書、そしてこれらの道筋、最終文書においても、私たちがやっているのは第二バチカン公会議のビジョンに基づいていることが強調されています。シノダリティは、第二バチカン公会議の受容のこの段階において、その教会論を理解する道筋であると言えます。つまり、それは第二バチカン公会議の受容を継続する以外の何物でもありません。なぜなら、公会議はいまだにすべての場所で完全に実施されていないからです。これが理解の仕方の一つです。

 もう一つの方法、これも簡単な方法ですが、私たちは、三つのキーワードー共鳴、参加、使命—を強調しています。シノダリティは、教会がより宣教的でより参加的なものとなるのを助ける方法です。したがって、シノダリティは、神が教会に今日呼びかけている、私たちの使命をよりよく果たすための方法。つまり、本来の「教会」であるための方法です。

 これは、初期の教会から第二バチカン公会議を通じて取り戻された方法であり、まず第一に、私たちは皆洗礼を受けた者であり、神の子として共に洗礼を受けた者として、共に使命を遂行するよう召されていることを強調するものです。したがって、すべての洗礼を受けた人が使命の主人公となるよう呼びかけています。私たちは共に働くこと、使命に対する共同責任を果たすことを理解するよう促されています。もちろん、私たちは同じ召命を持っていないため、共同責任は多様です。召命、賜物、奉仕の多様性があります。しかし、私たちは神の民として、互いに共に歩む人々です。

 したがって、シノダリティを二つの意味において理解する必要があります。一つは、キリストの兄弟姉妹として教会である方法。もう一つは、他者と共に働くことで教会である方法です。したがって、これはシノドスの最も重要な成果の一つであるエキュメニズムと密接に結びついています。また、宗教間対話、社会との対話、すべての人々との対話とも結びつき、特に貧しい人や社会から疎外され、軽視されている人々の声を聴くことの重要性を強調し、すべての人々と協力して福音宣教を行う歓迎する教会であることが求められています。

 

 

問: 『シノドスの実施段階のための道筋』について、その目的と、この文書で達成したいことを簡単に説明していただけますか?

答*この文書は、いくつかのシンプルな質問に答えることを目的としています。

 まず第一に、シノドスの実施を現地レベルで支援することです。同時に、私たちが「贈り物の交換」と呼ぶ、現地の教会間の交流を促進することです。この「贈り物の交換」という概念は、最終文書の中核的な概念であり、シノダルの教会の核心的な概念です。この概念は、神の民の成員、教会の成員間の贈り物の交換に適用できます。私たちは皆、与えるものがあり、受け取るものがあります。しかし、これはまた、地方教会間の贈り物の交換の重要性を理解するものでもあります。

 グレック枢機卿やルイス司教をはじめ私たちシノドス事務局は、多くの地方教会の”シノドスの道”の歩みを支援するために、多くの旅をすることができました。そして、私たちの教会の美しさが見えてきます。私たちは一つの教会ですが、状況、文化、文脈の多様性を通じて一つです。したがって、多様な文脈で使命を生き、祝う方法、福音宣教を行う方法は、文化によっても形作られます。

 現地のそれぞれの教会には独自の歩みがありますが、孤立してはなりません。この文書は、単なる地方教会のシノダル(共働的)な転換を単独で行うのではなく、異なる地方教会が協力して働くことが非常に重要であることを強調しています。

 文書は、地方教会にもっと大きく重点を置くよう呼びかけていますが、同時に、地方教会間のこれまでよりももっと緊密な対話の重要性を強調しています。これは、管区レベル、教区間、司教協議会(通常は国単位)、そして大陸レベルなど、さまざまなレベルで行われるものです。

 この文書は、”シノドスの道”の歩みの成果を地域レベルで他者と共有することが重要であるという概念を明確にするのにも役立っています。そのため、教皇フランシスコが承認し、教皇レオ14世も承認した次の段階の計画では、異なる段階が強調されています。教区レベル、国レベル、大陸レベルでの集会を実施し、最後にローマで教会会議を開き、現地のそれぞれの教会と共働体性を確保します。

 

 

問:  実施段階は非常に具体的です。世界中の現地の教会だけでなく、個々の洗礼を受けた信徒—私たちは皆、このプロセスの一部として召されている—が、これまでの”シノドスの実施にどのように貢献できるか、具体的な提案をいくつか提示いただけますか?この文書を読んだ人が「どのようにしてシノダリティの旅のプロセスに参加できるか」と考えた場合、最初のステップは何でしょうか?

