Pope Leo blesses pilgrims at the weekly General Audience (@Vatican Media)
(2025.8.27 Vatican News Devin Watkins)
エルサレムのラテン(カトリック)教会のピエルバッティスタ・ピッツァバッラ枢機卿とギリシャ正教のテオフィロス三世総主教が26日、ガザ地区の和平を求める共同声明を発表、イスラエルが行おうとしているガザ住民の「意図的かつ強制的な大量移動」を正当化する理由はない、言明していたが、教皇レオ14世は27日の水曜恒例っパン謁見で、この共同声明に賛同する声明を出した。
教皇は、22日の天の元后マリアの祝日に合わせて、ガザやウクライナなどの速やかな和平を願う「平和のための祈りと断食の日」とするよう世界の信者たちに呼びかけを行っていた。
27日の声明では、「聖地における紛争は、多くの人々に甚大な恐怖、破壊、死をもたらしています」とし、関係諸勢力及び世界各国と国際機関などに対し、「聖地における紛争の速やかな終結」を改めて強く訴えた。
また、飢餓が危機的状況にあるなど現状をを踏まえ、「全ての人質解放、恒久的停戦の実現、人道支援物資の安全な搬入の促進、そして人道法の完全な遵守、特に民間人保護の義務、集団的処罰の禁止、無差別な武力行使の禁止、住民の強制移住の禁止」をイスラエルや関係勢力の指導者に求めた。
そして、声明の最後に、「平和の女王、慰めと希望の源であるマリアに願いましょう。マリアの取り次ぎによって、我々すべてにとって大切なその地に和解と平和がもたらされますように」と祈られた。
(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)