2021年03月19日
（2021．3.19 カトリック東京教区ニュース）
【多国籍の人々がつくる豊かな教会共同体を目指して （司牧指針）】
目次
はじめに
わたしは、2020年12月に東京大司教区の宣教司牧方針を発表しました。それは、①「宣教する共同体をめざして」、②「交わりの共同体をめざして」、③「すべてのいのちを大切にする共同体をめざして」の三つの大切な柱から成り立っています。
この宣教司牧方針を策定するにあたって、わたしは教皇ベネディクト十六世のことばに力をいただきました。「教会の本質は三つの務めによって表されます。神のことばを告げ知らせること、秘跡を祝うこと、愛の奉仕をおこなうこと」（回勅『神は愛』25参照）。
三つの務めは互いに関係しあいます。神のことばを告げ知らせる宣教の前提に秘跡を祝う共同体がなければなりません。秘跡を祝う共同体は愛の奉仕へと突き動かされていきます。愛の奉仕は、主イエス・キリストの生き方を実践することなのです。ですから、この三つの務めを大切にしなければなりませんし、そのためには、「宣教する共同体」、「交わりの共同体」、「すべてのいのちを大切にする共同体」を造りあげていかなければなりません。
宣教司牧方針では、外国籍の信徒への宣教司牧は二番目の柱である「交わりの共同体をめざして」と関連します。次のように記しました。「東京大司教区内には多くの外国籍の信徒がいます。その子どもたちもいます。彼らの住む地域にある小教区共同体との交わりを豊かにするようにしましょう。」これは、教区全体への招きの言葉です。外国籍の信徒への宣教司牧への取り組みをより具体的にしていくために、具体的な指針が必要です。
この文書は外国籍の信徒のための宣教司牧指針です。この文書は、外国籍の信徒ばかりではなく、彼らの司牧に携わる信徒、修道者、聖職者、さらには教区内のすべての小教区共同体と信仰共同体の司牧に携わる方々に向けて書かれています。外国籍の信徒とその子どもたちとの交わりを深め、一致を目指していくのは東京大司教区にとって大切な課題となるからです。
指針の具体的な内容に立ち入る前に、わたしは東京大司教区を司牧する司教として、わたし自身がこころに描いている日本の教会のヴィジョンを皆さまと分かち合いたいと思います。
「多様性の一致」というモットーを掲げて、東京大司教区に着座して以来、文化、価値観、生き方が多様化する現代社会にあって、教区内にある信仰の共同体の一つひとつが、とりわけ教区にとって一番の基礎となる小教区共同体が立場の異なる様々な人々を受け入れるものとなるべきだと考えてきました。特に、日本に暮らす多くの外国籍の人々を認め、受け入れる教会になっていただきたいと願っています。日本人の信徒だけによる小教区共同体ではなく、共に暮らし、共に信仰を生きていく多国籍の信徒を含めた小教区共同体へと変わっていくことを求めます。つまり、日本人による〈日本の教会〉から、多国籍の信徒と共に生きる〈日本にあるキリストの教会〉へと変わっていきたいのです。
このような教会へと変わっていくためには、多くの努力と犠牲が不可欠です。しかし、こういった教会ができあがったときに、神と人、人と人、そして人と地域という「つながり」を新しい姿で示す「しるし」となることでしょう。こうして、「多様性の一致」は具体的に実現していくのです。
このように考えていきますと、外国籍の信徒とどのような共同体を育んでいくかという課題は、福音を現代社会に実現させていく福音宣教の課題であり、東京大司教区内の小教区共同体が「歩むべき道」、「目指すべき姿」でもあります。ヴィジョンの実現のために多くの皆さまのご理解とご協力をお願いしますとともに、この指針に基づいて、具体的な行動計画を検討していきたいと思います。
なお、この文書では外国籍の信徒への司牧の現状を分析し、その課題を考察します。最後に具体的な目標を提示します。
1. 現状の分析
異なる文化を理解しあい、異なる言語を受け入れあい、異なる出身地を認めあうという多文化、多言語、多国籍の信仰の共同体は、様々な背景や状況を抱えたメンバーから成り立っています。
ある方々は親子代々日本の社会で生活し、教会の歴史を共に歩んできました。また、難民として故郷を離れ、日本に定住した東アジアの諸国の出身の方々も多くいます。経済的な安定を求めて来日し、働いている方々もいます。
南米、東アジアなどから来たこういった方々の中には、長期にわたり働き、生活の基盤を日本の社会においた人々もいれば、数年の滞在で帰国する人々もいます。さらに、留学や技能実習生として日本に滞在し、いずれは帰国する人々もいます。
さらには、出会いと交わりを経て、故国とのつながりが薄らいで、日本の社会で新生活を始める人々もいます。また、適切な在留資格のないまま日本の社会に滞在しなければならない外国籍の人々もいます。さらには、圧政を避け、自由を求めて来日し、難民としての法的な保護を求めている人々もいます。このように、多種多様な外国籍の方々がわたしたちの隣人として生活しているのです。
