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・「平和が遠く感じられる今、言葉だけでなく、行動で証明しなければならない」ミャンマーのボー枢機卿が降誕節メッセージ

Cardinal Charles Maung Bo of Myanmar amid the faithfulCardinal Charles Maung Bo of Myanmar amid the faithful  (Cardinal Charles Maung Bo of Myanmar)

(2026.1.2  Vatican News  Deborah Castellano Lubov)

  ミャンマー・カトリック司教協議会（CBCM）会長のチャールズ・マウン・ボー枢機卿は降誕節のメッセージで、世界、特に自国の平和と武装解除を強く訴えた。

　枢機卿は、「戦争やテロ、不平等によって希望は揺らぐが、平和は、人類にとって何よりも必要なもの…その根源にはキリストの幼子によってもたらされた平和がある…　まさにその幼子こそ、私たちの心に入り込むことができ、私たちを変える力を持っておられます」と強調した。

　そして、自国における紛争や世界中の戦争を振り返り、「復活されたキリストの平和とは、『武器なき平和』なのです」と改めて表明。イエスが当時、暴力に頼らず政治的・社会的変革をもたらしたことを指摘し、信者たちに「この高貴な道を証しし、全ての人に残酷さを拒むように」と促した。

　また枢機卿は、「誰もが平和を愛し、渇望する一方で、不確実性が増すこの世界では、個人だけでなく、国全体に恐怖が広がっています」とし、「平和は遠く感じられる。人々は、平和の名のもとに戦争を準備し、政府は暴力に暴力で応じなければ『弱腰」と非難される。その結果、ほぼ全ての国が武器の蓄積を続けています」と現実も直視。

　「最近の推計によれば、2024年だけで世界の軍事費が2兆7180億米ドルに達している…この軍拡は　『避けられない責務』として扱われています…　この危機の根源は、法と正義と信頼ではなく、恐怖と支配の上に築かれた国家間の関係にある。その結果、人々は『戦争がいつ起きてもおかしくない』という絶え間ない不安の中で生きているのです」と慨嘆。「恐怖が支配する限り、武器は増え続けるでしょう」と述べた。

　そして、「今こそ、世界の国々は、武器を備蓄する代わりに、永続的な平和への道として相互尊重と協力を選択しなければなりません」とし、教皇の武器完全廃絶の呼びかけは、「自らの心の中の武器をも解体するように求めておられるのです…　平和はまず、私たちの心に根を下ろさねばなりません」と訴えた。

　また、「宗教も、平和構築に重要な役割を担っているが、世界の現実を見ると、政治的対立、民族間の分断、テロリズムが時に宗教を悪用しています…　そして、神の御名を悪用する行為を防ぐ責任は、私たち全員にあります」とし、祈り、霊的実践、宗教間対話を、「高貴かつ平和への本質的な道」として挙げた。

　そして、「各宗教共同体は、憎しみによって、ではなく、対話、正義、赦しを通じて平和な家庭を築くよう求められている…　平和は言葉だけでなく、行動で証明されねばならない。特に対話、傾聴、忍耐を通じて実現すべきです」と強調。「憎悪と暴力は人間の弱さから生まれるが、『赦しと慈悲』こそが人類を再建する力です」と指摘し、「あらゆる手段でミャンマーの平和を目指す者たちすべてに神の祝福があるように」とメッセージを結んだ。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

2026年1月3日

・タイ・カンボジア紛争再燃の中で待降節を迎えた人々は…

People rest at temporary camp for displaced people set up at a former market in the Banteay Meanchey province on 13 DecemberPeople rest at temporary camp for displaced people set up at a former market in the Banteay Meanchey province on 13 December  (AFP or licensors)

(2025.12.13  Vatican News  Kielce Gussie)

　12月初めにタイとの間で紛争が再燃した後、カンボジアのバッタンバン教区の使徒座代理は、待降節を迎えた人々の苦しみの中での祈りが「相互の交わりと連帯をより強固なものにしている」と語っている。

　タイ・カンボジア国境の両側で今も、激しい衝突が続いている。13日未明の現地からの報告では、双方が爆撃と砲撃の応酬を続けているという。12月初旬に戦闘が再開して以来、少なくとも21人が死亡し、国境の両側で70万人が避難している。

　カンボジア・バッタンバン管区の教区長エンリケ・フィガレド・アルバルゴンサレス使徒座代理は、「非常に緊張した時を過ごしています。人々は非常に恐れており、20万人以上のカンボジア難民が避難を余儀なくされている」と語る一方、教皇が10日の水曜恒例一般謁見で、この紛争再燃を取り上げ、和平の実現を訴えられたことが、現地の人々に大きな慰めと希望を与えている、という。

＊紛争はカンボジアを植民地にしたフランスが国境線を引いた1907年に始まった

 

　二つの国の間では、過去100年以上にわたって紛争が続いている。カンボジアを植民地にしたフランスが1907年、タイとの間に約800キロにわたる国境線を引いた後、その周辺地域の主権をめぐる争いが始まった。最近ではいったん収まりかけたものの、今年夏、カンボジア兵士が殺害されたことをきっかけに、武力を伴う紛争が再燃した。

　タイは国境管理を強化し、カンボジアはタイ映画の上映禁止、タイ産果物・野菜・ガス・燃料の輸入禁止を発動。　10月に両国が和平に合意した後も緊張は治まることなく、12月7日には再び武力衝突が始まった。避難民は約50万人に上るとされている。

　フィガレド司教は、「現地の人々は同じ疑問を抱き続けています。どうして事態が悪化したのか？と。要因は、政治的思惑がタイ軍を駆り立てていることにある。紛争を続けることで、国内の結束を取り戻そうとしているのです」とする一方、「それでも、タイ国内でも、若者たちは、このようなやり方を支持せず、平和を求めています」と述べた。

＊「世界の人々は私たちの苦境を知っているのだろうか」

　フィガレド神父は最近、カンボジアのバンテアイミアンチェイ州の難民キャンプを訪問し、避難を余儀なくされた数百人に人道的、精神的・霊的な支援を行った。キャンプにいる女性、高齢者、障害者、子どもたちからは、「見捨てられた気持ちだ。世界は自分たちの苦しみを知っているのでしょうか」と尋ねられたという。

　「だからこそ教皇の言葉は希望の力になるのです。平和を求める人たちにとって、その呼びかけは貴重なもの。カンボジアの現地教会は、この待降節を不安定な状況を『神の手に委ねる時』として受け止めています。苦しみの中での祈りが、相互の交わりと連帯をより強固なものにしているのです」と強調した。

＊12月7日からの武力紛争激化で70人以上が死傷、19万人以上が家を追われている

　12月7日以降の紛争激化で人道的影響は甚大だ。民間人13名が死亡、60名が負傷、19万人以上が自宅を離れることを余儀なくされた。プレアヴィヘア、オッドルメアンチェイ、バンテアイメアンチェイ、シェムリアップ、バッタンバン、プルサットの各州は、爆撃、ドローンによる爆発物の攻撃、空爆、戦車による攻撃を受けている。

