・10月の月間閲覧件数は2万３０００件を上回り。昨年11月以来一年ぶりの高い件数となった。閲覧件数がここまで伸びた原因は、個別記事別の閲覧件数に明確に出ている。
教皇による菊地大司教ら新枢機卿の指名、10月27日に最終文書を採択して閉幕したシノダリティ（共働性）に関する世界代表司教会議（シノドス）総会第2会期、そして神言会裁判など聖職者の性的虐待問題と月末に発表されたバチカンの未成年・弱者保護委員会による世界の教会の性的虐待に関する報告、この三つに、読者の方々の閲覧が集中した。
月間で100件以上閲覧されている上位8つの記事は、新枢機卿指名関連が3、聖職者の性的虐待関連が4と圧倒的だ。もっとも直近の一週間で見ると、シノドス総会の経過と結果に関心が集まり、週間で２５件以上閲覧されている12の記事のうち、シノドス総会関連が最終文書の「日本語試訳中」を含め5つ、24日に教皇が発表された新回勅「Dilexit nosa」関連で2つの記事が読まれている。
・日本の教会、司教団の“シノドスの道”への取り組みは極めて消極的だった。小教区レベルで分かち合った内容、提言を教区の担当に挙げても、事実上、無視されたケースもあり、広島教区などごく一部の教区の取り組みの成果もアジア大陸レベル、そして今回のバチカンでの総会での議論にも、最終文書を見る限り、ほとんどと反映されていないようだ。
それにもかかわらず、日本の教会の現状を憂い、名実ともに「シノダル（共働的な）教会」に向けて積極的に改革の道を模索しようとする真面目な信徒、司祭は、1か月にわたる総会の状況を「カトリック・あい」を通じて少しでも知ろう、今後に役立てたい、と思っていただけた。それが、この閲覧状況に現れているのではなかろうか。
・たとえば、教会における女性の役割を高める象徴的な課題として、総会前から議論されていた「女性助祭の叙階」。日本のように、司祭の高齢化、減少が著しく、”恵まれている“とされている東京教区でさえも、教区司祭の数が小教区の数を下回り、4つの小教区を一人の司祭で担当せざるを得ない地域も出てきている、という状況の中で、当然、関心を持つべき課題だが、司祭不足に悩むアマゾン流域の司教たちなどのように、積極的に総会で発言したとは聞いていない。
・女性助祭など賛否が分かれる問題の具体的検討は、研究チームの一つ（実際はバチカン教理省が所管）に委ねられ、来年6月を目途に答えを出すことになり、総会の最終文書に明確な方向が書かれることはなかったが、かなりのスペースで書き込まれたのは、第3部の「祈りと対話において、教会の識別」「意思決定への配慮」「透明性と説明責任」だ。
最終文書の80項は「この三つの実践は、密接に絡み合っている… 意思決定プロセスには教会の識別が必要であり、そのためには透明性と説明責任に支えられた信頼の雰囲気の中で耳を傾ける必要がある」とし、 「意思決定プロセスの構造」、「透明性、説明責任、評価」、「シノダリティ（共働性）と参加機関」について103項まで、具体的に書かれている。今シノドス総会の経験から生まれた”シノドスの道“を歩み続けるための一連の提案の核心と言えるだろう。
・教皇は12月8日の叙任式を控えた新枢機卿たちに書簡を送られ、十字架の聖ヨハネを特徴づける「目を上げ、手を挙げ、裸足でいる」という3つの姿勢を体現するよう呼びかけられ、「あなたがたは裸足でいなければなりません… あなたがたは、そうすることで、痛みと苦しみに圧倒されている世界のあらゆる地域の厳しい現実に触れるからです」と強調。
シノドス総会閉幕のミサでの説教では、マルコ福音書の「盲人のバルティマイ」の箇所を引用され、「私たちが、自信を持って、共にシノダリティ（共働性）の旅を続けられるように」、「バルティマイのように、私たちも主の呼びかけを聞いて勇気を奮い起し、自分の盲目を主に委ね、立ち上がって、福音の喜びを世界の街に運ぶことができますように」と祈られた。