 まず、この文書は重要な文書ですが、実施段階を始める最良の方法は、シノドの最終文書を読むことです。それがこの実施段階の指針です。

 したがって、これらの道筋は、シノドスの最終文書に深く入り込み、それを慎重に検討し、聖霊から来る創造性をもって、地域レベルでどのように実施するかを考えるためのツールのようなものです。なぜなら、世界中の人々に対して一つの方法だけがあるわけではないからです。

 実施段階に参加すべき人々を強調することは非常に重要です。当然、その第一の責任者は教区または教区長です。しかし、誰もが役割を果たす必要があり、司教一人だけでできるものではありません。そのため、各教区と各司教会議にシンodalチームを設置するよう求めます。既に多くの教区や司教会議では、司教と共に前進する方法を検討するシンodalチームが設置されています。

 彼らは重要な役割を果たしますが、先ほど述べたように、すべての洗礼を受けた信徒は、このシノドスの受容と実施の主人公として呼びかけられており、コミュニティ内でイニシアチブを取ることができます。もちろん、常に司牧者との対話の中で行うことが重要です。

 また、教会の団体(グループ)の役割も強調しています。先ほど述べたように、それは教区管区、司教会議、大陸規模の組織(例えばアジアのFABCやラテンアメリカのCELAMなど)であり、既に大陸規模のシノドスチームが司教会議の旅路を支援するために活動しています。

 したがって、私が常に強調するように、誰も一人ではありません。共に取り組む必要があります。それぞれが自分の責任を果たすことが重要です。

 したがって、これはもちろん、教区や司教区でできることだけではありません。教会組織のあらゆる形態にも及ぶのです。例えば、シノダリティを実践する教会を目指すなら、カトリック学校、カトリック大学、若者牧会、カリタスなどの慈善団体でも重要です。これらの団体は既にシノドスと実施に深く関与しており、シノダリティの呼びかけに応えている宗教共同体も存在します。このように、教会の多様性全体が重要です。

 

 

問: あなたが繰り返し用いた言葉の一つに「受容」があります。人々は「受け入れる」という意味を一般的に理解しているかもしれませんが、バチカン第二公会議やシノドスを受け入れるという概念には、神学的な深みがあります。受容とは何を意味するのでしょうか?

答:公会議やシノドスがある時、それは神の呼びかけを 識別、真理を求めることなのです。教会のはじめから、シノドスや公会議は、特に時には対立がある場合、特定のテーマや問題に対処し、真実に至るために招集されてきました。私たちは、聖霊が私たちに語りかけ、呼びかける方法は、調和をもたらすことだと認識しています。

 そして、各会議やシノドスの終わりには、ある意味、文書が採択されます。通常は投票が行われますが、既に合意が形成された段階でです。ここで、最終文書[パラグラフ28. -編]に記された「シノダリティ」の定義を引用する必要があります。合意の概念は非常に重要です。参加者は——シノドス総会でその働きが見られたように——深い霊的、人間的、教会的な経験を積み、その後、シノドサリティの宣教師となります。

 しかし、前進の方向として見極められたものが、現場で受け入れられなければ——歓迎され、受け入れられなければ——、少数の人々が受け入れたり、文書として残るだけでは不十分です。したがって、受容の概念は、まさに…「抱きかかえる」と表現できる、評議会やシノドスを通じて見出された成果と目標、そして道筋を抱きかかえることです。通常、教会の歴史において、例えば、ある公会議を受け入れるのにほぼ100年や150年かかることが示されています。

 具体的な例を挙げて説明しましょう。トリエント公会議が招集された際、重要な議題の一つは司祭の養成でした。この公会議から生まれたのは、現在私たちが知るような神学校での司祭養成を組織化するアイデアでした。しかし、一部の国では、この公会議の勧告を実際に受け入れて実践するまでに100年以上かかったのです。