　カリタス・カンボジアは現地当局と連携し、6州にまたがる数千人の被災者への支援活動を実施。キム・ラッタナ事務局長は、「3200世帯に対し、食料、水、教育、保護、心理社会的支援を提供している」と説明。さらに、プレアヴィヘア、シェムリアップ、オッドールメアンチェイ、バンテアイメアンチェイの各州で避難民向けに20の新キャンプを設置している。これらのキャンプが「5000世帯向けに1500の仮設住宅、食料支援、衛生サービスを提供し、子供たち大人への心理社会的支援と保護を実施しています」と説明している。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

 

2025年12月14日

・「欧州やアジアとの連携が日本における自立外交の鍵」－言論NPO 世論調査結果から：松田邦紀・前駐ウクライナ大使

(2025.12.9  言論 NPO)

　米国は信頼できない。しかし、核を考えると他に選択肢はない。この二つの問いに現在、日本が置かれた難しい状況が表れていると思う。

　これは、私がこれまで付き合ってきたウクライナ、ヨーロッパのいくつもの国も同様で、多くの国が現在、この矛盾に直面している。

　日本国民は、トランプ大統領の関税の一方的な引き上げなどの行動に６割を超える人が反対している。この意識が同盟国である米国への信頼の揺らぎや米国に過度に依存する日本外交の在り方への疑問にまで広がっている。これは今後の日本外交の在り方を考えた場合、軽視できない国民の意識だと考える。

　日本外交はこれから米国とどのように向き合うべきかでは、「米国は同盟国であり、今後も協力していくべき」は20.9％にとどまり、「米国との関係は今後も大事だが、過度に依存しないように外交上の自立を模索すべき」が、60％にまで拡大している。

　ただ、「米国とはむしろ一定の距離を置いてアジアや世界の様々な国との関係も多角的に構築する」は6.9％と、国民は米国との関係まで否定しているわけではない。

　今回の世論調査で示された日本の民意は、日本と米国との関係はこれからも大事だが、米国の行動をただ受け入れるのではなく、米国ともしっかりと話をしなくてはならないということ、そして、米国に頼れない部分は日本が自前で行うか、それ以外の他の国との関係を強化して、それを補っていく。そういう行動を今の日本国民は求めているということである。

 

今回の世論調査結果は、日本外交の今後に対する問題提起だ

　私は、米国に付いていくということと、米国以外の国とも仲良くすることは、本来、両立は可能だと考えている。

　ヨーロッパの場合はEUという枠組みがある。この不安定な世界の局面で、これまで以上に、EUの自立的な発展を強化し、その上で米国に主張することはしっかり説明する、それをEUが目指すことは可能だが、日本の場合はそういう枠組みがアジアにあるわけではないため、他に友達もなく、日米関係だけの話を続けていくと上下のシンプルな関係になりやすい。

　この状況への根本的な問いかけが、日本の中で始まっているのだと思う。

　私が、この世界の状況を日本の立場になって考えると、米国との関係を大事にするだけではなく、日本はEUやNATOの国にもアジアに関心を持ってもらい、また韓国などアジアの国とも連携を深めることで、米国一辺倒ではない日本外交の在り方を模索する余地が広がるように考える。

　そして、米国の核抑止にこれからも頼らざるを得ないのであれば、通常兵器でこれまでやっていないことに取り組むと同時に、米国の核抑止への信頼を高めるために、日米間の議論は今後、さらに増やしていく必要もあると考える。

　今回の世論調査は、日本外交の今後について問題を提起したのは、私が見ても間違いがないと思う。

2025年12月11日

・「トランプ政権発足後、日本国民の２割以上が米国を信頼しなくなった」ー米国と日米関係に関する言論NPOの世論調査結果

 （2025.12.9言論NPO）

言論NPOはこのほど、日本の課題 外交と安全保障 世論調査・有識者アンケートを実施した。結果は次の通り。

【トランプ政権の行動をどう見るか】

　世界各国に高関税を一方的に迫ったり、国際機関への拠出金を大幅に削減することを進めるなど、自国利益を第一に考えるトランプ政権の行動に「反対している」という日本国民は60.5％と6割を超えています。「支持している」は13.1％と１割程度に過ぎず、日本国民のトランプ政権に対する否定的な見方が浮き彫りとなっています。

【特に支持できないトランプ政権の行動】

　トランプ政権の行動に「反対している」という人にその理由を尋ねたところ、「各国に高関税を一方的に迫り、実行したこと」が79.5％で突出しています。

【米国が再び国際協調主義に戻ることはあるのか】

　米国が再び国際協調主義に戻ることはあるのか、という点については、「もう絶対に戻ってくることはない」との見方は6.3％に過ぎず、「国内の経済問題が深刻化し、次期大統領選挙で米国第一主義は修正を余儀なくされる」との見方が36.7％で最も多くなっています。ただ、「戻ってくるが、それには一世代を超えるほどの時間がかかる」との見方も22.1％ありました。

【トランプ大統領の行動で世界はどう変わるのか】

　今後の世界を予想してもらったところ、「トランプ大統領の極端な行動はいずれ落ちつき、戦後続いてきた多国間主義に基づく国際協調の国際秩序はなんとか修復される」という見方が24.7％で最も多くなっています。ただ、「多極化」（24％）、「米国を軸とした新秩序」（13.4％）、「分断」（11.8％）の三つを合計すると、半数近くの日本国民は世界の変容を予想していることになります。

【米国の社会・政治体制に対する理解】

　現在の米国政治・社会を「権威主義（独裁）」であると見ている日本国民は52.5％と半数を超えています。なお、選択肢は違いますが、2024年の日中共同世論調査では中国を「全体主義（一党独裁）」と見ている日本国民は15.3％でした。

　「民主主義」との見方は11.9％、「国際協調主義」は1.6％に過ぎませんでした。

【ドルの基軸通貨としての地位は維持されるか】

 

　トランプ大統領は、今後も世界の基軸通貨としてのドルの地位を維持していくことへの強い意欲を示していますが、日本国民でドルの地位がこれまで通り維持されると見ている人は21％でした。「将来対立する通貨が育った段階でドル体制は崩壊していく」との見方は6.7％でしたが、「当面は大丈夫だが、ドルへの信認は低下する」は37.9％となり、合計すると４割以上の日本国民はドルの地位は低下すると考えています。

【米国を同盟国として信頼しているか】

　米国を同盟国として「信頼している」という日本国民は、19.7％と2割に満たず、さらに21.1％が「これまでは信頼していたが、今は信頼していない」と答えています。

　日本国民の２割以上が、トランプ政権発足後に米国を信頼しなくなったことになります。また、「どちらともいえない」「わからない」と信頼できるかどうかを判断できていない日本国民も46.5％と半数近くいます。

【日本はこれからも米国の核抑止力に頼るべきか】

　「日本はこれからも米国の核抑止力に頼るべきだ」と考えている日本国民は、51.1％と半数を超えています。

【日本外交はこれから米国とどのように向き合うべきか】
　今後の日本の対米外交については、「米国との関係は今後も大事にしていくが、過度に米国に依存しないように外交上の自立も模索すべき」との回答が60％で突出しています。

