デジャヴュのビル崩落
2001年9月11日、ニューヨークの惨劇をテレビで始めてみたとき、それがテレビドラマの一シーンではなくて、現実に起こっていることだととっさに理解できた人はいなかったのではないか。 それほどそれは現実離れをしていた。それが現実に起こっていることと解ったとき、私はそれを過激 なアメリカ人の行為だと信じた。
合衆国憲法によって作り上げられたアメリカという法律論的人工国家では、その憲法の理念に正統 性の根拠を置く諸々の政治行動が発生し続けてきた。
1980年代に聞いた情報では、自分たちの憲法で保障された権利が侵害されているとして、それを民主政治の通常の手続きで回復できないと観念 した男たちが秘密結社に集い、暴力によりその目的を達成しようとしている。ある調査によればその 総数は6000名を超え、全国各地に点在し、それぞれの結社はインターネットで横の連携をはかっ ているというのである。 つまり国内の政治に対してアメリカ国民自身のテロリスト集団の一斉蜂起さえありうるのである。
地下鉄サリン事件は1995年日本で起きたが、アメリカではこの日本の宗教法人オーム真理教 をかねてからお墨付きのテロリスト集団としてマークしていたのである。事件の結果日本では「安全 と空気はただ」という神話だけは一瞬砕けたかに見えたが、これを「テロリズム」とか「テロリスト」の一般的概念で捕らえ、対策を立てようとする発想にはまだ立ち至っていなかったようである。
そんなお国柄なので9.11から日本人が受けた衝撃は、「テロリズム」が多少なりとも情報化していた社会のアメリカ人とは違ったものだった。そのうえ日本政府はアメリカの同盟国として、国連 の決議が得られなかったイラク戦争に協力することに決めたとき、国民に対して「石油」については 一言もなく、当時国民の最大関心事だった日本国民の拉致という対北朝鮮問題解決にアメリカの協力 が必要だという理屈だけで押し切った経緯がある。
いわば国民は小泉首相の「詭弁」に乗せられたのだ。そのわけの一端は国際テロリズムと無縁のよ うな国内平和を享受してきた日本人と、国民の教育を怠ってきた日本のジャーナリズムの見識不足にあった。
一般に言われる日本人の「平和ボケ」はテロリズムに及んでいたのである。
テロリズムの男性原理
私が9.11の映像をテレビで見たときすぐにこれは「国内」テロだと思ったのにはわけがあった。黒煙を上げ崩落してゆく二棟の高層ビルに人気俳優ブラッド・ピット主演のハリウッド映画「ファ イトクラブ」のラストシーンが重なったのである。
90年代の作品「ファイトクラブ」は「女性化」する社会で、去勢されたような生活の憂さを晴らす ために、毎夜閉店後のバーの地下室をリングに変え、相手を叩きのめすまでパンチの応酬を続ける男たちの話である。それはやがて全国的組織となり、政治目的を金融資本主義の砦、クレディット会社 の本社ビルの爆破に設定する。そうすればクレディットカードで使いすぎて債権者に追い回されてい る貧者の解放、アメリカ資本主義に翻弄される弱者の救済になるという理屈である。
ここに描かれているのはテロリストというよりはロビン・フードの伝承に連なる「義賊」の姿であ る。そのメッセージがあまりにも「反社会的」なので、商業映画として妥協し、登場人物の妄想とし てストーリーは完結する。ニューヨークの金融街の中心に聳え立つ超高層ビルが崩れ落ちるところで 大詰めとなるのである。それは人気俳優ブラッド・ピットの演ずる「社会正義派」の若者を中心にし て展開する。
暴力と「正義」という近年まれな男性原理を体現しているこのブラッド・ピットに見出される世のいわゆる‶エリート青年〟がいる。この青年は父親の「成功」のイメージを具現しようとして、本来ある べき人格を喪失してしまっている。