 私たちにとって、この「受容」という神学的な概念は、第二バチカン公会議の啓示のビジョンが、神が受動的な人々に対して教える教師のような存在であるというだけでなく、 神が友人のように私たちと対話する、という考えです。したがって、受容は「信徒の積極的な参加」という概念と結びついています。神からの贈り物を受け取るための、信徒の積極的な参加です。

 この概念は、公会議やシノドスの受容のビジョンにも適用できます。洗礼を受けた人々は、受容の主体として召されているのです。したがって、シノドスの成果を実践し実現するためには、地方教会における神の民の積極的な受容と積極的な参加が必要です。

問: フランシスコ教皇は確かにシノドスに関するシノドスに推進力を与え、その大いなるイニシアチブを提示されました。今後、私たちは、おそらく神のご計画により、新しい教皇、レオ教皇を擁しています。レオ教皇は最近、シノド事務局と会談されました。レオ教皇の下で、教会におけるシノダリティがどのように進展していくとお考えですか?

答;レオ教皇が選出された当初から、彼は様々な演説や方法で、私たちはシノダリティのある教会でありたいと強調してきました。彼はシノダリティの重要性と、このシノダリティの旅を続ける決意を本当に強調してきました。

 そして、私にとって、フランシスコ教皇が亡くなった時、神の民の多様性を持つ人々がすぐにフランシスコ教皇に敬意を表しに集まったことに、深く感動しました。つまり、フランシスコ教皇が亡くなった時、彼の顔を通じて、彼が人々とのつながり、人々との絆をすぐに感じることができました。バジリカでは、彼に敬意を表すために集まった人々の多様性が目立ちました。非常に貧しい人々、子供連れの家族;私がいた当時、イスラム教のイマームが祈りを唱え、正教会の司教、あらゆる人生を送る人々、車いすから立ち上がろうとする障害のある人々、あらゆる大陸から集まった人々。

 フランシスコ教皇の葬儀では、言葉なしで、教会のビジョンが明確に示されました。それは、そこに集まった人々の多様性を通じて表現されました。カトリック教徒だけでなく、多くのエキュメニカル代表、100人を超える他の宗教の代表者、大統領、政治家、社会の多様性が集まりました。

 レオ教皇がバルコニーに現れた時、同じことが起こりました。群衆がそこにいて、彼はすぐにその群衆とつながりました。したがって、教皇フランシスコとレオ教皇を通じて、人々との深い絆がすぐに感じられます。これは、就任ミサでも同じでした。ある意味、私たちはシノダリティが実践されているのを観察したのです。

 レオ教皇の興味深い点は、彼がペルーの司教だった頃、シノドスを開始したことです。彼は司教として、自身の教区で聴取段階、相談段階を実践しました。彼は非常に積極的に関わっていました。その後、彼は大陸会議が開催されていた時期にローマに到着し、参加しました。彼が初めてここに来たのは、総会のための『instrumentum laboris』を起草していた時で、私たちはすべての長官に私たちと対話するよう要請しました。その後、彼は2023年10月の総会に司教省長官として参加し、2024年10月にも参加しました。さらに、2つの研究グループにも参加しました。このように教皇レオ14世は、シノドス総会に初めから関わって来られました。

 そして、彼のリーダーシップのスタイルは、深い霊性を持って真摯に聴き取る点で、本当に類似しています。なぜなら、シノダリティは私たちの中から始まるからです。まず第一に霊的な態度ですが、それは構造や具体的な行動に反映されなければなりません。

 そのため、私たちの『シノドスの実施段階のための道筋』は、最終文書の前半で強調されている個人の回心やシノダリティの霊性の重要性を指摘するだけでなく、意思決定機関で取り組むべき具体的なステップにも目を向けるよう求めています。

 例えば、教区評議会や教区牧会評議会のような評議会の設置などです。そして、これからは——そして私はこれが継続すると考えます——教皇レオは、シノダリティとその重要性について語るだけでなく、既にこの形になる前にそれを実践していました。そして、彼は既に教皇としての務めをシノダリティのスタイルで果たしています。シノド事務局に赴いた際、私たちは既に彼と良い対話を交わしていました。

問: 何か見落とした点や追加したい点はありますか?