 【日本は国際協力や国際秩序を維持するために努力すべきか】

　日本国民の68.6％と７割は、多国間主義に基づく国際協力やルールに基づく国際秩序を維持していくために、日本は今後これまで以上に努力していくべきだと考えています。

【米中対立が激化する中での日本の立ち位置は】

　米中対立が激化する中で、日本は米中のどちらかにつくのではなく、「世界の協力発展のために努力すべき」と考えている日本国民は65.8％と７割近くに上っています。「米国との関係を重視すべき」という回答は18.5％でした。

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2025年12月11日

・バチカン総合人間開発省長官、バングラデシュ訪問でロヒンギャ難民の危機打開を訴え

（2025.11.5　Crux　 Stephan Uttom Rozario）

　ダッカ発 – バングラデッシュを訪問中のバチカン総合人間開発省のミカエル・チェルニー長官が4日、首都ダッカで記者会見し、ミャンマーと国境を接する同国最大の難民キャンプ、コックスバザールでミャンマー政府・軍の弾圧に苦しむイスラム少数民族ロヒンギアの人々と面談したことを明らかにした。

　難民キャンプにいるロヒンギャ族の人々の大半は、2017年8月以降にミャンマーから流入した。ミャンマー・ラカイン州で反乱軍の攻撃が相次いだことを受け、国軍が掃討作戦を開始したのが主因。ロヒンギャの人々はイスラム教徒であり、仏教徒が多数を占めるミャンマーで以前から、市民権の剥奪など差別を受けてきた。そして、2021年2月の軍事クーデターで民主政権が崩壊、軍事政権となったことで、虐待はさらにつようまった。

　コックスバザールの難民キャンプの人口密度は驚異的で、1平方マイルあたり約10万3600人。バングラデシュ全体の平均人口密度の40倍以上に相当し、世界でも最も人口密度の高い地域になっている。難民たちは広さが10平方メートルにも満たない粗末な小屋に、多い場合は12人もが住まわされている。

　チェルニー長官は11月1日から4日にかけてバングラデシュを訪問し、ナラヤンガンジの国内移住者とコックスバザールのロヒンギャ難民と面談した。

　その結果について、長官は「二つのキャンプの状況は極めて厳しい。住民は無国籍で、職も無く、何年も、キャンプに押し込められるという、耐え難い状況の中で暮らし続けることを余儀なくされている」と枢機卿は記者会見で述べ、世界の国々や国際機関が「ロヒンギャ問題の解決策を提供できていないのは、本当に遺憾なことです」と語った。

　だが、解決の可能性はあり、そのための対話の重要性を強調、「関係当局の対話を維持しなければならない。決して扉を閉ざしてはなりません。意見交換は、解決策の発見に寄与する」とし、ロヒンギア問題への世界的な注目度の低下、援助資金の減少が続いている現状を打開するために、ロヒンギャ難民との連帯を強めるよう、世界各国、国際機関の関係者に訴え、特に「キリスト教系を含む全ての組織が、真のニーズに応え、苦しむ人々への支援を継続しなければなりません」と強調した。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

 

2025年11月7日

・来年の総会に向けてアジア司教協議会連盟が司教たち参加の「FABCのシノダリティ（共働性）に関するセミナー」開く

Asian bishops and Church leaders engage in small-group discussions during the FABC Bishops Seminar on Synodality in Samphran, Thailand. Photo: Catholic Social Communication Thailand (CSCT)Asian bishops and Church leaders engage in small-group discussions during the FABC Bishops Seminar on Synodality in Samphran, Thailand. Photo: Catholic Social Communication Thailand (CSCT) 

(2025.9.27  Vatican News  By Chainarong Monthienvichienchai, LiCAS News)


アジア各地から50人以上の司教と教会指導者が9月22日から26日にかけてバンコク西郊のサンプランに集まり、来年バリで予定されるアジア司教協議会連盟（FABC）総会に向け、教会におけるシノダリティ（共働性）についての考察を深めるための会合を開いた。

　この会合は「FABCのシノダリティ（共働性）に関するセミナー」で、23日にタイカトリック司教協議会副会長のアンソニー・ウェラデット・チャイセリ大司教が司式するミサで幕を開けた。同大司教はLiCASニュースに対し、会合の目的を「昨秋の世界代表司教会議（シノドス）総会の最終文書を共に学び、理解し、各教区の対応を振り返り、アジアの教会がこれを実践する方法を検討すること」と説明した。

この会合で、参加者たちは、シノドス総会に倣い、講義、祈りに満ちた省察、小グループでの意見交換を行った。
小グループは9つに分かれ、①シノドス最終文書とFABCの2022年バンコク文書の関連性②アジア全域におけるシノダリティ（共働性）の取り組みの状況③シノダル（共働的）教会における透明性と説明責任の必要性、の三つのテーマについて意見を交換した。

　チャイセリ大司教は、沈黙・傾聴・合意形成を特徴とするアジアの黙想的識別法が、世界的なシノダリティ（共働性）の手法である『霊における対話』と密接に合致する、と指摘した。

　この会合は、昨年11月に発表された最終文書と今年3月のバチカン・シノドス事務局のマリオ・グレック局長による2028年の世界教会会議に向けた”シノドスの道”の枠組み提示を受け、世界の教会が最終文書の実施段階に入る中で開かれた。

　2028年まで続く”シノドスの道”では、司教たちが明確な目標とタイムラインを設定すると同時に、教会のあらゆる分野にわたる幅広い参加を確保することが求められる。これには聖職者や信徒だけでなく、若者、周縁化されたコミュニティ、シノダルプロセスに懐疑的な人々も含まれる。カトリック系学校、病院、刑務所、デジタルプラットフォームも、修道会や信徒運動と共に役割を果たすことが期待されている。
「これらの取り組みは、アジアの教会がシノダリティ（共働性）を深め、交わりを強化し、教会内のシノダリティの道を歩み、教皇レオ14世の指導のもとで世界の教会がより緊密な一致を保とうとする願望の高まりを反映したものだ」とチャイセリ大司教は語っている。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

2025年9月28日

・「青年の祝祭」—日本の若者たち40人も2025聖年のローマ巡礼

(2025.8.4 バチカン放送）青年の祝祭：バチカンを訪れた日本公式巡礼団の参加者たち　2025年7月31日　

　2025年の聖年におけるカトリック教会の様々なイベントの中でも、参加者、開催期間、実行・協力組織網の点からも最大規模の行事となった「青年の祝祭」が、7月28日から8月3日までバチカンとローマで開かれ、世界中から18歳から30歳の若者たち約100万人が参加。日本からも公式巡礼団が参加し、世界の若者たちと共に躍動感あふれる日々を体験した。

　公式巡礼団には若者たちが40名。アンドレア・レンボ司教（東京教区補佐司教、日本司教協議会・青少年司牧部門担当）を団長に、成井大介司教（新潟教区司教）、司祭7名と、セルヴィ・エヴァンジェリーの宣教者1名が同行。

　7月28日（月）、ローマに到着し、29日（火）、ローマの4大バシリカの一つ、城壁外の聖パウロ大聖堂（サン・パオロ・フォーリ・レ・ムーラ）の聖なる扉（聖年の扉）をくぐった。夕方から、バチカンの聖ペトロ広場で、教皇庁福音宣教省・世界宣教部門・副長官、聖年開催責任者、フィジケッラ大司教が司式する「青年の祝祭」の歓迎ミサに参加。ミサ終了後、サプライズで登場した教皇レオ14世と最初の出会いを持った。