東京大司教区の現状を見ますと、特に小教区共同体での多文化、多言語、多国籍の信徒の方々とのかかわりには三つのスタイルが見られます。
① 外国語によるミサは行わないが、外国籍の信徒への配慮、工夫がなされている小教区共同体。このような共同体では典礼のある部分を日本語以外で実施し、日本語以外の黙想会やゆるしの秘跡の機会を年に数回実施しています。
② 日本語のミサを主体としながらも、外国語のミサが行われている小教区共同体。この場合、主任司祭などがミサを司式するケースと他から司式者を呼ぶケースとがあります。
③ 特定の国籍、言語のグループが共同体を形成し、専任の司牧者をもっている信仰の共同体、もしくは小教区共同体。東京韓人教会、六本木チャペルセンター、イエズス会中国センター、フランス語共同体、ドイツ人共同体などが当てはまります。
以上の三つのスタイルですが、実際には多様なかかわりが生まれています。小教区によっては毎月一回、ある一つの外国語のミサがおこなわれているところもあれば、毎週のように外国語のミサがなされ、しかも複数の言語でなされているところもあります。
また、ミサへの参加についても、通常は日本語のミサに参加しつつ、機会があれば外国語、とりわけ自国語のミサに参加する信徒もいますし、日本語のミサにはまったく参加しない外国籍の信徒もいます。さらには、ご自分の家族との関係で日本人であっても外国語のミサにしか参加しない信徒の方もいます。そして、洗礼を受けていながらも、まったくミサに参加しない信徒の方も数多くいます。
現在のところは外国籍の信徒への三つのスタイルと多様なかかわりがあることはお分かりいただけたと思いますが、今後、社会の変化の中で、日本人の信徒と外国籍の信徒との形を変えた新たなかかわりが生まれるかもしれません。三つのスタイルには、それぞれよい点と、取り組んでいくべき課題があるのは確かです。これからいくつかの課題を提示して、外国籍の信徒への宣教司牧の指針としましょう。
2. 課題の考察
2.1. 教区との一致を目指して
神の民は司教のもとに集まります。信徒ひとりひとりは、日本人であれ、外国籍の方であれ、司教と共にあること意識すべきです。司教のもとに教区の一員であることを自覚しなければなりません。このことを、わたしは、カトリック教会の組織の点からばかりでなく、信仰を生きる上で大切なものとして強調したいです。教区とはその地域において信仰を生き、福音を宣教するための神の民の拠り所、拠点です。司教のもとに一つの共同体を造りあげるのです。
前述の③のスタイルの信仰の共同体は、特にこの点に注意していただきたいです。確かに共通の言語が信徒それぞれを結びつけるものとなるでしょう。しかし、自分たちが東京大司教区の一員であることを忘れないでください。東京都と千葉県にわたる領域の福音宣教を担う教会共同体一員であることを自覚してください。そうでなければ、内向きの教会共同体となってしまいます。
教区との一致は、まず、堅信式といった典礼を通じて大司教であるわたしとの交わりによって表されます。次に、隣接する宣教協力体との交流によって、育まれます。さらには、平和旬間やその他の教区の行事への参加を通しても具体的に体験され、深められていきます。同じ言語だけではなく、異なる言語の人々との出会いと交わりの体験を期待します。
2.2. 小教区との一致を目指して
人種、国籍、言語、文化を乗り越えて、キリストの体である信仰の共同体として一致していくのは、小教区共同体の直面する課題です。主日に複数回のミサがおこなわれ、しかもそれぞれのミサが異なる言語でなされているような小教区では、共同体としての交わりと一致を保つことは簡単なことではありません。信仰における決意と相手への深い尊敬がなければ、実現は不可能でしょう。
日本人の信徒が、外国籍の信徒に対して従うことを求めていては真に福音に基づく共同体の実現は難しいでしょう。外国籍の信徒たちは「お客さま」のままになってしまいます。他方、外国籍の信徒の方々も、非キリスト教社会にあって隣人への配慮を忘れずにしながら、小教区共同体を維持してきた日本人信徒への努力と苦労は認めなければならないと思います。
最初から、簡単に一致が生まれていくわけではありません。出会いは交わりを生み、一致へと成長していくのですから、日本人信徒と外国籍の信徒がお互いに協力しあって、共に小教区共同体を築いていくのだという意識を育んでください。互いの違いを認めあいながら、協力していく姿の中に神の国は少しずつ実現していくのです。こうして、それぞれの地域に「キリストの体」を造りあげてください。忍耐と知恵が求められています。