答*もし可能なら、追加したいことがあります。なぜなら、”シノドスの道”の始まりから聖霊がもたらしたものを理解するためにも、重要だと思うからです。シノダリティを正しく理解すれば、それはまさに今日、教会がより宣教的な教会となるための神の呼びかけだからです。このプロセス全体は宣教を目的としているからです。シノドス総会での主な質問は、「宣教におけるシノダリティ的な教会とは何か」に関するものでした。

 そして、この文書で強調しているのは、「私たちがやっていることが、本当に宣教に焦点を当てている」ということです。そして、より良いシノダリティのスタイルを実践すれば、宣教においてより多くの実を結ぶでしょう。そうすれば、教会は福音宣教をよりよく宣べ伝え、信仰を伝え、人々を愛し、仕えることができるでしょう。なぜなら、それが教会の使命だからです。

 そして、既に実施段階は始まっていることを強調したいと思います。なぜなら、先ほど述べたように、多くの人々は、この文書を待たずに既に始めているからです。そして、この文書を通じて、より多くの人がこのシノダリティの旅を続けることを願っています。また、シノダリティの実現状況について、地方教会での実施状況の概略を述べると、既に多くの司教会議や大陸機関、宗教生活のための国際連合会や他の国際的な運動団体などが、シノダリティチームを設立しています。私たちは、より多くの団体がこれに続くことを願っています。

 創造性を持って、国家委員会チームや教区レベルで活動しています。また、一部の教区では新たな役割を創設しています。例えば、シノダリティ担当の総代理や、シノダリティ実施担当の女性信徒を任命し、チームと協力して活動しています。多くの場所で、シノダリティが機関の構造に組み込まれていると言えます。

 次に、多くの教区が、地域レベルでのシノダリティの実施方法を検討するため、教区シノドスを組織しています。例えば、オーストラリアでは、全教区会議(Plenary Council)を開催した後、シノダリティに関するシノドスを実施しました。現在、ほぼすべての教区が、全教区会議とシノダリティに関するシノドスの成果を教区内で実施するため、教区シノドスを実施しています。または実施中です。

 世界中の他の教区では、教区シノドスを実施するだけでなく、シノダリティ集会やシノダリティプロセスも実施しています。例えば、コートジボアールのアビジャン大司教区では、牧会年のテーマを「シノダリティを実践する教会を導く」と決定し、牧会年の終了時に評価を実施しました。多くの成果が強調されており、非常に興味深い事例です。

 このようにして進められています。シノダリティに関する司牧書簡を書く地方の司教たち、例えば現在ミラノ教区で発表された牧書や、他の多くの地域でも同様の取り組みが行われています。

 多くの教区では、異なるカテゴリーを対象にした実施日を開催しています。例えば、司祭や牧会者、または異なるカテゴリー、あるいは全員を対象にしたものもあります。

 一部では、シノドの最終文書を自教区で実施するためのvademecum(手引き)を既に作成しています。これは非常に興味深い取り組みです。

 もう一つの分野で多くの取り組みがあるのは、シノダリティに関する形成と教育です。現在、シノダリティの永久的な学校がいくつか存在しています。例えば、フランス語圏のアフリカでは、シノドに参加した修道女が第一回総会後にシノダリティの学校を設立し、現在最終文書を本格的に取り上げています。また、カトリック女性組織の世界連合のような団体もシノダリティの学校を設立しています。大学でも、シノダリティに関するコースや学校が設立され始めています。神学や学術の世界では、研修コースや新しい部門の設立が数多く進んでいます。例えば、シノダリティ部門が設立されたり、博士号の論文や研究テーマにシノダリティを扱う学生が増えています。そのため、出版物や研究も増加しています。多くのプログラムやワークショップが開催されています。

 また、教育や教育方法に関するプロジェクトでも興味深い取り組みが進んでいます。例えばフィリピンのカトリック学校では、シノダリティの原則を統合したマニュアルや書籍を発行しています。