　30日（水）、4大バシリカのうち、聖マリア大聖堂（サンタ・マリア・マッジョーレ）とラテランの聖ヨハネ大聖堂（サン・ジョヴァンニ・イン・ラテラノ）の聖なる扉へ。夜は、ポポロ広場を出発点にローマの街を散策。　31日（木）、4大バシリカめぐりの最後となる、バチカンの聖ペトロ大聖堂（サン・ピエトロ）へと巡礼、聖なる扉をくぐった。この夜は、聖マリア大聖堂を起点にローマ市内の散策を行った。

　8月1日（金）、「悔い改め」をテーマとしたこの日、日本の若者たちは、ローマ市内の神言会本部で、司教らの講話、赦しの秘跡、信仰上の相談、ミサなどからなる一日を過ごした。

　2日（土）、日本の巡礼団は、「青年の祝祭」終盤の二つの行事、前晩の祈りと教皇ミサのため、ローマ郊外トル・ヴェルガータ野外会場へ、朝からバスと徒歩で向かった。徒歩での距離は4.5kmほど。到着後、広大な会場の一角に場所を定め、午後からは、世界の青年たちの証言を交えたコンサートに耳を傾けた。夕刻、教皇レオ14世の到着を各国の参加者と共に歓迎。その後、前半部の青年代表と教皇との質疑応答式の対話と、後半部の聖体礼拝からなる、「前晩の祈り」が行われた。終了後、参加者らは会場に留まり、翌朝のミサに備え、睡眠・休息を取った。

　3日（日）、「青年の祝祭」の最終日を迎え、参加者らは前夜と同じトル・ヴェルガータ会場で、教皇レオ14世による記念ミサに与り、　4日午前、ローマから帰国の途についた。

（編集「カトリック・あい」）

2025年8月7日

・「平和を紡ぐ旅　－希望を携えて－」ー戦後80年、日本司教団メッセージ

「平和を紡ぐ旅　－希望を携えて－」　戦後80年司教団メッセージ

平和を望むすべての皆様、若者の皆様へ

はじめに
今年、私たちは戦後80年を迎えました。この節目の年にあたり、改めて命を奪われた人々、さまざまな形で尊厳を侵害された人々、また破壊された自然環境を心に留め、祈りを捧げます。人の生涯と同じほどの年月を経て、私たちは今、人間の尊厳を大切にするのだ、という思いを、平和を実現しようという願いを、どのように次の世代へと受け渡していくのでしょうか。25年に一度カトリック教会で祝われる聖年を迎えた今年、平和な世界を造る希望をもって皆様と、とくに若者の皆様と、ともに歩みを進めていきたい、と願っています。

戦後80年を経て

2024年10月に日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）がノーベル平和賞を受賞しました。「核兵器は極めて非人道的な殺りく兵器であり人類とは共存させてはならない、速やかに廃絶しなければならない」。受賞に際し行った演説で代表委員の田中熙巳氏が語った言葉は世界の人々の心に届き、核廃絶について考えるきっかけとなったことでしょう。その言葉には、80年にわたって語り続けてこられた重みがありました。
あの戦争を経験した多くの人が、日本でも、世界でも、80年の間その経験を語り伝え、平和のために行動してこられたのです。
80年が経過した今、実際に戦争を経験した人は非常に少なくなってきています。だからこそ、私たちは歴史的事実に誠実に向き合い、学び、記憶にとどめ、次世代に伝え、平和のために生かしていかなければなりません。
教皇フランシスコは2019年広島にて次のように言われました。「思い出し、共に歩み、守る。この三つは倫理的命令です。これらは、まさにここ広島において、よりいっそう強く、より普遍的な意味をもちます。この三つには、平和となる道を切り開く力があります。ですから、現在と将来の世代に、ここで起きた出来事の記憶を失わせてはなりません」。

この意味で、若者の皆様が広島や長崎、そして沖縄に、巡礼や平和学習の旅をなさるのは、とても大切な、意義のあることです。

　私たちはアジア・太平洋戦争以前から、日清・日露戦争や植民地支配を含むさまざまな行為によって、日本が近隣諸国に対し多大な苦しみを与えてきたことを忘れてはなりません。80年前、戦争終結に至る歴史の流れの中で、カトリック教会が平和の実現に求められる役割を十分に果たせなかった側面があります。明治以降、日本国が天皇を中心とした国家体制を整える中で、カトリック教会は忠君愛国の姿勢を示そうと苦心しました。その過程で、正戦論を用いて日本の戦争を正当化し、支持する立場を取ったのです。こうした過去を真摯に受け止め、回心し、次世代を担う人々とともに平和への歩みを進めていきたいと思います。

世界の今

多くの市民による80年間の平和を目指す取り組みに並行して、国際連合とその加盟国は歩みを続けてきました。しかし平和を希求する国連憲章その他さまざまな規範は、都合よく解釈され、また無視されることによって、世界は今、非道な戦争を目の当たりにしています。ウクライナとロシア、パレスチナとイスラエルをはじめとする中東、またミャンマーやアフリカ諸国でも、日々、多くの人が殺され、目を覆いたくなる惨状が続いています。

　戦争は、人道的介入、予防、防衛などを建前にし、正義の名のもとに行われます。しかしそれらは自らを正当化するための拡大解釈であって、その結果多くの民間人が被害に遭い、環境が破壊され、さまざまなリスクが拡大するのです（回勅『兄弟の皆さん』258参照）。
さらに、実際に戦闘行為を行っている国以外にも、戦争にならないように、また戦争になったときのためにと、軍備を強化する国が増えています。日本も同じで、日本国憲法９条により従来「できない」とされてきた集団的自衛権の行使容認、他国領土を攻撃できる長射程ミサイルの配備や武器輸出の解禁、自衛隊基地の新設、防衛費の大幅増など、国是としてきた平和主義がかすんでいます。

沖縄島をはじめ南西諸島においては、「防衛」の名のもと、次々とミサイル部隊が配備されています。80年前の沖縄戦では、9万4千人余りの一般住民を含む、20万を超える人の命が奪われました。沖縄の人々は、その恐ろしい戦争の記憶、そして戦後の米軍基地に関連するさまざまな暴力事件に苦しみながらも、あくまで非暴力による平和アピールを続けています。戦争を二度と繰り返さないように、性暴力を含む基地由来の被害が二度と起こらないように、そう叫び続けているにもかかわらず、今また、ミサイル基地等が目の前に作られているのです。沖縄の年配の方々の間には、「戦争の準備をしている」「戦争前と同じ歩みをしている」、そうした声が聞かれます。

戦争そのものの恐ろしさ、罪深さは、多くの人にとって明らかですが、戦争へと人々を導いた日常における思想や価値観の植えつけが、知らぬ間に世論を戦争に向けて突き進むものへと変えていくことを、80年前の経験から学ばねばなりません。今の日本は、果たして平和への道を進んでいるのでしょうか。