「キリストの体」を造りあげる上で、福音宣教者であり司牧者である主任司祭の役割は重要です。上述の②のスタイルの小教区共同体では、主任司祭が交わりと一致のためのキーパーソンとなります。仮に、外部から司祭を呼んできて外国語のミサをしている場合でも、そこに集う人々への司牧的配慮は自らの責任であることを主任司祭は示してほしいです。司祭の声かけ、あいさつがどれほど外国籍の信徒を励まし、力づけているでしょうか。この点を司祭たちは心に留めてください。また、主任司祭はできる限り外国語のミサを司式する司祭、ならびにCTICと連携を深めていただきたいです。
①のスタイルの小教区共同体では、多言語によるミサ、いわゆるインターナショナルなミサを実施しているところが多いです。典礼を通じて共同体の一致を表すことができるのは、ミサの参加者にとって大きなチャレンジであると同時に、恵みの大切な体験ともなります。互いに困難とストレスを乗り越えながら、一緒に主の食卓を囲むことができるのは、なんとすばらしいことでしょうか。
しかし、現実には②のスタイルのミサ、あるいは③のスタイルのミサへと外国籍の信徒の方々がより多く参加しているのは残念です。自分が住んでいる地域の小教区共同体を愛し、助け、支えていただきたいです。人々を父なる神のもとへと集めるために、ご自分を十字架にささげたイエスさまは、ミサの中で多くの人々を一つに集め、一致させるために小さなホスチアの形までへりくだられます。
このイエスさまのわたしたちへの思いを知っていれば、多少の不自由さを犠牲にしながらも、小教区共同体が一つになるという典礼を築きあげることができると信じています。今後もインターナショナルなミサが豊かなものとなるように努力と工夫を重ねていきましょう。
一致を目指していく典礼、とりわけミサがささげられるためには、日本人信徒であれ、外国籍の信徒であれ多くの人々が役割を担う必要があります。ミサの中で、数々の役目を果たしながら積極的に関わっていくのは当然なことです。
また、日本語に不自由を感じ、日常のコミュニケーションにも難しさを感じる外国籍の信徒の方々への情報の共有はぜひおこなってください。小教区での情報の共有を多言語でおこなうような配慮はなされるべきです。多くの人々の協力の上に小教区共同体が成り立っているという体験と実感は、典礼をさらに豊かなものとしていくと信じています。
2.3. 小教区共同体に属する
信徒は原則として居住地の小教区共同体に属さなければなりません。そこで、日本の教会では小教区共同体とのつながりを密接なものとするために、信徒籍のシステムを採用しています。
教会維持費と呼ばれる月ごとの献金（月定献金）を納めることで、信徒は小教区共同体を支え、助けます。また、連絡や手続（秘跡や葬儀）などを円滑におこなうためにも信徒籍のシステムは役立ちます。
外国籍の信徒の中には、特定の小教区共同体に信徒籍を持たず、結果的に所属教会がはっきりしない方々が多いです。信徒籍のシステムが存在しない国や地域から日本に来られた方にとっては、このシステムについての理解がなかなか難しいかと思います。
また、ご自分の都合にあわせて、外国語のミサをおこなっている共同体へと出向く方も多いと思います。さらに、外国籍の信徒の方々が一つの居住地に必ずしも定住するとは限らないのも事実です。
しかし、東京大司教区内の小教区共同体の一部では、この信徒籍のシステムについての説明を外国籍の信徒の方々におこなっているところもあります。今後、東京大司教区としては、こういった取り組みを参考にしながら、外国で受洗した信徒も、あるいは一時的に滞在する信徒も、個別に所属教会に信徒籍をおくことを取り組んでいきます。そして、外国籍の信徒の方々にご自分がお住まいの近くの小教区共同体に属するようにと勧めていくことを計画しています。
2.4. 次世代の信仰教育
次の世代に信仰を伝えることは教会、特に小教区共同体の大切な使命です。しかしながら、これまで外国語のミサに集まる信徒の子どもたちへ信仰教育がなされずに信仰が十分に伝えられなかったという現実も認めなければなりません。
②のスタイルの小教区共同体では、日本語のミサの時間に合わせて行われる教会学校に子どもたちが参加するのが難しいです。また、外国語のミサが行われている教会へと通うことから、子どもたちが毎週同じ小教区共同体に必ずしも通うとは限りません。
確かに、初聖体に向けての勉強、堅信式に向けての勉強が教会学校参加へのきっかけになりますが、秘跡を受けるまでの一時的な参加で終わってしまうことも少なくありません。秘跡のために教会学校への参加を促すだけでは問題の解決とはなりません。
次の世代の子どもたち、若者たちが信仰の共同体の中で神との出会い、主イエス・キリストとの交わりを育むことができるように、教区全体とそれぞれの小教区のレベルで多角的な取り組みが必要でしょう。
