(2026.1.11 Vatican News)
教皇レオ14世は11日、「主の洗礼の祝日」の正午の祈りの終わりに、抗議活動が続くイランと、アレッポ市でクルド人勢力と戦闘を続けるシリアの平和を祈られるとともに、最近のロシアによる厳冬期のウクライナのエネルギーインフラへの攻撃を非難された。
教皇は、騒乱が続く世界各地の対話による和平実現を呼びかけ、特に中東の二カ国、イランとシリアを取り上げ、「持続的な緊張が多くの人の死を招いている」と述べられた。
昨年12月下旬以降、イランでは急激なインフレに苦しむ人々による政権への抗議活動が国内の多くの州に広がり、治安部隊によって多くの死傷者が出ている。シリアでは、北部都市アレッポでここ数日、政府軍とクルド人勢力との間で大規模な戦闘が続いています。
教皇はこれら二国について、「忍耐をもって対話と平和が育まれ、社会全体の公益が追求されることを願い、祈っている」と語られた。
また、間もなく4年目に入るロシアによるウクライナ侵攻で苦しみ続けるウクライナ国民の窮状にも触れられた。ウクライナでは、寒さが厳しさを増す中、主にエネルギーインフラを標的としたロシア軍のドローンやミサイルによる攻撃目立っており、「エネルギー危機を深刻化させ、民間人に甚大な被害をもたらしている」と非難された。
そして、教皇はこうした世界各地の現状を踏まえ、苦しむ人々のために祈るとともに、「暴力の終結と平和達成に向けた一層の努力」を改めて関係国指導者や国際機関の責任者たちに強く求められた。
(翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二)