核兵器の廃絶に向けて

教皇フランシスコは2019年広島で「確信をもって、改めて申し上げます。戦争のために原子力を使用することは、現代においては、これまで以上に犯罪とされます。人類とその尊厳に反するだけでなく、私たちの共通の家の未来におけるあらゆる可能性に反する犯罪です。原子力の戦争目的の使用は、倫理に反します。核兵器の所有は、それ自体が倫理に反しています」と言われました。

日本被団協のノーベル平和賞受賞は、世界が核兵器使用の脅威の中で「核抑止」から抜け出し、核兵器廃絶に向かうための大きな一歩です。
核兵器は、爆発時だけでなく、その後の長い時間にわたる健康被害や社会的差別、そして環境破壊を引き起こすことを、被爆国に生きる私たちは経験してきました。日本の司教団は戦後50年にあたって、強い決意のうちに宣言しました。

　「核兵器の破壊的な力を体験した私たちには、その貴重な証人として、核兵器の廃絶を訴え続けていかなければならない責任があります」（「平和への決意　戦後五十年にあたって」）。

　核兵器廃絶に向けた取り組みは、広島・長崎と米国の司教たちとのパートナーシップによるネットワークなどにおいて広がりを見せています。今回の受賞が、核兵器のない世界に向けた希望の灯となるように祈るとともに、世界と日本政府がこの「時のしるし」を深く心に留め、一刻も早く核兵器禁止条約の署名・批准に向けて行動することを強く求めます。

真の平和とは

　聖書が語る「平和（シャローム）」は、もともと「欠けたところのない状態」という意味をもつことばです。その意味で、平和は、単に戦争や争いがない状態なのではなく、この世界が神の前に欠けるところのない状態、すなわち神がきわめてよいものとして造られたこの世界のすべてが、それぞれ尊重され、調和のうちにある状態のことだといえるでしょう。ですから、平和のために働こうとする時、私たち自身の神との関係、人々との関係、自然環境との関係を振り返り、神の前に望ましい関係であろうと回心し、対話することなしには前に進めません。平和とは、核兵器や武力の均衡によってもたらされるものではないのです。

希望を共にして歩む

今年、カトリック教会は聖年を祝っています。これは、旧約聖書のレビ記（25章10節参照）にある「ヨベルの年」にちなんだ行事です。レビ記によるとこの年は、畑を休ませ、貧困などの理由により売却を余儀なくされた土地が返却され、雇い人となった同胞が解放され、負債が免除されたりする解放の年で、50年に一度巡ってきます。カトリック教会では、25年に一度聖年を実施し、神の前にすべての人が尊い存在であることを再確認し、権利を侵害されているならばその状態を解消し、搾取されているならばそれを返済し、負債から解放されるよう働きかけています。まさに、欠けてしまった状態から、本来の状態に戻す、平和を実現するための年といえるでしょう。

前教皇フランシスコは、今年の聖年のテーマを「希望の巡礼者」とし、「聖年が、すべての人にとって、希望を取り戻す機会となりますように」と招いています。
また、新教皇レオ十四世は最初の祝福の際、「あなたがたに平和があるように……。この平和のあいさつが皆さんの心に入りますように。皆さんの家庭に、どこにいたとしてもすべての人に、すべての民族に、すべての地に届きますように。あなたがたに平和があるように」と呼びかけられました。

　平和を望むすべての皆様、若者の皆様、この80年の間、幾世代にもわたって受け継がれてきた平和への歩みを自らのものとし、希望を携え、平和を紡ぐ旅をともに歩み続けてまいりましょう。

2025年6月17日　日本カトリック司教団

2025年8月6日

・「 主は、ミャンマーの傷ついた大地に落ちるすべての涙を見ておられる」ーボー枢機卿、復活徹夜ミサで

File photo of Cardinal Charles Maung Bo of Myanmar the morning of 28 March 2025, before the devastating earthquake hit the nationFile photo of Cardinal Charles Maung Bo of Myanmar the morning of 28 March 2025, before the devastating earthquake hit the nation  (Cardinal Charles Maung Bo of Myanmar)

(2025.4.19 Vatican News   Deborah Castellano Lubov)

　ミャンマーのチャールズ・マウン・ボー枢機卿は19日夜、復活徹夜ミサの説教の中で、ミャンマーの人々が内戦と大地震の打撃を受け、苦悩を続けている中で、主が、その一歩一歩に同行し、涙の一粒一粒を見ておられることを喜びたい、とし、さらにこう語った。

　「戦争、移住、壊滅的な自然災害、悲しみの灰の下で、私たちは空（から）の墓から響く大胆な真理を宣言します。（墓をふさいでいた）石は転がされた。主はよみがえられた。そして希望は生きています！」

　さらに、復活祭の祝いの言葉を述べた枢機卿は、「この希望の聖年において、私たちは、悲しみの見知らぬ者としてではなく、苦しみの洗礼を受けながらも、復活の火の中で新たに生まれた民として集いました」と述べた。

　3月28日にミャンマーを襲ったマグニチュード7.7の大地震による死者は、これまでの確認されただけで3726人に達し、5105人以上が負傷、129人が行方不明となっている。復興への努力は、継続的な余震と必要不可欠な資源の不足、国軍と反政府勢力との戦闘の継続によって、著しく妨げられており、多くの地域が清潔な水、電気、医療などの基本的なサービスを受けられないまま。長期の内戦で疲弊した状況をさらに悪化させている。

　そうした中にあって、枢機卿は「信仰をもって喜び、神がいかにご自身の民を見、聞き、共におられるかを思い起こそう。”燃える柴”から”血に染まった十字架”に至るまで、聖書は一つの力強い真理を教えている。私たちの神は目をそらさない。神は貧しい人々の叫びを聞き、虐げられた人々の苦悩を知っておられる。ミャンマーの傷ついた大地に落ちるすべての涙を見ておられる」。

　さらに、「神は人々の苦しみのはるか上に座っているのではない。無関心のベールに包まれた遠い神ではない。そうではなく、火の中に、悲しみの中に、収容所の中に、人間同士の争いの中に降りてきて、解放と平和をもたらしてくださる神なのです… 　キリストは苦しむ人々のそばにおられ、その傷に入って行かれます」と信者たちを励ました。

　また枢機卿は、ミヤンマーでは今年、復活祭と新年が同じ週に行われることを指摘。「復活祭と新年が重なることは、単なる偶然の一致 ではありません。『再び始める』ための神の招きであり、あまりにも多くの痛みを知っている土壌に平和の種を蒔くため であり、私たちの子供たち、隣人たち、国のために再び夢を見るためなのです」と強調した。

　そのうえで、枢機卿は「個人としてだけでなく、国民として、再建の準備を整え、許す心を開き、正義と癒しの日の出を見つめましょう。墓から石が転がされたのであれば、『抑圧的で奴隷的』な石はすべて、この国の魂からも。転がされるに違いない。私たちの土地の魂からも転がせることができます」と言明。

　「2025年のミャンマーの復活祭が、単なる聖なる日ではなく、聖なる始まりとなるように、そして、ミャンマーの人々がこう言われるように祈ろう—『彼らは、すべてが揺れ動く中で共に立ち上がり、より強く、より優しく、より慈愛のうちに団結した。愛は死よりも強く、希望は決して無駄にはならない、と信じたからである』」と信者たちに呼びかけた。