 さらに、創造的・文化的イニシアチブもあります。世界の一部では、シノダリティをテーマにしたコンサートを企画し、合唱団や人々にシノダリティに関する歌や賛美歌を創作させ、最終文書を音楽に翻訳してコンサートで披露する取り組みが行われています。

 また、霊的観点からのイニシアチブも多く、シノダリティをテーマにした霊的演習や、このような多様な取り組みが展開されています。

 最後に強調したい点は、シノドスに非常に強いエキュメニカルな次元があり、兄弟的な代表者が参加したこと、そして多くの他の教会が現在も対話を促進し、シノドスの経験を共有していることです。また、一部の国では、内部の宗教的対話を通じてシノドスを強調し、反映させる取り組みも行われています。

 この多様な取り組みと創造性が、聖霊が既に働いている姿です。私たちはシノドスウェブサイト「シノドス・リソース」でこれらを共有し、他者を刺激するためですが、単に「コピーアンドペースト」するのではなく、それぞれの文脈でシノダリティの転換をどう進め、シノドスの最終文書を実践するかを 識別 することが重要です。

(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)

 

2025年7月8日

・シノドス事務局の「シノドス実施段階への道筋:2025₋2028」の構成と内容の要約

(2025.7.8 カトリック・あい)

 バチカンのシノドス事務局が7日に発表した「シノドス実施段階への道筋:2025₋2028」の概要と内容の要約は以下の通り。(試訳「カトリック・あい」南條俊二)

「シノドス実施段階への道筋:2025₋2028」

  この文書は、シノドス事務局が通常評議会の承認を得て作成し、教皇レオ14世の承認を得たものであり、シノドス(訳注・用語の説明が十分とは言えないが、世界代表司教会議=シノドス=第16回総会がまとめた最終文書に集約された”シノドスの道”の成果、を指すと思われる)実施段階における事務局の支援活動の一環である。

 文書には二つの目的がある。一つは、世界中の現地の教会に、共に歩むことを、より容易にする共通の枠組みを提供すること。もう一つは、2028年10月の教会総会に向けて全教会を導く対話を促進することだ。文書は、イタリア語(原文)のほか、英語、スペイン語、ポルトガル語、フランス語、ドイツ語の公式翻訳版も同時に発行された。

 この文書は、実施段階の概要を示し、最近数か月、事務局に頻繁に寄せられたいくつかの基本的な質問にも答えている。文書の構成は以下の通り。

1. 実施段階とは何か、その目的は何か?

2. 実施段階には誰が参加するのか?その任務と責任は何か?

2.1. 教区司教または教区司教の責任

2.2. シノドス・チームおよび参加団体の任務

2.3. 教会グループの役割

2.4. シノドス事務局の役割

3. 実施段階におけるFD(世界代表司教会議第16回通常総会の最終文書)との連携方法

3.1. 全体ビジョンの維持

3.2.具体的な実践への投資

4. 実施段階において、どのような方法とツールが私たちの道筋を形作るのに役立つのか?

4.1. 教会の識別

4.2. プロセスの設計と付随するシノダル(共働的)アプローチ

・・・・・・・・・・・・

(内容の要約)

1. 実施段階とは何か、その目的は何か?

 *シノドスの実施段階は、教会の使命を果たすために、すべての信者が責任を持って参加するプロセスである。この段階では、教会の新しい実践と構造を検討し、共同体の成長を促進する。

  • シノドスは教会の使命に奉仕するための形態である。

  • 教会の生活をよりシノダル(共働的)にするための新しい実践と構造を検討する。

  • すべての洗礼を受けた人々がこのプロセスに責任を持つ。

 *実施段階は、教会の生活をシノダルにするための新しい実践を探求し、信者の参加を促進することを目的としている。この段階では、教会の使命を効果的に果たすための具体的な方法を検討する。

  • 教会の生活をシノダルにするための新しい実践を探求する。

  • 信者の参加を促進し、共同体の成長を支援する。

  • 教会の使命を果たすための具体的な方法を模索する。

2. 実施段階には誰が参加するのか?その任務と責任は何か?

