(2026.1.23 Vatican News Devin Watkins)
教皇レオ14世は23日にルクセンブルクで開かれたCentesimus Annus Pro Pontifice Foundation（CAPP＝教皇レオ13世の社会回勅『レールム・ノヴァールム』発表100周年を記念して1991年に教皇ヨハネ・パウロ2世が発表した回勅『チェンテジムス・アンヌス』（Centesimus Annus、「100年」の意）にちなんで名付けられた、バチカンに関連する組織）主催の2026年欧州会議にメッセージを送られ、「カトリック教会の社会教説が、社会に真の尊重と平和的共存への道を示している」と強調された。
メッセージで教皇は、今回の会議のテーマ「欧州における平和構築：カトリック社会思想と普遍的価値の役割は何か」への賛意を示され、「宗教が提唱する普遍的価値と公共の福祉への貢献について議論することを社会が拒む現代において、このテーマが特に重要です」とされ、「社会の抵抗は様々な理由から生じますが、根底にある危機は『相対主義の蔓延』と『真理が単なる意見に貶められること』です」と指摘。「どの大陸や共同体も、規範や価値観の基盤となる共通の真理なしに、平和に生き、繁栄することはできない」と言明。
さらに教皇は、人間が神の姿に似せて創造されたことを想起され、聖ヨハネ・パウロ二世の回勅『Centesimus Annus』における言葉を引用し、「真理を知り、その真理に従って生きる、という自然かつ根本的な権利を尊重しなければ、真の進歩はありえません」と強調された。
そして、カトリック教会の社会教説は、「自らを『道であり、真理であり、命』として示されたイエス・キリストの言葉と行いに根ざしています」と述べ、「教会の社会教導は、国境を越え、集団的利益と生き方の基盤を提供することによる平和的共存を可能にするため、多くのものを提供できます」と語られた。
結論として、教皇は、今回の会議が「より平和で公正な欧州大陸の構築において、カトリック的価値観の役割を推進し、欧州にその深いキリスト教的ルーツを想起させる一助となること」に期待を表明された。
（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）