 

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

＊カリタスジャパン「ミャンマー地震救援」募金は⇒郵便振替：00170‐5‐95979　加入者名：宗教法人カトリック中央協議会　カリタスジャパン（記入欄に「ミャンマー地震」と明記）☎03－5632－4439

2025年4月20日

・大地震のミャンマーで国軍が反政府勢力支配地域空爆、カトリック教会をまた破壊

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(2025.4.11  Vatican News)

　先日の大地震で甚大な被害を受けたミャンマーでは、被災者の救援を阻む形で、国軍と抵抗勢力との戦闘が続いている。8日には、チン州ファラムの町にある「王たるキリスト教会」を国軍が爆撃、破壊した。

　チン州はミャンマで唯一、カトリック教徒が多数を占める州だが、国軍による空爆で2月にも、教皇フランシスコによって認可されたミナダ教区の大聖堂となる予定だった「イエスの聖心教会」が破壊されるなど、2021年以来、国軍の爆撃で同州では少なくとも67の教会を含む107の宗教施設が破壊されている。

　現地からの報告によると、「王たるキリスト教会」は聖堂の壁を残して、屋根と内装は破壊された。死傷者は不明。この教会は、約1000人の信者の強い要望を受け、多大な犠牲を払って2023年11月に献堂されたばかり。75年前から使われてきた小さな礼拝堂に代わるものだった。

　ファラムの町では、過去9か月間、国軍と、現在の軍事政権に反対する民兵組織「チンランド防衛軍」（CDF）との間で戦闘が続いている。

　CDFは町を支配していた国軍と激しい戦闘の末、支配権を握った。地上戦で敗れた国軍は空爆と砲撃を開始しているが、今回の爆撃のように、民家や公共施設、教会を無差別に破壊している。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

 

2025年4月12日

・2025年聖年ーインド中部で巡礼団がヒンドゥー過激派に襲われる、インド司教協議会が地元州政府に安全確保要請（Crux）

(2025.4.2  Crux  Munbai  Contributer  Nirmala Carvalho)

　インド・ムンバイ発 – インド中部で巡礼者たちが襲撃された事件が発生、インド司教協議会が強く非難した。

　襲撃事件は3月31日、マンドラ教区の主任司祭ジョン・クアドロス神父と教区民が2025年聖年記念行事の一環として、マディヤ・プラデーシュ州の主要都市、ジャバルプルの複数の教会を巡礼していた際に起きた。成人した部族民のカトリック信徒50人と修道女2人がバスで巡礼中、ジャバルプルの聖三位一体教会を訪れたところ、ヒンドゥー民族主義の過激派青年組織「バジュランガル」のメンバーと見られる活動家たちが巡礼団に声をかけ、近くの警察署に連行した。警察は彼らに何の違法行為も見いだせず、彼らを釈放した。

　その後、一行はランチの聖トマス教会に向かったが、ヒンドゥー教の活動家たちが後を追い、地元の警察署に連行した。この警察署も、違法行為はないと判断したが、巡礼団が暴徒に襲われる可能性を懸念し、署内に保護。マンドラ教区のデイビス・ジョージ代理司教とジョージ・トーマス神父が警察署に向かうと、署内で暴徒たちから暴行を受けた。

　教区は声明を出し、「警察署に到着した際、過激派は警察署内で代理司教たちに暴行を加え、彼らを震え上がらせた。暴行を受けながらも、司祭たちは冷静さを保ち、いかなる時点でも報復を拒否した」としたうえで、「警察署内で襲撃されたことは憂慮すべき事態だ」と強く批判。

　代理司教たちは彼らは警察官たちが速やかなに対応したため、重傷は免れ、同日夕方に巡礼団と共に同警察署を出て、マンドラまで警察の護衛を受けて、帰着したが、教会関係者は、「カトリック教会が善行をなす際には、必ず反対勢力が現れる。すべては『改宗』というレンズを通して見られている。我々は人類に奉仕するためにここにいるのであって、改宗は神の御業なのだ」と語った。

　また、インド司教協議会も声明を出し、「自由の闘争と国家建設において重要な役割を果たし、憲法の価値を常に支持してきたキリスト教社会が、過激派や反国家分子によって繰り返し標的にされ、嫌がらせを受け、礼拝という基本的な権利を否定されていることは、非常に遺憾」とし、3月31日の事件を「信教の自由と人間の尊厳に対する衝撃的な攻撃」と批判。マディヤ・プラデーシュ州政府に対して「これらの反国家勢力に対して厳格な措置を講じ、すべての少数派コミュニティの安全と安心を確保する」よう求めた。

　ジャバルプルは、人口100万人を超える、だ。インド与党のインド人民党（BJP）は同州の政府を握っているが、同州にはキリスト教徒は全国平均の2.3パーセントに対して0.3パーセントにも満たない。2014年にBJPが政権を握って以来、キリスト教徒やその他の少数派に対する嫌がらせの事件が全国的に増加している。

　ヒンドゥー教の民族主義者たちは、しばしば、低カーストや部族系ヒンドゥー教徒といった社会的に疎外された人々をターゲットに、違法な手段、例えば食べ物や金銭の提供などを通じて改宗を迫っていると、イスラム教徒やキリスト教徒を非難している。すでにいくつかの州では改宗禁止法が可決されており、「強制改宗」の罪で有罪判決を受けた者には罰金や禁固刑が科せられることになった。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

2025年4月3日

・「円滑な救援、支援が行われるよう、内戦の即時停止を」ミャンマーの司教協議会会長、ボ枢機卿が訴え

(2025.3.30 Vatican News  Deborah Castellano Lubov)

　ミャンマーのカトリック司教協議会会長でヤンゴン大司教のチャールズ・マウン・ボ枢機卿が30日、バチカン放送のインタビューに応じ、ミャンマーとタイで多数の死者を出したマグニチュード7.7の大地震について語り、被災者への支援を表明された教皇フランシスコへの感謝を述べるとともに、軍事政権や反政府武装勢力など国内紛争のすべての関係者に対して、緊急の人道的支援と被災者救済が自由にできるよう求め、国内で敵対するすべてのグループに戦闘の中止を強く訴えた。

　米国地質調査所による暫定推計では、 ミャンマーではおよそ80万人が最も激しい揺れの震源地にいた可能性がある。同国では大地震による被害の全容を解明しようと、内外の関係機関は努力を続けている。マグニチュード7.7の大地震の発生後も、マグニチュード4.5から6.6の4つの余震が立て続けに発生しており、6つの地域で非常事態が宣言されているが、多数の人命が失われ、重要な橋の崩壊やダムの破壊などインフラに深刻な被害が出ている。

　枢機卿との一問一答は次の通り。

Q: ボ枢機卿、地震発生時、ご自身はどのような状況にありましたか？何をなさっていましたか？どのようなことを感じましたか？

枢機卿：私はその悲しい光景が広がる中を移動中だった。タウンジーから戻るところで、ほとんどの死者と被害が発生した首都ネピドー周辺を通過していた。

　立ち往生した交通の中を移動しようと悪戦苦闘していると、道路に大きなクレーターができているのが見えた。交渉に手間取ったため、移動に5時間もかかり、地震による道路や周辺の被害を避けながらの困難な道のりだった。