・シノドス総会閉幕直後の29日、バチカンの未成年者・弱者保護委員会が、5大陸にまたがる広範な調査を行った作業グループの報告書を発表。地域別調査の結果では、中南米、アフリカ、アジアの一部の国が対象となったが、「教会組織や教会当局の中には、虐待被害の予防や被害者保護に対する明確な責任体制をとるところがある一方、虐待に対処する責任を引き受け始めたばかりのところもある」と指摘。
さらに、教皇が2019年5月の「虐待や暴力を届け出るための新しい手続きを定め、司教や修道会の長上らにとるべき態度を周知させる」自発教令で指示された「虐待被害の報告体制や被害者に対するケアの体制」を欠いているところもある、と批判している。
報告書の発表で記者会見に出席したある委員は、教会当局に苦情を申し立てた被害者たちが長い間、待たされ、被害に関する情報提供も十分なされないことで、苦痛を強め、 「再トラウマ化 」に陥る人も出ている、とし、被害者のこうした苦痛の訴えは、バチカンだけでなく、世界各地の教区の対応についても寄せられている、と述べた。
・日本の教会はどうか。司教協議会は、教皇フランシスコの自発教令などに押される形で、2021年に「未成年者と弱い立場におかれている成人の保護のためのガイドライン」を決定したが、各教区レベルで目立った動きはなく、2年半後の昨年9月に「2022年度日本の教区における性虐待に関する監査報告」を発表。
だが、その内容はというと、「各教区から提出された確認書」をもとにした」という性的虐待の申し立ては2022年4月から2023年3月の間に4教区、5件。具体的な教区名も、申し立ての内容など具体的な記述は皆無。「性虐待の申し立てのあった各教区には、監査役から提出された調査報告書に記載された所見を通知し、ガイドラインに基づいてさらなる対応をするよう求めた」とあるだけで、どの教区に、どのような「所見」を通知したのか、「さらなる対応」はどのようなものなのか、まったく明らかにされず、性的虐待問題に、被害者に寄り添って真剣に取り組もうとする姿勢はまったく感じられない。そして、一年以上たった今、2023年度版の発表はおろか、そのようなものが作成されるかどうかさえ、判然としない。
・こうした中で、長崎、仙台の二つの教区で被害者から、教区の司祭による性的虐待の訴えがそれぞれの地方裁判所に出され、教区側は認めようとしないまま数年を経過、裁判所の和解勧告に従って賠償金は払ったものの、被害者の精神的ケアや教会に温かく迎え入れるような努力はされていない。ほかにも東京教区や札幌教区で小教区の司祭による性的不祥事が伝えられているが、誠実に受け止めるどころが、事実上無視、あるいは圧力をかけるような動きさえあると聞く。
東京地方裁判所では、菊地・東京大司教や成井・新潟司教の出身母体である神言会の司祭から告解を悪用した卑劣な繰り返しの性的虐待を受け、PTSDを発症した被害者が昨年、神言会を相手取って訴えを起こし、すでに第5回口頭弁論まで進んでいる。だが、被告の神言会は、過ちを認めるどころか、弁護士を3人も立て、虐待はなかった、との主張を続けるばかりか、「原告は虚偽の訴えをしている」とまで言い、被害者にさらなる精神的な傷を負わせている。
・バチカンの未成年・弱者保護委員会の記者会見に出た委員の一人、コロンビアの首都ボゴタのエレーラ補佐司教は、「自分が愛し、自分の人生を捧げてきた組織の（被害者への訴えに対する）抵抗を目の当たりにすることは、私にとって十字架だった」と、そうしたことが世界で起きていることを裏付けた。それでも、「間違いなく、この数年間で多くの重要な変化も起きている… 虐待予防と被害者保護に関する教会の内部文化を変える戦いは困難だが、ゆっくりと前進している」と前を向いた。
・シノドス総会の最終文書、教皇の言葉、そして、バチカンの委員会による性的虐待報告、10月下旬に出されたこれらの指針を真摯に受け止め、過去を振り返り、「神の民」の声に真摯に耳を傾け、識別し、これからの「シノダルな教会」の実現に向けて、それを具体的な歩みに反映していくことが、日本の司教団のトップである菊地・新枢機卿以下の司教の方々に、そして司祭、信徒に強く求められている。日本の教会が「前を向いて」進めるように。
（「カトリック・あい」代表・南條俊二）