   2.1. 教区司教または教区司教の責任

 *地域教会は、シノドスの実施段階において重要な役割を果たし、すべての信者が参加できるようにする責任がある。特に、司教はこのプロセスを主導し、進捗を監督する。

  • 地域教会はシノドスの実施において重要な役割を果たす。

  • 司教はプロセスを主導し、進捗を監督する責任がある。

  • すべての信者が参加できるようにすることが求められる。

   2.2. シノドス・チームおよび参加団体の任務

 *シノドス・チームは、地域教会のシノダルな生活を促進し、信者の参加を支援するために設けられる。これらのチームは、教会の実施段階において重要な役割を果たす。

  • シノドス・チームは地域教会のシノダルな活動を促進する。

  • 信者の参加を支援し、適切なツールと方法論を特定する。

  • 教会の実施段階において重要な役割を果たす。

 

   2.3. 教会グループの役割

 *教会は孤立した存在ではなく、他の教会との連携を通じて共通の使命を果たす必要がある。地域教会は、他の教会との関係を強化し、協力を促進することが求められる。

  • 教会は孤立せず、他の教会との連携が重要である。
  • 地域教会は他の教会との関係を強化する必要がある。
  • 協力を促進し、共通の使命を果たすことが求められる。

 

   2.4シノドス事務局の役割

 *シノドス事務局は、(”シノドスの道”の成果の)実施段階を支援し、教会間の対話を促進する役割を担う。世界の現地の教会の必要に応じた支援を提供する。

  • シノドス事務局は実施段階を支援する役割を担う。

  • 教会間の対話を促進し、地域教会のニーズに応じた支援を提供する。

  • シノダルなアプローチを奨励し、教会の成長を促進する。

 3. 実施段階におけるFD(世界代表司教会議第16回通常総会の最終文書)との連携方法

 *FDは、実施段階の指針として重要であり、特にシノドス・チームのメンバーにその理解を促進することが求められている。

  • FDは、シノダリティの神学的・霊的基盤を提供し、教会の全てのメンバーに変革の旅を促す。

  • FDの実施には、個人と共同体の祈りが不可欠であり、抽象的な分析では不十分である。

  • 教会の成長には、関係性の変革や新しい実践の開発が必要である。

3.1. 全体的なビジョンの維持

 *FDの内容を要約するのではなく、実施の指針となる重要なポイントを強調することが重要である。

  • FDは、第二バチカン公会議に根ざした教会の神学的視点を提案する。

  • 教会の使命は、神の国を宣言することであり、すべての信者がその特性を持って参加する。

  • 交流の視点と賜物の交換は、FD全体を通じての重要なテーマである。

3.2.具体的な実践への投資

 *実施段階の具体的な目標は、文化、関係、教会の実践の変革を見極めることにある。

  • 短期的な具体的変化がなければ、シノダル教会のビジョンは信頼性を欠くことになる。

  • 各地の教会は、FDのガイドラインを自らの文脈で実施する責任がある。

  • 具体的な分野での進展を共有することが求められる。

 4. 実施段階において、どのような方法とツールが私たちの道筋を形作るのに役立つのか?

  4.1 教会における識別の重要性

 *FDの81-86項では、シノダル(共働的)な教会に特有の識別の方法が概説されている。

  • 教会的な識別は、さまざまな専門知識の貢献を必要とし、文脈を深く理解することが求められる。

  • 参加者は、祈りの雰囲気の中で準備され、対話にオープンである必要がある。

  • 効果的な識別プロセスには、明確な目標設定が不可欠である。

  4.2. シノダルなプロセスの設計と付随するシノドス的アプローチ

 *シノダルな方法論は、さまざまな状況やプロセスに適用可能である。

  • 教会的な識別のプロセスは、ミッションの優先事項を特定するために必要である。

  • シノダリティに関するトレーニングコースは、経験の共有と祈りの雰囲気の中で行うことが効果的だ。

  • 地域内での対話や交流のプロセスは、デジタルツールを活用して実施することができる。

・英語版全文は⇒https://www.synod.va/en/the-synodal-process/phase-3-the-implementation/resources.html

2025年7月8日