　車が制御不能になり、道路わきにそれていくので、私たちは不安でいっぱいになった。車をなんとか走らせることができたが、道路わきには制御不能になったバイクが散乱していた。広々とした場所でも、私たち全員にとって恐怖を感じる瞬間だった。

　幸いにも、大きな混乱もなく目的地に到着することができた。しかし、道中ずっと、今世紀最大の地震と呼ばれる地震に脅かされた一般の人々の、押しつぶされそうな不安を感じることができた。私たちは、同じ人間として、同胞の涙に心を動かされることができる唯一の種であるからこそ、人類として生き残っているのだ。

 

Q: 状況をどのように説明しますか？また、何を目撃しましたか？

枢機卿：ご存知のように、ミャンマーは過去4年間、非常に困難な時期を過ごしており、今回の地震は国民にとって非常に悲しい時期に起こった。被災地はすでに、紛争、経済の崩壊、大規模な人口移動という多面的な危機に見舞われている。

　私は、地震で骨が震えるほどの恐怖を感じた人々が、安全を求めて道路を走り抜ける痛ましい光景を目にした。自然が他の力と結託して、人々の苦しみを悪化させているのを目にしたのは、打ちのめされるような経験だった。

 

Q: 人々が最も必要としているものは何でしょうか？ 支援を呼びかけることはありますか？

　私たちは、世界中のカトリック教会からの支援の約束に深く感動している。人々は食料、避難所、医薬品、その他あらゆる救命物資を必要としている。何よりも、人々は平和を必要としている。多次元的な危機によって引き起こされた不安ではなく、平和を必要としているのだ。

　私は、関係者全員に緊急の人道的支援と被災者への自由なアクセスを訴えた。敵対するすべてのグループに停戦を強く訴えた。

　また、地震発生直後に緊急会議を招集し、緊急支援の要請と対応を行う「MERCI（ミャンマー地震対応教会イニシアティブ）」という対応プロトコルを今朝結成した。 私は、被災地の教会とカリタス関係者を含む、より広範な会議を早急に招集するよう呼びかけている。

　教会のパートナーからの支援の兆しと、バチカンおよびバチカン代表からの揺るぎない、深く感動的なメッセージに私たちは慰められている。

 

Q: 教皇の哀悼のメッセージは、あなたやミャンマーの人々にとってどのような意味を持つのでしょうか？

　教皇は、私たちの民にとって誠実な羊飼いである。2017年に教皇がミャンマーを訪問した後、教皇が私たちの民に恋をしたように見えた。この4年間の困難な時期を通して、教皇は多大な関心と支援を示してくださった。教皇の絶えることのない平和と和解への呼びかけは、常に私たちの民を慰めてくれた。

　最近体調を崩されたにもかかわらず、彼がミャンマーの人々を気遣う気持ちは変わらず、彼のメッセージはミャンマーの人々にとって慰めと癒やしとなっていることに、私は深く感動している。

 

Q: ミャンマーとタイで苦しむ人々に対して、どのような慰めと信仰の言葉があるだろうか？

　自然が襲いかかるとき、人間はあらゆる違いを忘れる。人間の涙が私たちを結びつける。私たちは、他者の涙に心を動かされることができるからこそ、種として生き延びることができるのだ。

　タイであれミャンマーであれ、世界のどこであれ、人々の涙や悲しみは、人類の涙であり、同胞の涙である。私たちは彼らの痛みを理解している。世界も彼らの痛みを理解しており、この悲しみの時に、私たちは肩を並べて立ち、彼らの傷を癒し、回復を助ける。

　私たちは津波の後、そしてミャンマーのナルギス台風の後にもそれを示した。思いやりは自然災害時の共通の宗教であるため、私たちは乗り越えることができる。

　人類は、あらゆる災害を生き延びるだけでなく、あらゆる災害を乗り越えて繁栄するだろう。なぜなら、私たちは兄弟姉妹の苦しみに心を痛める心を持っているからだ。私たちはタイとミャンマーの人々と共に立ち上がる。

 

Q: 現在、その国を支援する上で最大の課題は何ですか？

　国内で内戦が続いているため、武装集団の妨害により支援が妨げられる可能性がある。双方のすべての当事者を指している。したがって、和解、対話、平和が唯一の解決策となる。現時点では、教会関係者や宗教団体が、困窮している人々への支援を行うための最善の手段となるだろう。

　この国は絶望の渦中にあり、課題は山積している。しかし、新たな世界への可能性はある。新たなミャンマーは可能だ。ミャンマーの人々は平和を求めている。正義に基づく平和こそが最大の課題である。したがって、最も必要なのは平和であり、少なくとも、すべての国民に基本的なニーズを供給するための停戦が必要だ。私は、今互いに敵対しているすべての人々に団結を呼びかける。そして、すべての人の涙を拭い去ろうではないか。

　食糧、医薬品、住居は緊急に必要なものである。そのためには、人道支援のための回廊が必要である。現地にいるすべての人々が、これを継続的に支援することを願っている。すべての物資の自由な流れと、他国からの支援を促進する必要がある。あらゆる制約を緩和することで、これを実現しよう。私たちの国を助けに来る人々を歓迎し、最も被害を受けた人々に到達するためのすべての安全を確保しよう。

　最終的には、正義に基づく真の平和のみが、私たちの問題を解決する。これがフランシスコ法王の訴えである。私たちはこの訴えに賛同する。平和で正義のミャンマーは、あらゆる課題に立ち向かうことができる。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

2025年3月30日

・破壊から半世紀、カンボジアのカトリックの象徴、首都大聖堂が再建

クメール・ルージュによる破壊前のプノンペンの旧聖ヨセフ大聖堂の内部。（写真：Valleguidonensis / CC BY-SA 4.0）

(2025.3.24  La Croix   Sophie Vincelot)

Interior of the old St. Joseph Cathedral in Phnom Penh before its destruction by the Khmer Rouge. (

   カンボジアの極左過激派、クメール・ルージュが首都プノンペンの大聖堂を破壊して50年、同国のカトリック教徒の希望の光として、同聖堂の象徴的かつ歴史的な復活が形になりつつある。

　1975年にクメール・ルージュによって破壊された旧ノートルダム大聖堂に代わる聖ヨセフ大聖堂の建設は2021年に始まり、11月の献堂式に向けて工事が大詰めを迎えている。

　約300万ドルとされる建設費は、フランスに本部があり、この国で17世紀から宣教活動をしてきたバリ外国宣教会が中心となり、カンボジアのほか、タイやベトナムの信者たちによって賄われた。完成すれば、新たな聖堂としては、この国で1967年以来のもの。およそ2万人とされる同国のカトリック信者の大きな光となる。

　「私たちは、再び教会が建ち上がるのを見ることができることを誇りに思います」と、教区司祭のポール・チャツィレイ神父が、UCAニュースに語り、「今なお圧倒的に上座部仏教が信仰されているこの国で、カトリック教徒の存在を、再確認し、教会の継続性と回復力を示すもの」と、カンボジア史の専門家であるアラン・フォレスト・ディドロ大学名誉教授で氏は語っている。

 

 