一流大学を出て一流企業に勤め、一流のアパートに住み、ブラン ド物の輸入家具をだんだんに買い足すという人生設計のこの青年をブラッド・ピットは揶揄し、自らのイメージの暴力的正義漢にこの青年を仕立て直していく。また中国系移民二世が店番をしている二流のスーパーに盗賊として忍び込みながら、その青年も本来、獣医学校に進みたいのに一声も親父に逆らえず、一流のビジネススクールに進学すべく浪人生活をしている。義賊ブラッド・ピットはその青年を縛りあげたうえで今度来たとき自分の希望どおりに獣医学校に行っていなければそのときは命は無いものと思えと威嚇して、何も盗らずに退散するのである。
これはテロリストの顔をした世直し義賊に間違いない。そういうメッセージを発信していたハリ ウッド映画のイメージが現実に起こった貿易センタービルの崩落のテレビニュース映像に重なってい たのであった。
国際テロリズムは地球化社会幕開けの「内戦」か
9.11を真珠湾と同一視するアメリカン人は決して少なくないが、真珠湾の奇襲攻撃と貿易セン タービルの倒壊との違い、つまりアルカイダによるアメリカ攻撃と日本の対米開戦との違いはなにか。
日本の場合は唯一軍事力の独占が許されている主権国家による、その限りにおいて、「合法的」軍 事行動であったのに対し、アルカイダの場合は没国家的無法者集団のまっさらな暴力行為であるとい う相違は明白である。
ブッシュ大統領はこの無法者集団に対して直ちに「宣戦布告」をし、国民は熱狂的にこの「正義」 の「戦争」を支持した。しかし、それがこれまでの「戦争」と根本的に異なるのは明らかである。国家が脱国家的個人集団と国際法で言う「戦争」をするなどということはありえないことだからである。
ではいったい何なのか。地球化の進んだ現代の状況を積極的にとらえれば、テロリズムをアルカ イダという反体制派の暴力行為として、地球社会内の「内戦」とすることはできる。つまりアルカイ ダは「国際社会」形成過程において避けがたい「内戦」というべきか革命闘争の戦闘を開始していた といえるのだろう。
ところで、アメリカに対する国際的テロリズムは何もこのとき急に始まったわけではない。海外ではこれより以前からアメリカの公館が攻撃されていた。1972年にはニクソン政権によって、対テロ対策は国内の研究機関に委嘱されていた。国連の安保理事会に対しても対テロ対策を提案していた が､その度にソ連の拒否権行使で具体化することができなかった。
そのソ連もレバノンで自国の外交官がテロに遭遇して死亡するにおよび､ようようアメリカに同調 するようになったのであった。
（2017・9・11 記）
（三輪公忠＝みわ・きみただ＝上智大学名誉教授、元上智大学国際関係研究所所長）
（9.11については私にも鮮烈な記憶がある。テロが起きたちょうどその時、私は読売新聞本社の論説委員室で副委員長としてデスク当番をしていた。貿易センタービルに旅客機が突っ込む瞬間をテレビで実況中継でリアルタイムで目にし、最初は何が起きているのが判断しかねた（NHKの映像では、カメラの位置のせいもあってか、旅客機がビルに突っ込んだのか、ビルの裏をすれすれに落ちて行ったのかが、よくわからなかった。CNNに切り替えてみたところ、ビルに突入して火災が発生しているのがよく分かった）が、間もなく直感で「これは大変なテロだ！」と判断。自宅にいた論説委員長に連絡（彼は事態の深刻さがなかなか理解できないようだったが！）、編集局の整理担当に、可及的速やかに社説を差し替える旨、連絡するとともに、国際政治担当の論説委員に執筆の準備を指示し、NHK, CNNなどの実況中継をフォロー。ペンタゴンにも旅客機が突っ込んで、二機目の”攻撃”を受けた貿易センタービルが崩壊するに至って、社説の見出しを「絶対に許せないテロ行為だ」と決めて、執筆を急がせた。翌日朝刊は各紙とも一面トップから始まって9.11テロ一色になったが、社説でこの問題を論じ、残虐なテロ攻撃を断罪するとともに、国際社会の再発防止への連帯を訴えたのは、わが読売新聞と、たまたま社内の夜の会議で論説のデスクが社にいた日経新聞の二紙のみ。朝日、毎日などは、事の重大性に論説委員の方々が気づくのに遅れたのか、一日遅れになったのだった。・・「カトリック・あい」南條俊二）