＊カンボジアの信者の苦悩の歴史

 

　カンボジアでのカトリックの歴史は17世紀まで遡る。宣教師たちは概ね歓迎されたが、信者の数は増えず、カトリックのコミュニティが現れ始めたのは18世紀になってからで、信者の大半は母国での迫害から逃れてきたベトナム人だった。

 

カンボジアの信者数は、1970年までに6万5000人になったが、大多数はベトナム系の人々で占められていたが、1970年3月、ベトナム戦争が激化する中、親米右派のロン‣ノル将軍が反米のシハヌーク政権を倒し、翌月には米軍が、北ベトナムへの支援ルートを断つためカンボジアに侵攻し、戦火が同国に拡大。国内ではロン‣ノル軍、シハヌーク旧政権軍、そして左派のクメール＝ルージュの三つ巴の内戦となり、信者も4万人以上が国外に出た。

　1975年には、クメール＝ルージュが内戦に勝利し手、政権を握り、中国における文化大革命に触発された急進的改革キャンペーンが開始され、「フランス植民地支配の残党」としてベトナム系住民を含むカトリック信者が迫害の標的となった。1975年から1979年にかけて信者の半分が姿を消したり、殺害され、1927年に建てられたノートルダム大聖堂も完全に破壊された。このトラウマは今も同国の信者の心に深く残っている。

 

 

＊教会再建へ長い道のり

　

　カンボジアのカトリック教会の再建開始には、10年以上の歳月を要した。1990年から、政府はプノンペンにある元神学校の一部を含むいくつかの資産の返還し、残りの資産は、国連平和維持軍の到着と多くの信者の国外からの帰還と時を同じくして、1992年に返還された。そして、「2019年に私たちは新しい大聖堂の建設について考え始めました。建設は2021年に始まりました」と、チャツィレイ神父はUCAニュースに語った。大聖堂が今年11月に献堂されるまで、教区民は仮設の礼拝所に集まり続けるだろう。彼らの新しい大聖堂と信仰の共同体が再び堂々とそびえ立つ時を静かに待ちながら・・・。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

（注：LA CROIX internationalは、1883年に創刊された世界的に権威のある独立系のカトリック日刊紙LA CROIXのオンライン版。急激に変化する世界と教会の動きを適切な報道と解説で追い続けていることに定評があります。「カトリック・あい」は翻訳・転載の許可を得て、逐次、掲載していきます。原文はhttps://international.la-croix.comでご覧になれます。
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2025年3月25日

・ロヒンギャ難民キャンプで重度の栄養不良の子供が急増、とユニセフが警告

FILE PHOTO: A Rohingya refugee walks at a refugee camp in Cox's BazarFILE PHOTO: A Rohingya refugee walks at a refugee camp in Cox’s Bazar 

(2025.3.12 Vatican News  Deborah Castellano Lubov)

　ユニセフ（国連児童基金）の発表によると、バングラデシュのロヒンギャ難民キャンプにおける重度の急性栄養不良が、2月現在で一年前に比べて27%増加、子供たちの少なくとも15%が栄養不良で死亡リスクも高まっている。

　2024年には長引くモンスーン雨により衛生状態が悪化し、重度の下痢やコレラ、デング熱の発生が急増した。さらに、過去2年間に断続的に実施された食糧配給削減の影響で、食生活の質が一段と悪化した。また、ここ数か月間で、避難民キャンプに避難する家族が増加している。

 

＊2017年の大量避難以来、最高レベル

　さらに、100万人以上のロヒンギャ難民（うち50万人以上が子ども）が暮らす世界最大の難民居住地であるコックスバザールでは、家族が緊急レベルの栄養状態に直面している。難民キャンプでは、子どもの15％以上が深刻な栄養不良に陥っており、これは2017年のロヒンギャ難民の大量避難以来、記録された中で最も高い水準である。

 

＊栄養状態の良い子供たちの11倍の死亡率にも

　年初、ユニセフは「2025年には、ロヒンギャ難民キャンプの1万4200人の子供たちが重度の急性栄養失調に苦しむ」と推定し、また、「不適切な食事、キャンプ内の水や医療への影響、配給量の減少がこれらの数字を上昇させる可能性がある」と警告した。そして、「子どもたちが適切な治療を受けられない場合、栄養状態の良い同年齢の子どもたちの11倍も死亡する可能性が高くなる」と警告している。

　2024年を通して、ユニセフは重度の急性栄養不良に苦しむ5歳未満の子どもたち約1万2000人に救命治療を行った。重度の急性栄養不良は、子どもを危険なほど痩せ細らせ、衰弱させ、病気に対して非常に脆弱な状態にする。治療を受けた子どものうち92パーセントは回復したが、緊急かつ持続的な介入がなければ、重度の急性栄養不良は命にかかわる可能性がある。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

2025年3月13日

・中国のカトリック信者も四旬節、教皇フランシスコのために祈り、老いと希望について考察（LaCroix）

(イラスト撮影：RUNGROJ YONGRIT/EPA/Newscom/MaxPPPP）

(2025.3.25  La Croix  staff)

   四旬節の間、中国のカトリック信者はキリスト教の希望というレンズを通して老いと病気について黙想し、健康上の苦悩の中にある教皇フランシスコの証しからインスピレーションを得ている。(Illustration photo by RUNGROJ YONGRIT/EPA/Newscom/MaxPPP)

教皇の回復力に慰めを見い出しながら、加齢と病気に対処する霊的考察をし、聖年の四旬節を過ごしている。

 「深い信仰は、私たちが老い、苦しみ、そして病気さえも受け入れ、キリスト教的な態度でこの十字架を背負い、その価値を考える助けとなります」と、イエスの聖心に捧げられた上海の虹口教会の牛蘇清神父は語った。

　蘇清神父は、聖ヨハネ・パウロ2世の苦難の経験と、教皇フランシスコの現在の健康上の課題に言及した。 教区はまた、高齢の教区民を信仰と希望の重要な証人として認識し、彼らの旅路を支援し、慰める取り組みを約束した。

　xinde.orgやさまざまな中国の教区のウェブサイトによると、病に苦しむ教皇のための祈りが、希望に焦点を当てた四旬節のコースと絡み合っている。

　蘇州教区では、司祭たちが教皇病状について考察を行い、「教皇の健康のために祈ることは病人や高齢者を支え、元気づけることでもある」ことを確認した。

　教区司祭たちは、xinde.orgの創始者であるジョン・バプティスト・ジャン神父が指導する “主に会うために砂漠に避難する “をテーマにした四旬節黙想会に参加した。ヨセフ・シュホンゲン司教とともに、司祭たちは4日間の聖体礼拝を通じ、聖体の犠牲というレンズを通して苦しみを振り返った、とFidesは報じている。

（翻訳・編集「カトリック・あい」南條俊二）

（注：LA CROIX internationalは、1883年に創刊された世界的に権威のある独立系のカトリック日刊紙LA CROIXのオンライン版。急激に変化する世界と教会の動きを適切な報道と解説で追い続けていることに定評があります。「カトリック・あい」は翻訳・転載の許可を得て、逐次、掲載していきます。原文はhttps://international.la-croix.comでご覧になれます。
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2025年3月11日